中国からはじまり、今や世界各国へと広がろうとしている新型コロナウイルス。日本でも多くの企業がリモートワークを実施し、さまざまなイベントが自粛になるなど、大きな影響が出はじめています。このまま世界的なパンデミックに突入してしまうのかどうか、戦々恐々とした日々が続くなか、これまでの記事から、新型コロナ対策に役立ちそうな内容をピックアップしてみました。

ただのマフラーじゃない！？
｢nendo｣とのコラボで生まれた
マフラー型マスク

新型コロナの影響で、全国的に品薄となっているマスク。もはや外出の必須アイテムとして欠かせないものだからこそ、それ自体をファッションアイテムに変えてしまうのもアリなのでは？そんな発想を実現したマフラー型マスクがこちらの「bo-biプロテクトスカーフ」です。残念ながら現在は生産が追いつかず注文受付を一時的に中止しているとのことですが、再開次第、公式サイトでアナウンスがあるとのことなので、欲しい人はこまめにチェックしてみてください。

肌にふれず、わずか1秒でピピ！
マルチな機能を持った次世代体温計

初期症状として37.5度以上の発熱がつづくと言われている新型コロナ。体温のチェックは日頃からしっかりとしておきたいところですが、小さな子どもの体温を測るのは、それだけで一苦労です。そんな、子どもを持つ親の悩みを解決してくれるのが、肌にふれず、わずか1秒で体温を計測できる「非接触体温計」。こちらの記事では、おすすめの「非接触体温計」を2つほどピックアップしてご紹介します。

時代は抗菌から抗ウイルスへ！？
注目の「ロンプロテクト」技術とは

日常生活で良く目にする「抗菌」の二文字。抗菌アイテムやグッズの多くが細菌への効果は確認されているものの、ウイルスへの効果となると話は別のようです。そんな中、これまでリーチできなかったウイルスに対しても効果を発揮するとして注目されているのが、「ロンプロテクト」技術。さまざまな場所への応用が期待される抗ウイルス技術とは、いったいどのようなものなのでしょうか。

問診はロボットにお任せ！
人とロボットが協業する病院が
ついに出現「AI和合クリニック」

検査に行ったはずの病院で、逆に病気をもらってしまう……。新型コロナウイルスの院内感染が問題となるなか、将来的な可能性を感じるのが、問診をロボットが行ってくれる「AI和合クリニック」です。人との接触を最低限に抑えられれば、感染のリスクも抑えられるはず。この病院の技術を応用していけば、完全非接触の病院も実現できるかもしれません。

スマホひとつで医師の診察が受けられる！
5Gで進化する疾患管理システム「YaDoc」

以前から注目されてきたオンライン診療。今までは対面での診療に代わる役割を果たすまでには至っていませんでしたが、通信5G化の時代を迎え、オンライン診療は急速に進化しています。疾患管理システム・YaDoc（ヤードック）は、問診はもちろん、対面での医師の診察もスマートフォン上で可能に。院内感染が不安視されるなか、こちらのサービスも力強い味方となってくれそうです。

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 （以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。