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F1スポンサーの変遷にみる世の中の潮流

高橋二朗

「F1マシンは走る広告塔」だ。
数百億円の年間予算で運営されているF1参加チームは、スポンサー無しにはどうにもならないのである。しかしF1がスタートした1950年にはチームとスポンサーという関係はなかった。当時は、自動車メーカーの参戦が主で、繰り出すマシンには、社名かエンブレムが描かれていたのである。そして、マシンのカラーリングは、イタリアメーカーのマシンは赤、イギリスは濃い緑、フランスは青、ドイツは銀、というようにナショナルカラーで彩られていた。日本からF1の黎明期に参戦していたホンダは、白地に日の丸をデザインしたカラーリングだったのである。

やがて、自動車メーカーに代わってレースを専門とするチームが参入するとF1の世界にチームとスポンサーという関係が生まれ、マシンのカラーリングはナショナルカラーからスポンサーのカラーリングを纏うようになる。

タバコメーカーがこぞってスポンサーに

初めての例が1968年のこと。イギリスのチーム・ロータスがインペリアル・ブランズ社(イギリスのタバコ会社)のいちブランド「GOLD LEAF(ゴールドリーフ)」のパッケージと同じカラーリングを施したのである。ロータスは、それまでブリティッシュグリーンを基調にイエローラインがマシンにカラーリングされていた。それが一新されて赤・白・金のカラーリングにブランド名がボディにデザインされた。これは大きな出来事であり、以降、せきを切ったように多くのタバコメーカーがF1チームのスポンサーとして、ボディカラーリングとブランドロゴを露出し始めたのである。
スポンサー企業の目的は、自社と自社ブランドの広告宣伝である。喫煙とF1のイメージが融合してグローバルにPRできるというメリットと、巨額のF1チームの運営予算が捻出できるという互いの思惑が合致したのだ。タバコの市場は世界中にあり、F1チームをスポンサーすることによって、各国で開催されるF1グランプリで多くのモータースポーツファンがサーキットの現場で、さらに、テレビ放映によって約1億人の視聴者がそのロゴを目にすることになるのである。

フィリップ・モリス社のブランド「Marlboro(マルボロ)」は、フェラーリとマクラーレンの2チームのスポンサーをしていた。マクラーレンは、マルボロのパッケージデザインをそのまま踏襲し、色は赤と白。デザインは赤の矢羽とロゴを配していた。一方のフェラーリは、伝統のイタリアンレッドを頑なに守り、スポンサー名が分かるのはロゴだけ。また、禁煙の機運が高まり出して、開催国によってタバコの広告宣伝が規制されていた場合は、サブリミナル効果を狙ってロゴを連想させるデザインを施したのである。しかし、タバコの広告宣伝は、2006年をもって一切禁止されてしまい、ロゴは見ることができなくなった。だが、現在もフェラーリには、赤いボディに『MISSION WINNOW』というロゴデザインがされている。これはフィリップ・モリス社のプロジェクト名なのである。何を目指すプロジェクトかは定かではないが、依然として同社はフェラーリを支援している。他のタバコメーカーも同じようなプロジェクト名を掲げている例がある。

タバコの広告宣伝が禁止されるまでにどれだけ多くのタバコメーカーがF1のスポンサーになっただろうか。John Player Special(ジョン・プレイヤー・スペシャル)、GITANES(ジタン)、CAMEL(キャメル)、LUCKY STRIKE(ラッキー・ストライク)、WEST(ウエスト)、Rothmans(ロスマンズ)、GAULOISES(ゴロワーズ)などなど挙げればキリがない。日本からもCABIN(キャビン)、MILD SEVEN(マイルドセブン)がスポンサー参入していたこともある。これだけ多くのタバコメーカーがF1にスポンサードしていたのは、タバコのイメージ戦略とF1の存在がとてもマッチしていたからだ。

黄色のボディーで人目を惹いたCAMELのマシン。このときのドライバーはアイルトン・セナ。

変わるスポンサー企業

依然として自動車メーカーがスポンサーであり、レーシングチームオーナーである形態も残っているのがフェラーリとルノー、そしてメルセデスである。
実は、ホンダもチームを有していたことがある。既存のメルセデスチームの前身として3年間ではあったが、「ホンダ」というチームが存在していた。これは、直前のオーナー、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ社がエンジンを供給していたホンダにチームの株式を売却したことでそうなったのだ。そして、そのチームがやがてメルセデスとなった。現在ホンダは、メルセデスと覇権を争うレッドブルにエンジン供給をしている。かつては、BMWとジャガーもチームを抱えていた。自動車メーカーがチームを有するということは、強さと速さをアピールするイメージ戦略と技術開発の両面のメリットを考えてのことだ。しかし、勝てないことで逆の結果を生むこともある。

タバコ、自動車メーカーの他にF1のスポンサーに名乗りを上げたのがファッション、飲料、エンジンオイル、ホイール、銀行、IT、コンサルティング、電気機器メーカー。ちょっと変わったところでは浄水器メーカーもある。タイトルスポンサー、サブスポンサー以外の、小口のスポンサーや技術供与のテクニカルスポンサーに至っては、相当数の企業が参入している。蛇足だが、アメリカのモータースポーツには飲食店チェーン、洗濯洗剤、清涼飲料水、スーパーマーケット、家庭建材など生活に密接な企業のスポンサーが目立つ。そして、海外の場合、時折軍隊がスポンサーに付くことさえあるのである。これらはより多くの一般層への露出を考えてスポンサーしていることがうかがえる。

スポンサーはF1チームの株式を買い取って、F1チームのオーナーになることが多いが、その代表的なものがレッドブル社だ。1990年代の終盤に参入したスチュワートがジャガーへ、そして2005年にレッドブルへとオーナーが変わった。近年のF1ではメルセデスとレッドブル、自動車メーカーとエナジードリンクのチームが覇権を争っている。同じ場で戦っているのだが、チームオーナーでありスポンサーでもある企業の思惑が全く異なるという面白い現象がF1には存在しているのである。

レッドブルは、久々の日本人F1ドライバー・角田裕毅選手が所属するアルファタウリを傘下に収めているチームである。アルファタウリは2019年までチーム名がトロロッソ(イタリア語で赤い雄牛)、英語で表記したらRedBull だ。メインスポンサーがレッドブルかつ、アルファタウリはレッドブルのファッションブランドである。レッドブルは、モータースポーツの他のカテゴリーにも積極的にスポンサー活動を展開している。若い有望ドライバーの育成をも行なっており、角田選手もその一人だ。モータースポーツ以外にもあらゆるスポーツのアスリートをサポートしている。

筆者は、1980年代のトールマンチームが日本の電子機器メーカーのスポンサードを受けるために来日し、プレゼンテーションを行った際に通訳として同席した経験がある。トールマンは、未だに日本のレースファンのみならず世界中のファンから慕われ、人気がある故アイルトン・セナがF1デビューを果たしたチームだ。トールマンはその後、ベネトン、ルノー、ロータス、そして現在は再びルノーとして参戦している。当時のプレゼンテーションのポイントは、グローバルに企業展開を目指すためのコラボレーション、F1のハイエンドステイタスが企業イメージアップに貢献すること、企業のロゴが世界中に露出することだった。現在もチームがスポンサーに対してプレゼンテーションをする際の内容は大きく変化していないだろう。そしてプレゼンテーションやオファーを受けた企業は、メリットがあると判断すれば、巨額のスポンサーフィーを支払うわけである。

唐突ではあるが、相撲とF1はとても似ている。
相撲部屋とF1チーム、相撲巡業とグランプリ転戦。各巡業には勧進元がいてその巡業を司り、F1のグランプリは主催者が仕切る。相撲部屋とF1チームをそれぞれ束ねる相撲協会とF1グループ。各相撲部屋には後援会があり、F1チームにはスポンサーが存在している。力士個人にも贔屓の谷町さんが居て、F1ドライバーにも個人スポンサーが居る。相撲の後援会とF1のスポンサーの大きな違いは、F1のスポンサーは高橋二朗スポンサーをすることによって企業の存在を強くアピールしようとすることであり、その先の利益に繋げようとすることにある点だ。F1のスポンサーたちは、F1GPを通じてマネーゲーム、マネーレースに参戦していると言っても良いのである。

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(text: 高橋二朗)

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ロンドンパラリンピックの仕掛け人に聞く『東京2020成功のカギ』 ジャスパル・ダーニ氏 来日インタビュー 後編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。前編では、ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏(Jaspal Dhani)に、その成功が社会にもたらしたさまざまなレガシーについて話を伺った。後編では、東京2020のキモとなるパラリンピックを成功に導くためにできること、大会後の2025年に到来するとされる超高齢化社会に向けて、日本が準備しておくべきことなどについて同氏に助言を求めた。

キーワードは、「継続」「リーダー」「教育」

ダーニ氏によると、ロンドンパラリンピック後はパラリンピックの振興をはじめ、ロンドン市内を走るタクシーやバスには車いす用のスロープが装備され、地下鉄のアクセシビリティの向上、インクルーシブデザインを取り入れた“ライフ・ロング・ホーム”やインクルーシブ教育の普及、障がい者に向けた職業訓練や雇用率の上昇など、6年以上経った今も、社会のあらゆるところでレガシーは発展し続けているという。これだけの変化をもたらしたロンドンパラリンピックを成功に導いた一番の要因は何だったのだろうか。

「ロンドンパラリンピックは、数えきれないほど多くの組織・企業のサポートや市民の応援があってこそ実現した大会であり、そのすべてがひとつになった時、成功を収めることができました。その先陣を切ったのが、ご周知の通り、IPC(国際パラリンピック委員会)の委員長を務めたフィリップ・クレーブン氏(Philip Craven)です。オリンピック以上に、パラリンピックについては当初から確固たるビジョンがありました。それは、パラリンピックというひとつの大会を作り上げていく最初の段階から、パラアスリートはもちろん、会場デザインやパブリシティなど、あらゆるプロセスに障がい者が参画するということ。このビジョンを実現したことが、成功の主たる要因だと思います」とダーニ氏は話す。

Ned Snowman / Shutterstock.com

東京2020に向けて、今、日本ができることは何か?――史上最高と言われる大成功を収めたロンドンパラリンピックに大きく貢献したダーニ氏にアドバイスを乞うた。

「日本の政府は、すでに本格的なインフラ整備に取り掛かっていますよね。今回、東京の街を少し視察しましたが、ハード面でのアクセシビリティは素晴らしく、多くの点においてロンドンよりも進化しているというのが率直な感想です。街のデザインや公共交通機関の改善など、今取り掛かっていることをこれからも続けていくことが大切だと思います。将来的には、東京だけでなく、日本中でも同じ取り組みを実施することができたら、あらゆる人々が行きたい場所にアクセスしやすくなりますよね」

もうひとつのポイントは、「障がい者のリーダーを育てること」だとダーニ氏は言う。

「政治、ビジネス、教育をはじめ、人々の生活に関わるすべての分野において、障がい者のリーダーを育てることも必要だと思います。そして、垣根を超えて、その人たちが幅広いコミュニティに紹介されていくべきだとも思います。その意味でも、インクルーシブ教育は非常に重要。マストと言っても過言ではありません。私がこれまでの人生で学んだことのひとつは、“人は経験を共有した時に初めて、互いを一番理解できるということ”です。国籍やバックグラウンドの違う子どもたち、障がいのある子もない子も一緒に教育を受ける。そんな中から未来のリーダーは生まれてくると思います。インクルーシブ教育は、幼い子どもの時こそ、スタートするのに最適な時期だと思います」

その一例として、ダーニ氏は自身の娘の話を挙げてくれた。学生時代にファッションデザインを学ぶ中、(誰にとっても)“アクセシブルなファッション”を論文テーマのひとつに挙げ、エキシビションでは障がいのあるモデルやないモデルをミックスして起用し、自らデザインした作品を披露したのだそう。

「彼女は障がいを持つ父親だけでなく、その友人たちに囲まれて育ってきました。車いすに乗っている人を見てショックを受けたり、驚くこともない。むしろ、そんなことを考えもしません。エキシビションで多様なモデルを使ったのは、彼女にとっては、紅茶を飲みたい時にティーパックとお湯を用意するように、極めて自然なことでした。障がいの有無に関係なく誰もが楽しめるファッションを体現できる人たちを選び取り、プレゼンテーションをしたのです。インクルーシブ教育を行うことによって、長期的にはこういった変化が起きてくると思います」

超高齢化社会のカギは、
イノベーションの促進と未来計画

「オーダースーツのように、テーラメイドの車いすです」とダーニ氏が見せてくれたのは、車いすバスケットボールの競技用車いす。

パラリンピックは、世界トップレベルのパラアスリートが競い合うスポーツ大会であるとともに、義肢や競技用車いすなどの開発で培われた先端技術が、介護や福祉などに広がっていくビジネス創出の機会だという見解もある。これについてどう思うか、ダーニ氏の意見を聞いた。

「パラリンピックの威力は、明らかに駆動力です。パラアスリートたちが限界に挑み、未知の領域を押し広げていくごとに、従来とは違う考え方を持つイノベーターたちが生まれ、新たなイノベーションが生み出されてきました。例えば、この競技用車いす。私が車いすバスケットボールをやり始めたのは1981年頃でしたが、当然ながら今使われている技術は存在していませんでした。両者を比べると、石器時代から近代にタイムトリップしたような劇的な進歩です。車いすに限らず、建物や公共交通機関、スイミングプールなど、社会ではありとあらゆるイノベーションが次々と起きていますし、介護や福祉に留まらないと私は思います。それらはほんの一部です。パラリンピックにインスパイアされた数々の発展は、もっと大きな意味でビジネスに広がりを持たせていると思います」

東京2020に向けて盛り上がりを見せる一方、日本は着実に超高齢化社会の歩みを進めている。内閣府の高齢社会白書(平成30年版)によると、総人口が長期の人口減少の過程に入っているのに対し、団塊の世代が75歳以上となる2025年には、65歳以上人口が3,677万人に達すると推測されている。世界のどの国も体験したことのない未曾有の時代を迎えるにあたって、今から準備するべきことは何なのか。

「イノベーションを促進し、発展させていくことが重要だと思います。今歩けている人が、もしかしたら10年後には歩けなくなっているかもしれません。常々、カンファレンスなどでも伝えていることですが、もし介護の負担を軽減したいというなら、政府は10年後、20年後、あるいはその先の計画を立てなくてはいけないでしょう。それは、誰かひとりの未来のためになるとともに、国民の未来への投資です。始めるのに遅いということはありませんが、実行していくためには、誠実な対話と分析、長期的なビジョンと戦略を必要とするでしょう」

車いすやハイテク義肢など、パラスポーツの世界で培われた技術は、「今後、高齢者にとっても大いに役立つだろう」とダーニ氏は話す。

「すべては自立した生活を送るためです。ケアハウスや施設に頼ることなく、ローカルコミュニティでそれぞれの人が自立してアクティブに過ごすためにも、それらの技術は使われていくべきだと思います。しかし近年、新たに生まれたテクノロジーは非常に高価であることも事実です。電動車いすを例に挙げると、ヨーロッパのハイエンドでは3万ポンド(約415万円)と、一般的な乗用車より高額です。その他の車いすなど先端技術を使った用具が、一般の人々の手に届くように助成金を支給するなど、政府は対策を打つ必要があると思います」

東京2020は、きっと素晴らしい大会になる

再び、話はパラリンピックに戻った。1948年にイギリスで発祥して以来、70年にわたって紡がれてきた歴史の中で、「あれがすべての始まり」とダーニ氏が言うのは、パラリンピックがオリンピックと同じ場所で開催されるようになった1988年ソウル大会だ。

「私の記憶が正しければ、初めてパラリンピックのチケットを販売し始めたのも、ソウル大会だったと思います。それ以前はほとんど観客がいませんでしたが、ソウル大会を機に、2000年シドニー大会は多くの興奮と熱狂を生み、次のレベルへと押し上げ、2012年ロンドン大会ではお話してきた通り、また次の次元へとレベルを上げることができました。つまりソウル大会以降、発展の連続だったわけです。そして迎える東京2020、プレッシャーがありますよね(笑)。かつては、比喩的に世界中の注目がホスト国に集まると言われていましたが、今ではもうリアリティです。世界中の注目はその国に注がれ、大会の成功はパラリンピックの成功によってジャッジされるようになりました。プレッシャーは大きいけれど、その分だけ東京2020はきっと素晴らしい大会になると思います」

「2020年に向かう今はメディアにとってもエキサイティングな時期ですよね」とダーニ氏はにこやかに話す。いちメディアとしての「HERO X」が氏の目にどう映るのか。尋ねると、iPad上でサイトのページをスクロールしながら、「このイメージはクールですね。これも素敵ですね」と次々に好感触の感想を述べてくれた。

「多くの人はインスパイアされるストーリーにモチベーションを感じるものだと思います。アスリートやスポーツのストーリーを止まることなく伝え続けること、日々、興奮を作り出し、人々に届けることが大切です。それは、多くの企業にとっても新たな情熱を生み出すでしょう。なぜなら、そこにある物語やメッセージに突き動かされるからです。昨今、アスリートやスポーツについての事実を再解釈したメディアの表現が必要とされています。その熱を伝播していくうえで、HERO Xがトレイルブレイザー(先駆者)になる可能性だってあると思います。パワフルで刺激的なストーリーをぜひ発信し続けてください」

2020年夏、オリンピックスタジアムや東京体育館、国立代々木競技場が満員の観客で沸かせるだけでなく、ロンドン大会のように社会にさまざまなレガシーを起こし、長期的に発展し続けることができてこそ、真の意味で東京2020は成功したと言えるのだろう。その挑戦はまだ始まったばかりだ。

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[TOP画像引用元:https://www.dailymail.co.uk/

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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