髪の毛で音を感じる全く新しいユーザインターフェイスが、世界中から注目を集めている。ヘアピンのように髪の毛につけて、振動と光で音の特徴を伝えるデバイスは、髪に音のアンテナを立てるという意味を込めて「Ontenna（オンテナ）」と名付けられた。その「Ontenna」を開発したのが、富士通UIデザイナーの本多達也さん。彼こそ、世界有数の経済誌『Forbes』が選んだ“世界を変える若者”のひとりだ。

最新のテクノロジーで、
ろう者に音を伝えたい

−日本のみならず、海外からも注目を集めている「Ontenna」について、詳しく教えてください。

Ontennaは、聴覚に障がいをもつろう者のために開発されたヘアピン型のデバイスで、髪の毛につけることで、生活の中のさまざまな音を振動と光によって伝えます。ろう者は、電話が鳴ってもわからない、車が近づいてもわからない、掃除機のコンセントが抜けてもわからないという中で生活しています。彼らに、テクノロジーやデザインを使って音を伝えたいという想いから生まれました。

−振動と光で音を伝えるということですが、具体的にどういう仕組みになっているのですか？

仕組みとしては、30dB〜90dBの音圧、つまり音の大きさを256段階の振動と光の強さにリアルタイムに変換してユーザに伝えます。どうぞ手に取ってみてください。「おーい」「あ、あ、あ」「あーーー！」（本多さんOntennaに向かって声を出す）。振動から音のリズムやパターンを感じられませんか？

−音が大きくなると振動が強くなって、離れると弱くなります。音に応じて震えるのですね。

Ontennaはろう者と協働して開発していますが、印象的だったフィードバックに「初めてセミの鳴き声を聞いた気がした」という声がありました。ろう学校でセミは「ミーンミンミン」と鳴くと教わったけれど、それがどういうリズムで鳴くのか今までわからなかったそうです。Ontennaは、ろう者の生活に寄り添うだけでなく、ろう者の感じる世界を一変させるプロダクトになると確信しました。

ろう者と健聴者の
ギャップを埋めるデザイン

−開発５年目に突入したOntennaですが、そもそものきっかけは何だったのですか？

大学１年生の学園祭でろう者と出会ったことがきっかけでした。それからろう者とのコミュニケーションに興味をもち、手話の勉強を始め、手話通訳のボランティアやNPOの立ち上げを行いました。大学では、「身体と感覚の拡張」をテーマに研究を重ね、Ontennaの開発を始めたのは４年生のときです。

−「髪の毛で音を感じる」というユニークなコンセプトは、最初からあったのですか？

当初は、音の大きさを光の強さに変換するプロダクトを作りました。大きな音がすると光が大きくなる、イコライザーみたいなもの。アルバイトで稼いだお金をつぎ込んでプロトタイプを作ったのですが、ろう者に「こんなのいらない」って言われてしまって……。あれはショックでしたね。それから触覚というものに注目してみたのですが、肌に直接付けると振動が気持ち悪い、服の上に付けると今度は振動が伝わりにくいとなり、いろいろな部位を試すなかで髪の毛という結論に辿り着いたのです。

−Ontennaの開発にあたり、いちばん苦労したのはどんなことでしたか？

付ける位置のほか、振動の強弱の調整にも苦労しました。ろう者は健聴者に比べて振動にとても敏感で、強すぎても不快だし、弱すぎても気づくことができません。あとは、形をどうするかも悩みました。どんなに優れたテクノロジーであっても、いかにも障がい者用とわかるような見た目では、ろう者と健聴者のギャップは埋まりません。振動が伝わりやすいように基盤を配置しつつ、アクセサリーのようなスタイリッシュなデザインに徹底的にこだわりました。

FEELからFUNへ。
Ontennaの描く未来とは？

−最近では、映画『Noise』とのコラボレーションも話題となりましたが、どのような経緯でこのような取り組みをすることになったのですか？

『Noise』は、日本を代表する DJのbanvoxさんが音楽プロデューサーとして参加していて、劇中の音楽、音声、音質、効果音、細かな音のニュアンスまでこだわった作品です。音と映像のシンクロにフォーカスした作品をろう者にも体験してほしい、今までにない新しい映画体験をたくさんの人に届けたいという想いで、Ontennaを用いた上映会を実施しました。

−上映会に参加した人の反応はいかがでしたか？

今回の上映会では、ろう者だけでなく健聴者にもOntennaを使ってもらい、同じ空間を共有してもらいました。映画は秋葉原無差別殺傷事件がモチーフになっていて、救急車のサイレンの音が特徴的に使われているのですが、そういった音が健聴者にも臨場感をもって体感できたようです。ろう者からは「信号機に音があることを初めて知った」という声があり、Ontennaを付けたことでより映画を楽しめ、新しい価値の創造につながったと思います。

−ますます広がりを見せているOntennaですが、今後の課題や展望を教えてください。

これからのOntennaは、ろう者がアラームを感じ取るデバイスではなく、楽しいを増幅させるデバイスになってくれたら嬉しいですね。Ontennaを付けることで、みんながより楽しくなり、ろう者と健聴者が同じ空間を共有できるものになることを願っています。とにかく早くみなさんに届けられるように、今ビジネスモデルを模索中です。当初の目標であった2020年には、多くの人が使えている状態までもっていきたいです。

障がいなんて、
テクノロジーの力でどうにでもなる

−先の上映会もそうですが、垣根のない社会のために未来にどんなプロダクトがあったらいいと思いますか？

僕はデジタルなことをやっていますが、アナログなことを後世に残したいと感じることがあります。2020年後半からシンギュラリティが始まり、2045年にはこれまでの世界とは全く異なる世界がやってくると言われています。今僕らが感じている、砂や泥の感触、土のにおい、心地よい空気、穏やかな波の音っていうのは、その世界にはないかもしれない。直感的、感覚的なものは、健常者も障がい者も平等にもっています。そういう価値観を残せるタイムカプセルを作りたいですね。

−今、本多さんが注目している企業や人、取り組みを教えてください。

僕も参画しているのですが、落合陽一さんが代表を務める「クロス・ダイバーシティ」というプロジェクトです。AIを脅威に感じる人は多いですが、そんなことはありません。AIがあることで、人間は拡張されてより働けるし、おもしろいこともたくさんできます。障がいがあるからできない、高齢になったからできない、そういったものは、テクノロジーの力でどうにかなると言いたい。AIで広がる世界というものを、僕たちが描いていけたらと思っています。

本多達也（Tatsuya Honda）
1990年 香川県生まれ。人間の身体や感覚の拡張をテーマに、ろう者と協働して新しい音知覚装置の研究を行う。2014年度未踏スーパークリエータ。第21回AMD Award 新人賞。2016年度グッドデザイン賞特別賞。Forbes 30 Under 30 Asia 2017。Design Intelligence Award 2017 Excellcence賞。現在は、富士通株式会社マーケティング戦略本部にてOntennaの開発に取り組む。

世界に圧倒的な力を見せていた日本の自動車。だが、各国がクリーンエネルギー政策に力を入れる中、注目の高まるEV車市場においては海外勢のトップ争いが続いている。国内でもなかなか普及が進まないEV車。自動車産業において、世界に誇る技術で勝負してきた日本はどう生きのこっていくのか。世界のEV車を裏から支えてきたEVモーターズ・ジャパンの佐藤裕之代表に話を聞いた。

リチウムイオン電池製造の工程で世界標準に

――佐藤代表が携わっていたリチウムイオン電池の充放電システムや装置は、今では世界標準になっていると伺いました。どのようなものでしょうか。

出来上がった製品が良品であるかをチェックするものです。リチウムイオン電池は、組み立てただけでは電圧が出てこない。充電したり放電したりして活性化することで、不純物が取り除かれてだんだんと電圧が出てきます。そして化学的な製品なので、出来上がった製品が全て良品かというのも分からないものでした。

そこで必要になるのが実際に充放電して、設計時の容量通りになっているかを確認する工程です。私たちは世界で初めて、発熱しない方式の高効率のインバーターを開発し、このインバーターを使った充放電工程を世界で初めて確立しました。私たちの充放電工程は、日本国内だけでなく中国や韓国などにも広まり、世界的に一般的になっていきました。

震災が生んだEVへの道

――会社設立は2019年とまだ若いようですが、起業のきっかけはなんだったのでしょうか？

この会社を立ち上げる前は、長年、リチウムイオン電池の充放電システムや装置の開発に取り組んできました。電池製造の充放電工程で、電池を充電したり、放電したりするインバーターを開発していたんです。

私たちが開発したインバーターは日本国内ほとんどの電池工場や自動車工場で使われるようになり、中国や韓国にも納品されていましたが、このインバーターを作っている工場は福島県にありました。そのため、2011年の東日本大震災で被災してしまいました。

電池産業は福島県の基幹産業として、福島の方々には非常に私たちのことを応援していただいていました。私たちが持っている技術を活かして役に立てること、何か新しい防災システムを提案できないかと考える中で出てきたのがEVでした。私たちはもともとモーターの制御もやっていたし、リチウムイオン電池もインバーターも作っていたので、電池を使ったエネルギーシステムには違和感がなかったんです。

震災復興の順番としてはまず瓦礫の処理、福島には原発もありましたから、除染作業が終わった後で、次に交通インフラの整備となる。ところが常磐線は復旧がかなり厳しい状況で、BRT（バス高速輸送システム）が必要になるだろうと言われていました。

であれば、これをEVにすることで、黒字運営が可能なのではないかと。非常時には移動電源車としても機能することで、大型の被災に対しても役に立つのではないかと、EVバスを作ろうと決意したのが2011年です。

2012年から開発、実証、検証を始め、だいたいの仕掛けが見えてきたところで2019年にEV モーターズ・ジャパンを設立、日本向けの車両の開発・製造に入りました。

EVの日本の夜明けは商用車から
充電インフラサポートも不可欠

――最近は一般的なEV車（乗用車）に関してはブームが少し落ち着いてきたように感じます。御社はEVバスやEVトラックなどの商用車を手掛けていますが、たとえばEV車メーカーになるなどの展望はありますか？

乗用車への参入は今のところ考えていません。なぜなら、充電インフラの設備が整っていない今の日本では、乗用車のEV化が浸透することはなかなか難しいと考えているからです。

ところが、バスやトラックなどの商用車の場合、EVとそうでない場合の利益を比較してどちらが多いのか、検討の余地があります。一般的にバスは20年、トラックは10年ほど使うんですが、10年、20年で買い替えるときにEVの方が利益を見込めるとなれば、EVを使わない手はない、ということになると思うんですよ。

EVモーターズ・ジャパンが販売する大型路線EVバス。

バッテリーのないEV車とガソリンを積んでいないエンジン車、これらはほぼ同じ価格でできていいはずだと思っているんです。もっと言うと、ある程度台数が集まれば、バッテリーのないEV車の方が部品点数が少ない分、安くできる可能性があります。ところがバッテリーを乗せると、エンジン車のだいたい1.5倍くらいの価格になってしまう。私たちの車両はこの0.5倍の部分、3分の1の部分がバッテリーの価格なんです。

例えば営業車の場合、365日毎日休まず、1日100〜150キロくらい走ります。先ほど言った3分の1の部分を何年で取り戻せるか、私の試算でいくとだいたい3年から5年で償却するんですね。そうすると5年経過以降は利益が増えるわけです。

商用車のEV化も最初は時間がかかると思います。しかしEVの方が、ゆくゆく利益が増えることを事業者の皆さんに理解していただければ、事業所全ての車両をEVにしようという流れになる可能性は十分にあると思っています。

商用車の場合、事業所の中に数十台から100台単位の車両があって、営業や商売に使うので、充電時間はなるべく短い方がいいわけです。しかし今の日本だと、急速充電できるような電力をどう確保していくかが課題。中国では国家で持っている電力供給会社が1,000台でも充電できる電力をドーンと供給できるのですが、日本の場合はそうではありません。また、今の日本の電力料金体系からいくと、想定以上に電力料金がかさんでいくことも考えられます。

さらに、都市部の大事業者になると、今度は充電インフラを置くスペースすらないという状況も考えられます。ですから私たち商用車の自動車メーカーは、車両を作って終わりではなく、充電インフラまで含めてサポートしていくという仕掛けを作ることも重要な役割と考えています。

EV商用車のキーワードは「長寿命の電池」

――EV モーターズ・ジャパンが販売しているEVバスは、航続距離が結構長いですよね。急速充電でどれくらいの時間で充電できるのですか？

そうですね。200キロくらい※1は走れるようになっています。充電はだいたい3時間くらいです。搭載しているバッテリーの容量と充電器の出力により変わりますが、大型路線バスの場合は210kWhのバッテリーを搭載しているので、60kWの出力の充電器だと約4時間ほどで満充電になります。
※.1実際の走行時の走り方の条件（気象、道路、運転、架装等の状況）により、航続距離は変化いたします。

EVは電池（バッテリー）がなければただの箱ですから、今後海外、特に中国との差別化を図るためには、やはりキーワードは「電池」だと思っています。

日本ではバスは20年以上使われるので、20年以上持つ長寿命の電池を供給できるかどうかが商用車の1つの大きなテーマです。また充電時間がもったいないので、10分、15分で満充電になるような仕掛けも必要です。

EVのバッテリーは寒さに弱いんですね。しかし商用車は天候に関係なく運行しないといけませんから、マイナス30度でも使えて、長寿命の電池があれば大きく差別化が図れます。そういった電池の開発にチャレンジしていこうというところです。