エンターテイメント性が強くなりはじめているスポーツ観戦。そのスピードを加速させる原動力には、技術の力が大きく関わる。2020東京では、これからのスポーツ観戦を変える技術が導入されることになりそうだ。立役者となるのがパナソニック株式会社。今年、スポーツ関連事業の強化を発表、日本から世界のスポーツ観戦を変革する取り組みをはじめようとしているのだ。会場を訪れる人はもちろん、テレビで観戦する人までもが臨場感や興奮と感動を感じられる技術とは、どのようなものなのか。編集部はパナソニックの最新技術を紹介する一般非公開の展示エリアへ潜入、一足先にオリンピック・パラリンピックに使われる技術を体験してきた。

7000台の車いすが街に現れる

「オリンピック・パラリンピックがなければ、開発がこれほど早く進まなかったかもしれません。2020東京のその先へ繋がる開発を進めたい」と話すのは、同社パラリンピック統括部部長の内田賀文氏。交通案内や、車いす利用者への対応など、技術が支えるオリンピック・パラリンピックは、会場への導線からはじまる。

「オリンピック・パラリンピックでは、会場に占める障がい者用観客席の割合が決まっています。各競技場ともオリンピックでは0.75％、パラリンピックでは1.25％。これを基に算出すると、パラリンピック開催中は1日当たり約7000台の車いす利用者が街中に繰り出す計算になります」（内田氏）。

バリアフリーな街にするためには、いったい何が必要なのか、そこにパナソニックは技術的観点から視線を注ぐ。「例えば、空の玄関口となる空港で、わたしたちはベンチャー企業のWHILL株式会社と協乗し自走型電動車いすを提供しようと考えています」。

スタイリッシュさと手軽さでシェアを広げはじめているWHILL社製電動車いすは、今までにない斬新なデザイン性に加えて、独自の開発により、多少の段差も乗り越えられ、小回りも抜群。操作は手もとのレバーのみ。誰でも簡単に操縦が可能な乗り物。この電動車いすを使った実証実験が羽田空港ではじまっているのだ。

専用のアプリを通して自身のスマホと連動させると、ボタン一つで電動車いすが迎えにくるようにするという。空港内の行き先を選択すれば自動的に運んでくれるというものだ。車いす利用者が困るのがスーツケースなど大きな荷物の移動だが、これには、電動車いすに追随して隊列走行するカートを付ける。

「これまで、お申し出があれば航空会社や空港の職員が移動のお手伝いをしていました。しかし、こうして手伝ってもらうことに気を使われる方もいます。気兼ねなく、自分の意志で、自由に行動できる一助になればと思います」と内田氏。このシステムを通して、車いす利用者が「もっと外へ出かけたくなる」そんな仕組みをつくり出そうとしている。超高齢化社会が目前に迫った日本、今後は車いす利用者の増加が見込まれる。パラリンピックを契機に誰もが外出を楽しめるバリアフリーの街にどこまで近づけるか、未来を変える開発が動き出している。 

最高のエンターテイメントへ

「観戦」の分野では、選手の見えない緊張をとらえる技術がスポーツを大きく変えはじめている。その一つが、顔の皮膚の微妙な色の変化から心拍数を推定する非接触バイタルセンシング技術。医大との共同研究で医療機器と同等の精度が認められた。今年行われたゴルフの大会「パナソニックオープン」で、はじめて実証実験が行われ、ティーショットを打つ選手の冷静な表情とは裏腹に、意外にも、映し出された心拍数は上昇しているという場面もしばしばみられたのだ。選手の内面をも観戦できる、そんな時代の到来は、今までスポーツ観戦に興味を持たなかった人たちの注目もあつめ、観戦者の幅を広げている。 

臨場感たっぷりでスーパープレーを楽しめるＶＯＧＯも、これからのスポーツ観戦をよりエンターテイメント性の強いものへと昇華させるシステムの一つだろう。個人のスマホに専用のアプリをダウンロードすれば、瀬戸際のせめぎ合いも見逃すことなく観戦することができる。

「例えば、ブラインドサッカーの場合、普通に観戦したのでは迫力ある壁際でのボールの奪い合いが見えづらい。しかし、ＶＯＧＯシステムを使えば見ていただけるようになります」（内田氏）。ＶＯＧＯは個人のスマホに複数の映像配信ができるため、カメラアングルを切り替えたり、気になったプレーを巻き戻して見るなど、それぞれの楽しみ方が可能になるのだ。もはや、スポーツ観戦はただプレーを見るという領域を大きく超えるものになりはじめた。プレーヤーの内面を観察する、プレーを自分なりに解析する、そんな楽しみ方もできるだろう。

「パナソニックは国内企業ではじめてオリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーとなった会社です。特にパラリンピックには思い入れがあります。私たちの技術でパラリンピック会場を満席にする、それが東京2020での大きな目標です」と語る内田氏。3年後のオリンピック・パラリンピックが、日本の技術を世界に知らせ、あらゆる角度のバリアフリー社会に向けて技術の開発は日夜続いている。

職場で共に働く同僚は、ロボット。そんな近未来を舞台にしたアニメのような世界が、現実になろうとしている。株式会社高山商事から発表された「SOWAN」は、自動駆け付け介護ロボット。施設内の巡回、緊急時の駆け付け、利用者への声掛けなどを、ケースごとに自動で認識して行うロボット。人手不足にあえぐ介護業界の救世主になるのではと、業界からの期待も高まる。

人間とロボットが共に働くイメージと言えば、人がロボットを遠隔で操縦したり、工場の製造ラインなどに設置された大型のロボットが、指示に沿って単純作業をひたすら行うような場面を思い浮かべる方が多いだろう。しかし、「SOWAN」はそんなロボとはひと味違う。指示に従って単純作業を行うだけではなく、共に現場を担う働き手の1人として十分に役割を果たしてくれるのだ。

「2025年に、37.7万人の介護人材が不足する」。これは、団塊の世代が75歳を迎える2025年に向けて、厚生労働省が発表した数字だ。超高齢化社会に向けて、働き手不足が深刻化する介護業界。特に、24時間体制の現場での夜間帯の状況は、待ったなしの状態だ。巡回や緊急時の駆け付けなど幅広い業務を、少ない人員で対応せざるを得ないケースが少なくないという。こうした当直職員の大きな負担につながる状況は、離職のリスクを生み、さらに人手不足に…という悪循環にもつながりかねない。夜間帯の当直職員の負担軽減は、人材確保と併せて介護業界の大きな課題となっている。

そこで開発されたのが、自動駆けつけ介護ロボット「SOWAN」。当機器の主な特徴は、まず施設内の自動巡回機能。利用者の活動量計と連動し、健康状態を見守りながら施設内の自動巡回を行う。さらに、サーバーが異常を検知した際は部屋まで駆けつけ、その状況を映像で職員へ伝えるとともに記録を残すことも可能。負担の大きい夜間の巡回・駆け付け業務を担うことで、当直職員をサポートする。また、優れた個人認識機能もSOWANの特徴の一つ。高機能360度センサーが、巡回中にひとり歩きする利用者を発見すると、個人を認識し声掛けまで行う。このほか、オプションで転倒者発見時の通報機能や、自動で充電まで行う機能を搭載することもできる。高山商事は「SOWAN」の提供にあたり、関連企業が運営する住居型有料老人ホームで検証を重ねてきた。

現場に必要とされる機能を、パッケージプランとして低価格で提供することを実現。介護職員の負担軽減と、利用者の安全・安心に向けたいくつものサポート機能を有する「SOWAN」だが、そのリース料を時給に換算すると、なんとたったの88円。介護職員1人あたりの人件費と比較すると、圧倒的な低コストで見守り業務を推進することができる。利用者の異変をいち早く察知し、誰よりも早く駆け付けるSOWANは、まさに介護現場の敏腕スタッフ。人間とロボットが当たり前のように共に働く日は、既に始まっていると言えそうだ。