医療 MEDICAL

たった1分で病理診断が可能に。AIで医療を変革する会社「メドメイン」に注目 前編

下西 由紀子 | Yukiko Shimonishi

「精密検査」と聞くと、検査を受けてから結果が出るまで時間がかかるもの、というイメージをお持ちの方が多いだろう。時間がかかる最大の理由は、細胞組織を診断する病理医の不足だ。そんな中、わずか1分程度で病理画像を解析するAIソフトの開発に取り組み、急成長を遂げている会社がある。九州大学医学部の学生が立ち上げたスタートアップ、株式会社メドメインだ。

医学部生が立ち上げた
医療に特化したスタートアップ

社名のメドメイン(Medmain)は、医療を表す「Med」、IT用語でネットワーク領域を表す「Domain」、将来的に医療の中枢にという願いを込めた「Main」の3つの言葉を組み合わせた造語。九州大学の医学部生、飯塚 統(いいづか おさむ)さんが中心となり、2018年1月11日に立ち上げた医療ITの会社で、九州大学「起業部」第1号のスタートアップだ。患者から採取した細胞組織にがん細胞や腫瘍がないかをAIで診断する病理画像診断ソフト「PidPort」(ピッドポート)を開発し、2019年中の製品化を目指している。

創業時4名だったスタッフは、わずか1年で約60名に(うち4名は大学在学生)。資金も2社を引受先とした第三者割当増資により、1億円を調達した。開発の中枢を担うのは、飯塚さんと韓国人のAIエンジニア、フランス人のWebエンジニアで、ほかにもイギリスとクロアチアのエンジニアが母国よりリモート参加している。開発にあたっては、19名の病理医と契約、また国内外20の医療機関と連携して共同開発を行っている。

日々データ画像を見ながら開発を進めている

PidPortは、大量の病理画像をAIに学習させるDeep Learningと独自の画像処理技術によって開発された。患者の病理画像データをアップロードすると、AIが診断項目をチェックして解析を行う。かかる時間は、わずか30秒から1分。スピーディーなだけでなく超高精度。その解析をもとに医師が最終的な診断を行い、早ければ検査当日に患者に結果を告げることが可能だ。

従来、病理医が行う方法は、患者から採取された細胞組織の標本を、顕微鏡を使って確認し、診断していくというもの。現在、日本には約2000人の病理医しかいないことから、ほとんどの病院では、病理医のいる施設へ標本を送り、診断結果を待つことになる。患者は結果が出るまで1週間から3週間、待つことを余儀なくされる。メドメイン社の事業開発責任者、岡本 良祐(おかもと りょうすけ)さん(熊本大学 医学部在籍)によると、「乳がんの疑いがあると言われた患者のうち、約3割の人が検査結果が出るまでに軽いうつ病にかかるというデータがある」という。

患者側、医療者側、
双方に生まれる大きなメリット

現時点では、研究のためα版として特定の医療機関のみでテスト運用しているが、もし製品化されれば、患者側、医療者側、双方にとって大きなメリットがある。

患者にとっては、待つことに伴う精神的な負担が軽減される。また、待つ間に症状が進行してしまう場合もあるので、それを食い止めることも可能になる。

一方、医療者側にとっては、早めに適切な医療サービスを提供できるという利点がある。

しかし、それだけではない。「このソフトは病理医の労働環境の改善にもつながる。病理医の仕事は、膨大な量のデータを顕微鏡で見て慎重に診断を行う過酷なもの。ソフトを導入することで、病理医1人にかかる負担を軽くすることができる。AIはレアな病気を発見することも可能なので、支援ツールとしても活用できる。また、病理医の多くは、病気を発見するだけでなく、その病気の原因や進行の様子を研究したいと考えている。AIを導入することで、病理医が自分の研究に力を注ぐ手助けになると考えています」(岡本さん)

現在は、ニーズの多い胃と大腸の診断に限定しているが、次は乳がんなどの婦人科系にも力を入れ、最終的には全部位を網羅したいと意欲を示している。

メドメイン株式会社HP https://medmain.net/

後編へつづく

(text: 下西 由紀子 | Yukiko Shimonishi)

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ダビンチでついに遠隔手術!? ガイドライン策定へ

HERO X 編集部

過疎地など、専門医の不足が進む地域では、専門的な手術ができずに困るケースが見受けれらる。緊急の場合はヘリコプターで患者を運ぶこともあるが、移動に時間がかかるだけでなく、患者の体への負担も懸念される。患者の体の負担と不便を解消するため、遠隔手術についての検討が本格化しそうだ。

「神の手」と呼ばれる名医がいる一方で、その恩恵に与れる患者の数は少ない。特に地方の場合、罹患した病気の専門医が地域にいないことも稀ではない。そんな医療の不平等を是正する動きが活発化しそうなニュースが飛び込んできた。日本外科学会が7月にも遠隔手術に関するガイドラインを策定する動きがあるというのだ。

このガイドラインの策定は、離れたところにいる医師が手術支援ロボットを遠隔で操作、執刀を行なえるようにすることが目的。HERO X で以前紹介した世界初の遠隔操作型の内視鏡器具「ダビンチ」を使った展開を考えているようだ。※ダビンチの記事 http://hero-x.jp/article/6410/

元々、遠隔操作が可能なつくりとなっているダビンチだが、今のところ、国内では患者のいる手術室内でダビンチを操縦し執刀するのが主流だった。今回のガイドラインが確立されれば、患者のいる手術室から離れた場所よりダビンチを操縦、手術することが可能になりそうだ。通信回線を使ってアームを動かし、執刀医は三次元画像を見ながら手術を行なう。通信環境の整備や万が一の場合のフォロー体制など、慎重な検討は必要なものの、実現すればより多くの患者の命を救うことに繋がるだろう。

「ダビンチ」はすでに国内の病院に350台以上が設置されており、弁形成手術だけでも年間4000例があると言われる。昨年からは保険適用となり、手術実績を増やしてきた。こうした動きがあるなか、第2、第3のダビンチを目指せと医療機器メーカーが開発のスピードを上げそうだとの情報もある。アメリカ製のダビンチは現在世界でシェアトップを占めているが、その「ダビンチ」の技術の大部分の特許が今年中に切れるというのだ。もしかすると、日本製の手術支援ロボットがシェアを奪還する日がやってくるかもしれない。

[TOP動画引用元:https://youtu.be/o6gO7vg7bB4

(text: HERO X 編集部)

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