まず初めに伝えておきたいことがある。ここ日本の道路交通法では、電動車いすの制限速度は時速6km以下と定められているため、最高速度20kmを誇るこのモビリティは日本の公道での使用は不可なのだ。しかし、それが分かっていても紹介する価値があるのが、この『e-pilot』。


見た目以上にパワフルな、
新時代のパーソナルモビリティ

本体重量 18.4 kg、許容最大重量 100kg、販売価格 およそ70万円。［引用元：Believe］

コンパクト、ポータブル、そして走破性と、今までの電動車いすには持ちあわせていなかった点を解決した優れものが、欧州最大の福祉機器展「REHACARE 2018」で話題を呼んだ。既存の折り畳み車いすに装着するだけで、スポーティな電動車いすに変身させてしまうという画期的なアイデアで世界を驚かせたのは、ドイツ北部のハルテンホルムを拠点とするalber社。同社は、簡単で便利な電気モビリティの開発に特化した企業である。

［引用元：Believe］

世界的キーワードの
「高速クルージング」を具現化

今や、モビリティ業界の中では、コンパクト化という面はすでに世界の常識になりつつあるが、燃費も備えた高速クルージングはまだまだ発展途上な部分もある。しかし、このe-pilotが出す最高速度は、20km/hというから驚きだ。これだけシンプルな作りで、これほどのパワーを持ち合わせるものが今まであっただろうか。気になる燃費も最大50kmと、ざっくりではあるが、東京駅から鎌倉駅まで行けてしまうほどの距離を走行可能としている。また大きく作られた車輪は、街中のちょっとした段差もラクに乗り越え、さらに車いすユーザーが今まででは考えられなかったオフロード走行などのアクティビティにも挑戦でき、ユーザーの可能性を広げてくれている。

前述したように、安全性を確保するための法律はもちろん重要なのだが、すべての人が生きやすい真のバリヤフリーを実現するためにも、モビリティの概念を国を挙げて考え直す時期なのかもしれない。そして様々な分野で進む多様化に乗り遅れないよう、すべての人がすべての事を「自分事化」できたら、きっと素敵な世界が待っているはず。そんな事を再考させられるほど、e-pilotは先進のモビリティなのだ。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/zOa4ad7SaV0］

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL（サイバーウィル）」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの１年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。