テクノロジー TECHNOLOGY

進化するAR技術、視覚障がい者のために作られた“ウェアラブルな拡張現実”

岸 由利子 | Yuriko Kishi

最近、よく耳にする「AR(拡張現実)」という言葉。「聞いたことはあるけど、何のことかは分からない」という方、知らず知らずのうちに、実は利用しているかもしれません。身近なところでいうと、昨年世界的なブームになったポケモンGOをはじめ、MSQRDやSnapchatなどのスマートフォンアプリ。これらはすべて、AR技術による娯楽の賜物なのです。

ARとは、ライブビデオ映像や写真など、私たちが知覚している現実世界をベースに、その一部がアニメ―ションなどのコンピューティング技術によって、改変・拡張されたリアルタイムな状況や環境のこと。

大幅に進化したAR技術を使って、視覚障がい者のために作られたのが、今回ご紹介するヘッドセット「eSight3」です。同製品をローンチしたイーサイト(eSight)社によると、2017年2月時点で、約1000個を販売しており、同社の技術を試した約75%の人が、すでに効果を実感しているのだそう。

(引用:wareable.com

eSight3は、ここ10年間の研究によって、成熟した同社の技術が凝縮されたといえる第3世代にあたる最新バージョン。ヘッドセットに搭載されたハイスピードのHDTVカメラが捉えた映像は、ユーザーの周辺視野と連携しながら、目のすぐそばにある有機発光ダイオード(OLED)ディスプレイに表示される仕組みになっていて、HDTVカメラと共に、光を分散し、屈折や全反射、複屈折させるプリズムを使うことで、ユーザーの中心視力を復元します。

「ひとつ前のモデルは、ユーザーの平均視力を20/25(視力 約0.8)にまで復元しましたが、eSight3は、さらに鮮明な視野を提供するものです」と話すのは、同社のブライアン・メック最高経営責任者(CEO)。

eSight3は、自動的にフォーカスしますが、手元のリモートコントローラーを使えば、ユーザーが見たい視野をコントロールできる一方、手動によるズーム機能も可能になりました。Wi-Fiをはじめ、Bluetoothやスピーカー、マイクなどの機能を搭載し、約6時間の充電も可能。これだけの機能を備えながらも、驚くことに、重さはわずか100グラムほど。

非の打ち所がないポータブル・デバイスは、メガネをかけても視力が回復しない弱視の人をはじめ、視神経症や緑内障、加齢黄斑変性症などの視覚障害を持つ人にとって、吉報であることは間違いありません。ただ、人生にも光と影があるように、eSight3にもいくつかの難点があります。

ひとつは、完全に盲目の人には使用できないということ。もうひとつは、価格の問題です。従来のモデルが、15,000ドル(約150万円)だったことを踏まえると、現在の9995ドル(約100万円)という値段は、比較的手の届きやすい価格になりましたが、一般消費者にとっては、まだまだハードルは高いのが実情。

eSight3は米食品医薬品局(FDA)からクラスⅠの医療機器として認定を受けていますが、現時点ではほとんどの保険は適用されていないとのこと。アメリカでの進歩が、世界の視覚障がい者への普及のカギを握っているといえます。加速するAR技術の発展に期待して、今後の展開に注目です。

[引用元]wareable.com

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

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外出先での情報やトラブルをアプリに知らせる「IoT杖」が高齢化社会を担う

Yuka Shingai

総人口の25%、4人に1人が65歳以上という超高齢化社会が進むなかで、アクティブシニアと呼ばれる活動的な高齢者も増加傾向にあり、高齢者がいかに健やかな生活を送れるかが、これからの課題のひとつとなっている。ハイパーネットワーク社会研究所、九州工業大学、オートバックスセブン、富士通九州システムズが共同開発した「IoT杖」は、その一助となるかもしれないアイテムだ。

本製品は、高齢者や視覚障がい者が使用する杖や白杖を使い、見守りサービスを可能としたもの。GPS と加速度センサー、通信モジュール内蔵の IoT 機器を市販の杖に取り付け、オートバックスセブンが開発したクラウドサービスに連携することで、外出をした際の位置や移動情報、また転倒情報まで、家族や介護者が確認できる。見守りサービスとして提供される予定で、2019年の実用化を目指している。

IoT 機器に装備される緊急ボタンを押下することにより、コールセンターから緊急連絡先に連絡するサービスの連携も検討されている。

また、高齢者や視覚障がい者にとって、ストレスフリーに活動できることも重要。普段持ち歩くような物と同等になるよう、製品の重量は30グラムを切ることを目標とするなど、実用化に向け様々な改良を進めている。デバイスの価格も1万円以下、サービス利用料は月額500円前後を想定しており、手頃で身近なサービスとして浸透する可能性も高い。

このほか、視覚障がい者向けには、専用のスマートフォンとヘッドセットを利用し、音声で目的地まで道案内する移動支援サービスを提案するなど、多方面での事業拡大に期待が集まっている。

インフラからだけでなく、ソフト面やマインドからもバリアフリーやインクルーシブな社会を実現できる先進的な事例となっていきそうだ。

[画像引用元:株式会社オートバックスセブン(https://www.atpress.ne.jp/news/140368)]

(text: Yuka Shingai)

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