サッカー、野球、バスケットボールなど、趣味でスポーツを楽しむ人々も多いだろう。しかしチームスポーツになればなるほど、練習場所や日程の連絡といったコミュニケーションが必要になり、また、スコア付けや日々の練習の出欠管理などのデータ管理も必要だ。これらを簡単にこなせるのが株式会社 Link Sports がリリースした「TeamHub」というアプリ。すでに3万チームが登録している。

様々なチームスポーツを楽しむ人は多く、その代表格がサッカーと野球。国内ではこの2つだけで1500万人近い競技人口がいると言われている。会社で働きながら趣味で楽しむチームから、セミプロレベルのチームまで、あらゆるレベルのチームが存在するが、どのレベルのチームにも必要不可欠なのが練習場所や試合の日時・場所の連絡や、スコア管理といったマネージメント業務。連絡にはメーリングリストやLINEなどを使い、スコア管理はエクセルで表を作って…などなど、いくつものツールを使って管理しているチームも存在していた。そこに目をつけたのが Link Sports。「スポーツを生きている人全てが楽しく出来る環境を創る」ことを目標に掲げた会社が開発したのが「TeamHub」。複数のアプリやソフトを使うことなく、1つのアプリで全てを完結できるようになっている。

ローンチまで、特にしっかりと時間をかけて開発したのが野球。野球の場合、試合のたびに手書きでひとつひとつの打席の情報をスコアブックと呼ばれるものに記入していくのが主流だが、スコアブックを付けるには、記号や書き方などを学ばなくてはならず、初心者が書くには少々ハードルが高い。だが、「TeamHub」を使えば、そんな複雑な記入法を知る必要はない。球の流れを指でシュッとなぞるだけで、感覚的に試合の流れを記録することができるのだ。

野球やサッカーをはじめ、バレーボールにラクロスなど100種目に対応。もちろん、ウィルチェアラグビーや車いすバスケなど、パラスポーツにも対応している。2016年のアプリローンチから登録チーム数は3年で100倍に激増。練習の出欠管理から試合のスコア管理まで、一括でできるのはありがたいかぎり。チームスポーツを楽しむ人にとってなくてはならないアプリへと成長していきそうだ。

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）