コラボ COLLABORATION

さあ、崖っぷちからの大逆転へ!夏目堅司×RDS社【世界に1台の高速系マシン開発】Vol.1 前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

「ピョンチャンでメダル獲得を確実視されている3人の日本選手たちのように、僕も得意種目を伸ばして、メダル獲得を目指していきたい」。チェアスキーヤーの夏目堅司選手がこう語ってくれたのは、今年4月、長野県白馬八方尾根スキー場で会った時だった。あれから半年、海外各地での合宿とトレーニングを着実に積んでいく一方、彼が所属するRDS社では、世界に一台の“夏目マシン”の独自開発が全力投球で行われてきた。刻一刻と迫るピョンチャンパラリンピックに向けて、万全の体勢が整いつつあるかと思いきや、ここに来て、先例のない大きな壁にぶち当たっているという。夏目選手の前に立ちはだかる壁とは、一体何なのか。ヨーロッパ遠征を間近に控える中、RDS本社で話を聞いた。

這い上がるための鍵は、「基本」に戻ること

今年8月29日、今シーズン初となるチェアスキー強化指定選手合宿が、南米チリでスタートした。チェアスキー界を席巻する森井大輝選手、狩野亮選手や鈴木猛史選手と共に過ごした26日間の合宿について、夏目選手はこう振り返る。

「ミスを連発してしまい、滑りこなせない日々が続きました。最終的には、一人勝手にスランプに陥ってしまって、コーチからは、このままでは、先行きは厳しいと忠告を受けました。次のヨーロッパ遠征で見極めると言われましたが、2ヶ月後のワールドカップで入賞の結果を出さないかぎり、前途多難だと思います。今が瀬戸際です」

本来、夏目選手が得意とするのは、時に120kmの豪速で滑ることもある“高速系種目”。その中でも、「スーパー大回転」と呼ばれる種目で好成績を収めてきたが、今回の合宿では、あいにく本調子が出せないままに終わった。次の遠征とワールドカップに向けて、何をどう改善し、挑んでいくのか。

「技術が上がれば、おのずと速くなれる。そう思っていたので、ずっと追求してきましたが、その一方で追求し続けることに対して、ある意味、限界を感じていました。現状を打破し、結果を出すためには、とにかく今できることに全力で取り組んでいきたいです。

具体的には、スキーの基本的な動作をもう一度きっちりやり直すことが最優先です。そこを疎かにしていた自分を猛省しています。あとは、下に向かって落ちていくイメージをより強く、自分の体と意識に覚え込ませること。それがないと、直滑降で滑り降りても、体がうまく落ちていかないからです」

高速系マシンへの果てなきこだわり

RDS社が夏目選手のために開発したマシンがこちら。座位のポジション、滑降中の体の動きやマシンの重心地など、モーションキャプチャやフォースプレートを駆使して緻密な力学的計測を行い、それらの数値化したデータを基に改良を重ね、進化を遂げた高速系マシンだ。

「特にこだわったのは、フレームの剛性を上げることです。RDS社に所属する以前、僕が使っていたフレームは、上部と下部のジョイント部分に少しガタがあり、スキー板を傾けた時に生じる揺らぎが気になっていました。その瞬間のタイムラグに反応の鈍さがあると感じていたので、エンジニアの方たちには、とにかく、ガタをなくしたいということを最初にお伝えしました」

RDS社の開発チームは、創意工夫を凝らし、マシンの下部に超硬度のアルミニウムを採用することで、夏目選手の求める剛性をみごとに実現した。

ピョンチャンパラリンピックに向けて、9月に用具登録を終えた今、マシンについては、調整の段階に入っていく。本番のコースを想定し、シミュレーションをかけながら、セッティングの正確性などをエンジニアリングの観点からさらに詰めていく。中でも、今後大きく調整されていくのが、マシン上部の素材だ。

現在は、剛性や振動吸収性に優れたフルカーボン製で、重量においては、以前に比べて約2kg軽量化されている。その軽さは、初めてカーボン製のマシンに乗る夏目選手にとっても、操作性の面では優れているが、カーボン特有のしなやかさが、逆に不安材料になっていたようだ。

「シートから伝わる力によって、シートとスキー板を繋ぐサスペンションと呼ばれる部分が沈んで、その力がスキー板に伝わっていく。これが正確な力の流れなのですが、カーボンは板厚が薄いので、サスペンションが沈む時に、シートやフレームが少し“しなる”感じがあって、力が正確に伝わりにくい印象がありました。あと、アルミのマシンに乗り慣れていることもあって、上部がカーボンで、下部がアルミと素材が違うとはっきり分かってしまうので、フレームの一体感を実現して欲しいということをお伝えしました」

この要望を受けたRDS社の開発チームは、素材をハイブリッド化するという業界初の試みに取り組んでいる最中だ。

「カウルといって、ステップの部分に足を囲うためのパーツを初めて装着します。滑っている時に、風の抵抗を減少させるためのものです。これによって、ある程度、タイムが縮められることも想定できますが、自分の不調はマシンのせいではありません。自分自身のコンディションを整えながら、改良を加えたマシンを実践的に使っていきたいと思います」

後編へつづく

夏目堅司(Kenji NATSUME)
1974年、長野県生まれ。白馬八方尾根スキースクールでインストラクターとして活躍していたが、2004年にモーグルジャンプの着地時にバランスを崩して脊髄を損傷。車いす生活となるも、リハビリ中にチェアスキーと出会い、その年の冬にはゲレンデへの復帰。翌年、レースを始め急成長、わずか1年でナショナルチームに入り2010年バンクーバー、2014年ソチへの出場を果たした。

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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JETROに訊いた! 日本発スタートアップ企業が 世界で輝くために必要なものは?

長谷川茂雄

2003年に設立された独立行政法人日本貿易振興機構、JETRO。同機構は、対日投資の促進や海外ビジネスに関する情報提供、中小企業等の海外展開に対する多角的な支援などを行なっている。特に近年は、日系スタートアップ企業のサポートに力を入れ、世界各地の展示会への出展支援にも積極的だ。世界中で“ニューノーマル”が叫ばれる今、日本のスタートアップ企業が戦っていくために、改めて何が必要なのか? 最前線で活動を続けるスタートアップ支援課の深澤 竜太氏、瀧 幸乃氏に、世界最大のテクノロジー見本市「CES」の現状なども踏まえながらお話を伺った。

グローバル市場を見据えた
戦略設定が求められている

国内拠点が約50カ所、海外事務所が70カ所以上を数えるJETROは、そのネットワークを活かした日本企業の海外展開支援を行う、いわば橋渡し的な存在だ。

近年は、スタートアップ企業に焦点を当てたスタートアップ支援課が設立されたこともあり、新しいアイデアソースと気概のある日本企業の海外進出に対し、より充実した支援を行なっている。毎年ラスベガスで開催される大規模なテクノロジー見本市CESの出展サポートも定着しつつある。

深澤:JETROが主にやっていることは、大きく3つほどあります。1つは、日本企業の海外展開のサポート。2つ目が、海外企業の日本への進出、インバウンドの支援、そしてもう1つが、海外の経済動向などの調査や情報発信です。ここ数年は、ベンチャー企業、スタートアップ企業のサポートにも注力しており、おかげさまでCESの出展企業も徐々に増加中です。

瀧:近年CESの出展企業は、IoT、ヘルス&ウェルネスの分野が増えてきている印象があります。今年は特にコロナの影響もあってか、それが顕著でした。遠隔操作ができるタブレットなど、非接触系の技術やスマートマスクといったものも今年のCESでは全体的なトレンドの1つでした。

JETROがスタートアップ企業のCESへの出展を具体的に支援し始めたのは、2018年。同年、経済産業省が推進する企業育成プログラム「J-Startup」がスタートしたこともあり、CES出展に対する企業側の意識も高まったという。現状、日本のスタートアップ企業は、世界からどんな見方をされているのか?

グローバル市場を見据えた戦略の重要性を説く深澤氏。

瀧:ロボティクス分野、とりわけユニークなコミュニケーションロボットに関しては、日本の注目度は高いと思います。2019年はGROOVE X社の「LOVOT(ラボット)」、2020年はVanguard Industries社の「MOFLIN(もふりん)」が、CESで毎年開催しているイノベーションアワードを受賞しました。一方で、アメリカ、中国、イスラエル等のスタートアップに対する世界からの全体的な注目度と比較すると、日本企業に向けられる関心はまだまだ低いのではないかと感じています。

深澤:最初からグローバル市場を視野に入れているか否かというのは、大きなポイントになります。日本企業は、国内の市場がある程度大きいこともあり、積極的に海外展開を行う企業は増加傾向にありますが、まだ少ないと感じますし、これからの課題の一つだと捉えています。

瀧:資金調達額や、開発プロダクトのスピードの面においても、アメリカや中国と比較すると大きな差があると感じます。日本のスタートアップ企業が、もっと独自の強みを活かせたら、変わってくるような気はしています。グローバル市場に入り込んでいけるように、JETROとしては、海外との連携促進のサポートをしながら、課題を克服できるように努力を続けていきたいと思っています。

東京のみならず地方都市からも
イノベーションの創出を

日本のスタートアップ企業は、まだまだ良くも悪くも内需型。JETROは、そんな現状に対しての意識改革をもたらすメンタリングやアドバイスも行なっている。グローバル市場を見据えた動きを積極的に仕掛けていくための人材育成や仕組みづくりは、大きな命題だ。同時に、海外のスタートアップ企業を日本に誘致し、連携することも重要なテーマとなっている。

2019年開催時のCESメイン会場。

「J-Startup」を掲げたブース。

瀧:経済産業省のもとJETRO主導で立ち上がった「J-Bridge」というプラットフォームがあるのですが、これは、アジアを中心とする海外企業と日本企業のオープンイノベーションを通じた協業支援の一つです。今後は、このようなDX(デジタルトランスフォーメーション)による連携推進の取り組みを強化しながら、東京以外の地方都市においてもスタートアップ企業が生まれやすい環境を整えていくことが必要だと考えています。

深澤:加えて、内閣府が主導するプロジェクトで、日本全国のスタートアップ・エコシステムの底上げを目指す取り組みも2020年から始まっています。京阪神、中部、九州など、地域ごとに拠点を選出し、地方自治体や支援機関とも連携しながら全国のスタートアップの支援を集中的に始めています。既に企業向けプログラムが進行中ですが、今後も規模を拡大して実施予定です。

瀧:国全体としても(スタートアップ企業が生まれやすい)空気づくりが大切だと思います。CESへの出展や海外企業の国内誘致などを通して得られたものを活かしながら、マインドセットの部分でも、イノベーションへと繋がる環境を整えていきたいです。

瀧氏いわく「日本のスタートアップ企業には、他国が真似できない独自性がある」

超高齢化、ニューノーマルの中で
新たな課題が見えてきた

日本は世界でも稀な超高齢化社会に突入している。それだけに、若い世代のアイデアが効率よく社会に反映できる仕組みや空気は、意識的に作っていかなければならないのかもしれない。それだけに、JETROが行なっている活動は、今後より重要度が増してくる。

瀧:超高齢化が進む日本では、高齢者からリアルなデータを採取しながら利活用できるというメリットもあります。さらにロボティクスやバイオ、再生医療といった強い分野を伸ばしながら、海外と連携しつつも存在感をアピールしていく必要があると感じています。

深澤:CESでのパビリオン来訪者からしばしば言われるのが、日本のスタートアップ企業は、着眼点が面白いということです。例えば、犬の心拍数や体温から感情を読み取るプロダクトなど、海外の企業ではなかなか思いつかないようなものを生み出す発想があります。そんな独自性を持つスタートアップ企業を引き続きサポートしていきたいですね。

2019年のCESでイノベーションアワードを受賞したGROOVE X社の「LOVOT」。多くのメディアが押し寄せた。

瀧:今ですと、“SDGs”、“サステナビリティ”、“LGBTQ”、“インクルージョン” といようなトレンドに沿ったプロダクトやサービスのほうが、メディアから注目されたり資金調達しやすいという側面があります。海外企業は、それを押さえてマーケットに入り込もうとする動きが目立ちますが、日本のスタートアップは、それよりも他社が真似することが難しいニッチな技術や独自性で勝負する傾向が強いのではないかと感じています。

島国で経済的にも独立しているからこそ培われたユニークな着眼点と独自性の高い技術。日本のスタートアップ企業は、そんなストロングポイントを武器に、今後、世界の市場を見据えたチャレンジをすべきなのかもしれない。加えてコロナ禍がもたらした変化にも柔軟に対応する必要がある。

瀧:今年のCESは、オンラインで開催されたのですが、そこで問われたのが自社のプロダクトをいかに魅力的に伝えていくかという全体的なコミュニケーション力でした。プロダクトPR動画、ブローシャー、商談のための英語力、プレゼン力等が求められたのではないかと思います。特にメディア取材等の対応が多かった企業からは、メディアに対してわかりやすく話すためのメディアトレーニングを受けたいという声も寄せられています。

深澤:通常の海外カンファレンス・展示会の場合は、ブースに足を運んだ方が直接プロダクトを見たり触れたりすることができましたが、これからは、また違ったプレゼン・PRの方法が求められます。JETROとしてもニューノーマルに対応するサポートやメニューを増やして、より一層スタートアップ企業を応援していければと考えています。

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(text: 長谷川茂雄)

(photo: 増元幸司)

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