医療機器のウェアラブル化やリハビリ・トレーニング効果の数値化など、今や医療、福祉、スポーツといった分野にも欠かすことができなくなってきたセンシング技術。3月のMONTHLY PICK UPでは、センシング技術によって進化した最新のプロダクトを特集します。

胃酸で発電！？
飲込みセンサの実用化を
加速させる東北大学の発明とは

飲み込んで使うカプセル内視鏡が実用化されて久しいですが、こちらは身体の深部体温を正確に測ることができる｢飲込みセンサ｣です。すでに、アメリカやヨーロッパでは実用化されている技術ですが、東北大学の発明の凄いところは胃酸で発電ができるところ。電池を使わないことで、一体どのような使い方が可能になるのか、吉田慎哉特任准教授にお話しをうかがいました。

爪の変化で健康状態を管理！
IBMが開発する爪装着型センサー

日々、ヘルスケアデバイスの小型化・軽量化が進むなか、IBMが新たに目を付けたのは、なんと人の｢爪｣。指先に装着する超小型のウェアラブルデバイスで、どのようなことがわかるのか。昨年12月に発表されたばかりの最新テクノロジーをご紹介します。

髪の毛一本より薄い！？
皮膚貼り付け型心電計測デバイス

貼り付け型の計測機器は、ここ日本でも研究が進められています。理化学研究所と東京大学の研究チームが共同で2018年9月に発表したのが、｢皮膚貼り付け型心電計側デバイス｣。より気軽で手軽に、心電図を計測できるようになるかもしれないと期待されている技術をご覧ください。

スキーや四輪レースの
滑走・走行データを可視化！
Cerevo発のセンサモジュール

スポーツの世界でも活用されるようになってきたセンシング技術。株式会社Cerevo（セレボ）が2019年に合わせて発表したのが、スキー板に取り付けるセンサモジュール｢XON SKI-1｣と、四輪レース用のデータ表示・配信機器｢XON ZECH-1｣です。スポーツのダイナミズムを可視化するという試みに、多方面から大きな注目が集まっています。

センシング技術のプロが、
「帝人フロンティア」とタッグを組んだ理由
【the innovator】

大手商社兼メーカーであり、近年はスポーツやヘルスケアにおけるウェアラブル製品の研究・開発に注力してきた｢帝人フロンティア｣が、｢株式会社スポーツセンシング｣とタッグを組み、｢帝人フロンティアセンシング｣という新しい会社が誕生しました。その狙いはどこにあるのか。新会社が描く未来のビジョンに迫ります。

パンデミックにより急速に近づいた未来

交通網の発達した東京では〝利用の必然性が弱い〟とも言われていた小型モビリティーのシェアリングサービス。しかし最近は、コロナの影響もあり、かなり頻繁に見かけるようになっている。なかでも、ナンバープレートをつけた電動キックボードを目にする機会はぐっと増えた。人々の移動という行動が、パンデミックの発生により大きく変わったのだ。こうしてモビリティーの世界を見てみると、HERO Xが掲げる「一歩先」と言ってきた未来が、一気に向こう側からやってきた、そんな時間を過ごしたここ数ヶ月、人々の暮らしが大きく変化した。

すでに活用から長い年月を経ていたフレックス制もあらゆる職種に広がりを見せ、在宅勤務をする人々は爆発的に増えた。これに伴い、日常生活における移動距離は大きく変わった。外出自粛期間が過ぎても、満員電車を避けるため、自転車やキックボードを使う人は後をたたない。誰も予想しなかった形でパーソナルモビリティーの発達が加速したことは間違いないだろう。今回のパンデミックはテレワーク元年と言われているが、モビリティー、Massにとっても新たな時代に向けての大きな幕開けとなったのだ。

加速したイノベーションの
風を止めない

問題は、この追い風が今後どこまで続くかだろう。あと5年で日本の高齢者率は40％を超えると言われている。だが、これはあくまでも平均値、地方ではすでに高齢者率40％を超えている地域も存在する。つまり、平均とはお化けみたいなもので、地域ごとの問題は平均値では見えてこない。すでに過疎化を迎えた土地にとってはなんら問題の解決を生み出さない。日本全体を見渡すと、東京ほど交通網の発達しているエリアは少なく、特に高齢者率40％を超える地域では、移動弱者が生まれている。鳥が上空から地上を眺めるように広い範囲で見ていたら、個別の問題は見えないだろう。自らの意思で買い物に行ける方法を待ち望む人々、私たちが「一歩先」と言ってきた「未来」を必要とする人が、ここにはすでに存在している。イノベーションは常に、ニーズにより生み出されるのだ。

今回の特集では、世界各国で実用化がはじまっているモビリティーの紹介や、各分野の専門家を訪ねての取材を試みた。パーソナルモビリティーの発展が日本各地で起こることは考えにくいという話も出てきたが、個別の事例に対しては、イノベーションの余地はある。先行開発ファクトリーとして歩んでいる株式会社RDSが開発した車いす「WF01」も、個別の移動ニーズを解決するために生まれたもので、車いすの常用者であるハンディキャップのある人だけでなく、全ての人の移動を自由に、そして楽にするパーソナルモビリティーへと常に進化していくだろう。

そんな新型モビリティーの開発現場、今後、移動という行為について、個々のニーズを解決するために力を発揮していくのはおそらく、中小企業となるだろう。なぜなら、個々のニーズは多くの場合、緊急性を有している。開発にはスピードが必要だ。こうした緊急性を有するものごとについては小回りのきく中小企業の方が開発スピードは速い。もちろん、大企業の役割がなくなるわけではない。中小がおこしたイノベーション、それらをスキームとし、インフラ整備など大がかりなことをしていくのが大企業の役割となるはずだ。中小と大企業、それぞれの良さを生かし、パートナーシップを発揮すれば、日本のモビリティーの発展は間違いなく加速するだろう。

今後深くなる、
医療とモビリティーの親和性

新たなモビリティーの出現は、新しい生活様式のスタイルをより自由なものにしてくれる。バスを含め、車への依存の高い日本の地方部だが、モビリティーの種類に広がりが生まれれば、自発的な外出をする人は増える可能性がある。個別利用できる新型モビリティーの発達は、歩けなくなったことで自宅に閉じこもりがちになっていた高齢者を外へと誘うきっかけにもなるだろう。認知症の予防には人と会うことが有効だという話もあるが、外出の機会が増えれば、モビリティーを通した予防医療貢献に繋がる可能性も見えてくる。

そして今後、医療とモビリティーの親和性は益々深くなるだろう。車の業界で昨今進むビッグデータの集積は、自動車利用者だけでなく、パーソナルモビリティーの分野にも見られるようになってきた。車いすがパーソナルモビリティーとして発展すれば、そこでのビッグデータの解析も不可能ではない。座ることで健康データを取得、薬局で数値を見せればぴったりのサプリメントを提案してもらえるなど、ただの移動に付加価値をつける未来も現実味を帯びてきた。そんな大変革期を迎えたモビリティーの世界、次回からの特集では、モビリティーとの連携も見込まれているデータの収集、蓄積などを追っていく。未来を生み出すものは何なのか、今後も視線を注いでいきたい。