音を光と振動で伝えることに焦点を絞って開発された「Ontenna」。学生時代から開発を続け、現在は富士通株式会社に所属、Ontennaプロジェクトリーダーを務めている本多達也氏。プロダクトが完成したことで、新たな挑戦をはじめようとしていると言う。開発当初から親交のある編集長、杉原行里がそんな本多氏を直撃。新たな挑戦について話を聞いた。

杉原：紆余曲折を経て富士通に籍を置いてOntennaが発売されたと伺いましたが、一般の方もすでに手にすることができるとか。

本多：はい。Amazonでも販売されています。本体は25,000円、コントローラーは30,000円です。最初に行里さんに着目いただいた充電器、聾学校の先生たちからも簡単にできるようにしてほしいという意見があったのでこだわりました。1個の充電器で本体もコントローラーも充電できるようにしたんです。クリップ型のプロダクトと発信機をマグネット式かつ、1つの充電器でチャージできるもので特許も取っています。

杉原：これ、カッコイイし、よく考えられているなと思いました。

本多：ありがとうございます。クリップ式なので、髪の毛につける人もいます。いろいろなところにつけられるのですが、耳に直接付けるのがいいと言われる方もいて、使い方は人それぞれです。世界中の人にこの「Ontenna」を届けたいと思って、富士通に入社しました。
プロのデザイナーやエンジニアの方、聾者の方にも実際にプロジェクトに入ってもらったおかげでプロダクトを進化させることができました。最初はもっと大きいものだったのですが、企業に入ったことでブラッシュアップされて使いやすく、サイズも小さくすることができました。新しくコントローラーも作りまして、こちらは複数の「Ontenna」を同時に制御できる機械になっています。これがあることでダンスをするときや太鼓をたたくときに複数の生徒たちに同時にリズムを伝えることができます。
マグネット式の充電は聾学校の先生から「休み時間が短いのでなるべく簡単に充電できるようにしてほしい」と言われて、もともとmicro SDを抜き差しする必要がありましたが、置くだけで、さらにコントローラーと一緒に充電できるデザインを取り入れました。

杉原：なるほどね。

本多：全国に聾学校が118か所あるんですが、全国聾学校長会を通じて希望するところには「Ontenna」の体験版を無償で提供しています。

杉原：「Ontenna」が販売開始されたとき、ネットに「待ってました！」というコメントがすごくて、プロダクト冥利に尽きるなと。「待ってた！」と言われるプロダクトって、なかなかないんですよ。

本多：ありがとうございます。今、いろいろなエンターテインメントのほうでも使われ始めていて、まずはタップダンスの映像をお見せいたします。これはタップダンスのタップ音だけに反応するようにチューニングして使ってもらってます。

「Ontenna」だから実現できた
ボーダレスなエンターテイメント

本多：この時は聴覚障がい者の方もたくさんいらっしゃっていたのですが、健常者の方も同じくらい来てくださいました。振動や音を複数で制御できるプロダクトって他になくて、「Ontenna」を健聴者の方もつけると「臨場感が増した」とか、「光で一体感が生まれて面白い」と言ってくださいます。障がい者の方とデザインしたインターフェイスが僕たちにも使えるものだったっていうのがとても嬉しかったです。

杉原：実は僕らがRDSチームで開発しているものと全く同じことで、特定の人を助けたい、もしくは選択肢を拡張したいという思いがあるプロダクトって、ある1つのところに陥りやすくて、その人たちの少ないマスだけで勝負してしまうから、シュリンクしちゃう。「Ontenna」は “多くの人が使えるんだよ” “聾者の方たちにも楽しめるんだよ” っていう入り口にすれば、あらゆる人にとって一気に当たり前のコンテンツになっていく。単純にこれ見ても楽しそうだなーと思うし、プロダクトとしてももちろん、流行るのではないかな。

本多：RDSの松葉杖 (参考：http://hero-x.jp/article/2202/) もそうですけど、パッと見て何となくかっこいいとか、軽くて使いやすいとか、なおかつ僕らも使いたいと思うし、そういうのってすごく大事だなと思います。「Ontenna」プロジェクトをやっていて感じることは、スペシャリストというか耳が聞こえない分ほかの感覚が研ぎ澄まされている人たちと一緒にもの作りをするのって、面白いなと思っているんです。

杉原：2013年に東京2020の開催が決まった後、2016年くらいから様々な人が動いていたじゃない。プロダクトを開発していこうとした人たちの中で、販売に至っているチームって実は少なくて。

本多：面白い、その視点で見たことなかったです。へえーそうなんですね！

杉原：まだまだ開発途中の人たち、あきらめてしまった人たちがいるなかで、本多さんたちのチームは、しっかりと完成に至った。あきらめず完成させることで、やっと世の中に新たな価値を届けることができる最初のフェーズに立てるわけです。

本多：行里さんにそう言われるのはめちゃくちゃ嬉しいです！

杉原：ここからは、本多さんたちにしか見えない、売らなきゃいけない、より魅力を伝えなくてはならないフェーズに入っていくと思うのですが。

本多：そうなんですよ。最近よく思うのは、マインドセットを変えていかないといけないなと思っていて。今までは作りたいものを届けると言っていたのですが、ここからはどう継続して届けるか、より多くの人たちに届けられるかっていうのを考えないといけなくて、フラストレーションがあります。僕はデザイナーなのに…っていう。(笑)

杉原：僕もありました！　よく言われるのは、「元、デザイナーじゃない？」っていうこと。それもあながち間違っていないんだけど、それを言われるたびに、日本って絵を描く人がデザイナーだっていうのが染みついているんだなと。僕たちはストーリーをデザインするコンダクター（指揮者）みたいな感覚だと思っています。コンダクターは、ありとあらゆる楽器の音だったりを感度高く見ていかないとオーケストラの演奏はできないじゃないですか。そうなると、めちゃ勉強しないといけない。そういう意味では、海外で言われているデザイナーに近づいた気がしますね。だから販売するってすごいと思いますよ。

本多：なるほど、指揮者か…確かに。マインドセットをどう切り替えるかっていうのはまさに悩んでいる最中で、これからまた売り上げのことも考えなければいけないなかで、じゃあどういう方向性で行こうかって、イラレとかフォトショもほとんど触ってないし、自分はもうデザイナーじゃないんじゃないかな、とか思っていたのですが、さっきの言葉を聞いて嬉しくなりました。

杉原：これからも応援しています！

前編はこちら

本多達也（ほんだ・たつや）
1990年 香川県生まれ。大学時代は手話通訳のボランティアや手話サークルの立ち上げ、NPOの設立などを経験。人間の身体や感覚の拡張をテーマに、ろう者と協働して新しい音知覚装置の研究を行う。2014年度未踏スーパークリエータ。第21回AMD Award 新人賞。2016年度グッドデザイン賞特別賞。Forbes 30 Under 30 Asia 2017。Design Intelligence Award 2017 Excellcence賞。Forbes 30 UNDER 30 JAPAN 2019 特別賞。2019年度キッズデザイン賞　特別賞。2019年度グッドデザイン賞金賞。現在は、富士通株式会社にてOntennaプロジェクトリーダーを務めている。

長い間、農業は「儲からない職業」といわれてきた。その農業に今、変革が起こっている。ICT化などによって、採算性の高い農業をめざす個人や企業が増えてきたのだ。宮崎県で収穫ロボットを使った実証実験を行っているアグリスト株式会社は、そんな農家を支援している筆頭だ。代表取締役兼最高経営責任者の齋藤潤一氏は、地方創生のプロフェッショナルでもある。地域再生とも密接に絡む農業の課題解決とは？　齋藤氏とアグリストの挑戦を、編集長・杉原行里が聞く！

「儲かる農業」を
AI収穫ロボットでめざす

杉原：まずは簡単に御社の概要を教えてください。

齋藤：拠点にしているのは宮崎県新富町という人口１万７千人くらいの町です。我々の一番の強みは、農家のビニールハウスの隣でロボットを作っているということです。ハウスの中でロボットをテストし、ハウスの隣で機械を修正しながら、今、宮崎県で生産の多いピーマンを育てています。農業従事者の平均年齢は、現在67歳といわれています。担い手がいないとか、生産環境などの関係で、農家が儲からなくなっています。そこで、我々は農家と話し合いながらロボットを作り始めました。下がぬかるんでいたり雑草があったりすると、ロボットは走行不可能になります。そのために、吊り下げ式のロボットを発明しました。この小さな町からテクノロジーで農業課題を解決していくというのをミッションにしているのが、アグリストです。

杉原：素晴らしいなと思います。宮崎県でやる理由はあるんですか？

齋藤：僕はもともとシリコンバレーにある音楽配信のベンチャーで働いていたのですが、2011年の東日本大震災をきっかけに、ビジネスでの地域課題解決を使命にするNPOを立ち上げました。当時、その発想が面白いということで“シリコンバレー流・地域づくり”として日経新聞が記事を書いてくれて、全国10か所くらいの市町村の地方創生プロジェクトに携わりました。その取り組みが評価されて、2017年４月に宮崎県新富町に設立された地域商社「こゆ財団」の代表理事に就任しました。なぜ宮崎なのかというと、いわゆるスーパー公務員のようなかたがいて、そのかたと一緒に一粒千円のライチをブランド化したり、特産品を活用したふるさと納税で累計50億円以上集めました。農業の課題解決をするには稼げないといけないと考え、財団設立時から「儲かる農業研究会」という勉強会をやっていたんですね。その中で、「農業にはロボットが必要だ」という話を農家からずっと聞かされていて、そこで資金調達をしてロボットを作ったというのが現在です。

杉原：今、日本は先進国の中でも食糧自給率が圧倒的に低いですよね。その理由としては農業へのハードルが高い、参入障壁がある、３Ｋであるとか、儲からないなど、様々なものがあります。これらについてはどう思われますか？

齋藤：そうですね。一番は平均年齢67歳ということで、実際に収穫する人がいないというところですね。農業がどんどん儲からなくなってきて、農業をやめる人が増え、空きハウスと耕作放棄地が増えて、数字上の食糧自給率が低下している。このような負のサイクルに入っていることが一番の課題だと思います。

杉原：僕が無知なので教えてください。農業が儲かっていた時期はあるのでしょうか。

齋藤：それはいい問いですね。儲かっていた時期というよりも、収穫に人手が困らなかった時期があって、人口が伸びていた時はそれだけ出荷量も増えていますから、儲かっていたと思います。その時に儲からないと言われていた理由は、農家はほとんどが個人事業主なので、黒字が見えにくかったのだと思います。あとは、健全な市場の成長がなかった部分はありますね。

杉原：一方では、今、日本で農業関係者の株式化がかなり増えていますよね。

齋藤：そうですね。農業をビジネスとしてとらえる若者が増えてきています。先ほど、農家の平均年齢が67歳と言いましたが、これは土地を持っているなどの条件下での平均です。インターネットで産直ビジネスなども始まったので、そこがポイントだと思います。

杉原：そんな中で齋藤さんをはじめとしたアグリストのかたたちはスマート農業への参入を決めたということですよね。

齋藤：そうです。やはり空きハウス、空き屋が増えてきていたので、なんとかしなければいけない、絶対ロボットが必要だと。要は担い手がいないということは、収穫する人がいないということなんです。

杉原：僕はみんなに、これから仕事をするなら絶対に農業が儲かると言っているんです。

齋藤：農業はスモールビジネスもできますし、露地栽培だけで工夫をして、しっかり育てることができれば、ほぼ原価がかからず人件費だけで作物を育てていくことができるので、そこは大きいです。

杉原：今、取り組まれているスマート農業は実証フィールドでのピーマンの収穫がメインですか。

齋藤：そうです。すでにきゅうりの収穫には成功していて、今後はトマトもやっていく予定です。

杉原：吊り下げ式の収穫ロボットは世界でほかにやっているところはないんですか？

齋藤：ないですね。それで特許性が認められるということで、今、国際特許を申請しています。ワイヤーを張って、そこにひっかけてロボットを稼働させています。

齋藤：１人で収穫する時でも、“withロボット”のほうが、よりたくさん収穫できるということです。例えば、16トンくらい収穫できていた農家が、パートがいなくて10数トンに落ちたというデータがあります。そこをロボットで補うことができれば、１つのハウスで16トン収穫することができるという形になります。うちがロボット技術で絞っているのは精度ですね。収穫できる精度こそがすべてだと思っています。

ハウスとロボットのセット販売
だれでも気軽に農家になれる？

杉原：もうひとつ聞きたいのが、例えば僕が農家になりたいと考えた時にどうやって始めればいいですか？

齋藤：自分で畑を借りて露地栽培でやるというのが一番いいと思います。別の視点でロボットを使ってやりたいというのであれば、我々が今後、開発しようとしているビニールハウスごと販売する商品です。

杉原：パッケージ化されるんですね。

齋藤：おっしゃるようにパッケージそのまま売って買ってもらえるようにしようと思っています。そこまでくると、もう種を置いて、生えてきたらロボットを動かして、というふうなります。ロボット自体が剪定もするものにしようかと思っています。

杉原：じゃあ、極端な話、本当にロボットに管理されたビニールハウスのパッケージを購入することができたら、１人か２人の作業で10数トンという最大収穫量が見込めるビジネスになりますよね。面白いですね。僕、農業の参入障壁が高いことが大きな問題だと思っていて。今後、アグリストさんはじめとする多くの企業のかたたちがスマート農業に参入すると、一気にイメージが変わる感じがしますよね。

杉原：まずは、現場にいる農家の人たちに「これが儲かるよ」とか、「このテクノロジーを導入すると人間が時間を有効活用できるよ」という発想を浸透させることが、一番大事ですよね。

齋藤：そうですね。ロボットに関する問い合わせは、頻繁にアグリストに来ています。全国各地の農家の人たちが、「なんとかしてくれ」「買いたい」「値段を教えてほしい」と、電話をかけてこられます。あまりにも問い合わせが多すぎるので、今、個別相談はお断りしていて、近くの行政機関かＪＡに聞いてもらうことになっています。

人口１万７千人の町から
世界を変えていく

杉原：今後アグリストさんはどのようなロボットを作っていくのでしょうか？

齋藤：やはりテクノロジーで農業課題を解決していくというのがすごく大事で、あくまで テックカンパニーとして、最高の製品を作って社会の課題を解決していきたいと思っています。我々がめざしているのは、農家と話しながら、農家が欲しいものを、農場の周囲で作っていくことなんです。そうしたら、ロボットがもうロボットと呼ばれなくなる。人の隣に当たり前のようにいて、切っても切れないものになる。それが、社会の課題解決になる。国内の市場ももちろんですが、将来的にはアフリカなどの食糧問題の解決にこのロボットがなりえると思っています。人口１万７千人の新富町の町を見ながらも、世界の食糧問題の解決というところまで、データビジネスも含めてやっていくというのが、アグリストの１つのゴールになります。

杉原：実は僕らも身体の解析を行うロボットを開発しているので、すごく共感します。座位を計測するロボット「SS01」では、車いすユーザーの課題を抽出しながら、ロボットをどんどんアップデートしていっている最中です。いずれ、課題先進国である日本が直面する未病や健康寿命などに役立てる考えています。御社もこれから来年、再来年に向けて様々な農家さんにロボットを出荷していくのですよね。

齋藤：そうですね。そういう予定です。まずは宮崎県でしっかり結果を出して全国展開をと考えていますが、宮崎以外にも様々な自治体に声をかけていただいていて、まさに国ぐるみでやっていく事業かなと思いますし、僕らの中には国力を上げるぞみたいな気概もあります。

杉原：かっこいいですね。

齋藤：中国やインド、アフリカなど、世界の課題解決に取り組むことができればという思いでやっています。

杉原：素晴らしいです！　本日はどうもありがとうございました。

齋藤潤一（さいとう・じゅんいち）
スタンフォード大学 Innovation Masters Series 修了/SBI大学大学院(MBA経営学修士・専攻:起業家精神)。米国シリコンバレーのITベンチャー企業で音楽配信サービスの責任者として従事。帰国後、東京の表参道でデザイン会社を設立。大手企業や官公庁のデザインプロジェクトで多数実績をあげる。2011年の東日本大震災を機に「ビジネスで地域課題を解決する」を使命にNPOを設立(2015法人化)。慶應義塾大学で教鞭をとりながら、全国各地の起業家育成に携わる。2017年4月新富町役場が設立した地域商社「こゆ財団」の代表理事に就任。1粒1000円のライチのブランド開発やふるさと納税で合計50 億円の寄付額を集める事に貢献。2018年12月に首相官邸にて国の地方創生の優良事例に選定される。2019年に地域の農業課題を解決するべく農業収穫ロボットを開発するAGRIST（アグリスト）株式会社を設立。