プロダクト PRODUCT

たったひとりの課題がファッションを変える。041×㈱ユナイテッドアローズが生み出した“最先端”ウェアとは?

長谷川茂雄

“WE”の力で社会の課題を解決していくソーシャルユニット“Social WEnnovators(ソーシャルイノベーターズ)”をご存知だろうか? 同チームが起点になって動き出した041(オールフォアワン)プロジェクトは、これまでスポーツやレスキューの分野で、“一人が直面している課題”にフォーカスすることで、画期的な解決策を見出してきた。そして2018年の4月にスタートを切った新プロジェクト“041 FASHION”では、賛同した㈱ユナイテッドアローズ(以下UA)と共同で障がいのある一人のユーザーの課題を掘り下げることで、これまでなかった服を開発し、販売まで実現した。それは、ある意味、トレンドやマーケティングに左右されない新しいファッションのかたちを提唱している。同プロジェクトのキーマンであるSocial WEnnovatorsの澤田智洋氏と、UAの栗野宏文氏にお話を伺った。

世の中のトレンドからではなく
ひとりの課題から始まる服作り

2016年に発足したSocial WEnnovatorsは、株式会社電通、日本テレビ放送網株式会社、一般財団法人ジャパンギビングに籍を置く複数の社会起業家が、互いの領域を行き来しながらアイデアを出し合い、“WE”の力であらゆる社会課題と対峙し、解決していくソーシャルユニットだ。

そのメンバーのひとりである澤田氏は、年齢や性別、障がいの有無などにかかわらず、誰もが楽しめるスポーツをクリエイトする、一般社団法人“世界ゆるスポーツ協会”の代表でもある。

そんな多岐にわたる活動をしている澤田氏が、次なる社会課題のひとつとして着目したのが、障がいのある人が着る服に困っているという実態だった。それを解決すべく、日本を代表するセレクトショップ、UAに服作りの協力を依頼。新レーベル“UNITED CREATIONS 041 with UNITED ARROWS LTD.”が生まれた。

澤田「私は、障がいのある友達が多いんですよ。2016年の秋に立ち上げた041プロジェクトの話を彼らにしたところ、“実は僕らは服に困っている”という話をされまして。筋力が弱いと着脱できないとか、目が見えないと色が選べない、コーディネイトができないとか。それで消去法で着られるものを選んでいくと、選択肢が少なくて、デザインが良くない。だから、なんとかしてくれないかと言われたんですね。そんなときにUAさんとご縁を頂いたので、このプロジェクトを提案して、ご快諾いただきました」

澤田氏の提案がUAの共感を呼び、これまでになかった服作りが始まった。

栗野「自分たちだけで活動していたら、こういうチャンスはなかったと思うんですね。澤田さんのチームからお声がけをいただいて、自分たちの物の考え方や活動領域を広げるのに、絶好のタイミングだと思いました。一つのポイントとしては、これはビジネスとしてやろうということでした。これまで、服を上手に着たくても着られなかった、あるいは、お洒落したくてもできなかった人たちの具体的な不満の解消が主目的ではあるけれども、今回作ったウェアは、健常者と呼ばれる我々も着られるようにしよう、と。そこが一番新しいのではないかと思ったのです」

端的にいえば、“どんな人でも着られる服”。ただ、ひとりの不満や課題の解消から生まれたプロダクトだというのはユニークだ。それは、世の中の流れやファッショントレンドを考慮した王道の服作りとは、まさに真逆の発想だといえる。

栗野「たくさん作ってたくさん消費するという発想ではなく、本当に必要とする人だけに、本当に必要な量だけ届けたい。そう思ってスタートしたプロジェクトです。そもそもファッションとは、人と違う個性を追求するもの。我々としては、その個性に、これまでとは違うやり方や角度でコミットメントする大きな転機だと捉えました。身長が低いことも障がいがあることも個性だとしたら、その個性を輝かせたり、着る人が自信を持つことに関われたら、洋服屋として大きな意味があると感じたんです」

ファッション業界とSocial WEnnovatorsがタッグを組むことで、既存の価値観とは異なるプロダクトが生まれた。

“UNITED CREATIONS 041 with UNITED ARROWS LTD.”のブランドロゴ

供給する側と受け手の両者に
新たなハピネスをもたらした

背中のヨーク部分がボタン留めになっていて、背中の下半分が取り外すことができる2wayコート。こちらは、“車いすに乗っても着られるちょうどよいレインコートがない”という上原大祐さんの意見から作られた。30年以上車椅子生活をしてきたなかで感じた不具合を、細部まで解決している。¥23,760 ※商品の受注は一旦終了

そんな“041 FASHION”とUAの取り組みは、福祉という観点だけではなく、純粋にモノづくりという観点でも非常に斬新なものだ。それゆえ関わった多くのスタッフは、あらゆる発見があったという。

澤田「かなり深く一人の課題を堀っていくと、モノづくりをするうえで、今までにないスタートラインが生まれます。しかも(モノづくりの)ゴールもユニークになる場合が多い。今回の企画も、側で見ていて、こういうものができるんだ、とすごく新鮮に感じましたし、作り手側であるUAチームの目つきや表情が変わっていくのもわかりました。もちろん、みんながスタートしたことのないスタートラインから、どこにあるかもわからないゴールに向かって走っていったので、葛藤もあったと思います。でも走っているうちに、霧が晴れていったんですよ」

栗野「このプロジェクトに関わったのは20人弱ぐらいのチームなんですが、デザイナーや、パタンナー、マーチャンダイザーなど、彼らは、もともと各々が違うチームに属していました。やってみたいと思う人が手を上げて自主的にチームが生まれて動き始めたんです。通常業務をやりながら、スケジュールを工面してこのプロジェクトを進めるなかで、誰も経験ができなかったことを経験できたことは、大きかったと思います。普段、お店でもお客様の声を細かくお伺いするのは、オーダー服の担当者ぐらいですから。みんなの発想が豊かになって、一歩も二歩も前に進めたんじゃないでしょうか」

澤田「今回、ニーズを聞いた障害のある方々は、ファッションに関して、ある意味では喉がカラカラに乾いていた状態なんですね。オアシスが欲しいと常に思っていた。だから、その乾きをUAのスペシャルチームに率直にぶつけて、試作品が上がるたびに、また乾きをぶつけるという独特のプロセスを繰り返したんです。そうしているうちに、体脂肪一桁台のアスリートのような服が出来上がったというような感じですかね(笑)。とにかく無駄がない。無駄がないけれど、ものすごく機能性も高い」

栗野「そういうプロセスを経てできたウェアは、供給する側と受け手のどちらにも、いままでとは違うハッピネスや共感をもたらしました。この様な落としどころがあるクリエイションってあんまりないですね

“ミッションとして物を買う”
モノサシを提案したい

関根彩香さんのニーズから生まれたスカートは、1本1本のプリーツにジップを配しているため、フレアにもタイトにもなる。しかもヒップ部分には、ふくらみを設けていて、車いすに座った状態でも心地よく臀部にフィットする。健常者がヒップのふくらみをサイドに移動させて着用すれば、曲線がアシンメトリーなデザインとなる。栗野氏いわく「一人のニーズが、新しいデザインと“美”を生み出した」。¥17,280 ※商品の受注は一旦終了

ユーザーの深刻な問題や課題を解決するツールでありながら誰にでも着られて、ファッショナブル。しかも作り手にも新たな発見や喜びがある。そんな洋服こそ、世の中に増えるべきだと思わせる。とはいえ、コスト面や製作期間、作り手に要求される技術など、少なからず課題もあるはずだ。

栗野「確かに新しいことにトライすることは、難しくないわけがないんです。でも、難しいからやらないとしたら、一つとして問題は解決されない。むしろ難しいからこそやるべきだと思っています。今回は、澤田さんからクラウドファンディング方式にしましょうという提案がありましたけど、そのトライもよかったですね。自分が一票を投じれば、自分だけじゃなくて、他の誰かも同じ物が手に入れられる。それは、社会との関わり方においても新しい」

「新しいトライは、難しいからこそやるべき」だと語る栗野氏。今後も新しいプランがいくつもあるという。

澤田「モノづくりのプロセスとして、今回のプロジェクトは効率が悪いですし、ある意味、資本主義的ではないかもしれません。国がいうような生産性を上げることに、ぱっと見は繋がっていない。でも、結果として、関わるすべての人を以前よりもいい状態にしているのであれば、むしろそれでいいと思うんです」

福山型先天性筋ジストロフィーを持つ加藤真心さん。全身の筋力が弱いため、8歳になった今でもスタイ(よだれかけ)が手放せない。とはいえ、スタイはベビー用デザインのものしかないため、彼女の意見をもとに“スタイにもなるエプロンドレス”を考案した。¥5,400 ※商品の受注は一旦終了

栗野「ソーシャルデザインという考え方で、世の中をより良くするために、自分が普段関わっている領域を起点に視点や手法を変えて関わること。そうすれば既存の選挙制度の中過度に困難な挑戦が無くても大げさな何かがなくても、世の中は変えられるような気がします。Social WEnnovatorsのような人たちがもっと増えればいいですし、難しいとされることこそもっとやってみればいいんですよ。難しいことだからこそ、乗り越えれば劇的によくなるかもしれない。洋服だってソーシャルデザインの一つになりうるかもしれません」

澤田「自分は、“ミッションで物を買う”というモノサシも提案したいですね。このプロジェクトでいえば、ミッションとは、服が生まれた使命です。その使命を自分がお金を出して買ったと思えば、絶対に大切にしますし、洋服もセンスだけではなく、新しい基準で選ぶことができる。共感できるミッションにお金を出すという感覚は、また違った消費の価値観を生み出すと思っています」

Social WEnnovatorshttps://wennovators.com/

041プロジェクトhttps://041.world/

澤田智洋(さわだ・ともひろ)
1981年、東京生まれ。幼少期をパリ、シカゴ、ロンドンで過ごし、17歳で帰国。2004年、慶應義塾大学経済学部を卒業後、株式会社電通に入社。コピーライターとして活動しながら、数多くのスポーツ及び福祉のビジネスプロデュースを手掛ける。ソーシャルユニット“Social WEnnovators”に参画するとともに、 2016年に一般社団法人 世界ゆるスポーツ協会を設立。一人を起点にプロダクト開発を行う“041”、視覚障がい者アテンドロボット「NIN_NIN」、義足女性のファッションショー「切断ヴィーナスショー」等のプロデューサーでもある。

栗野宏文(くりの・ひろふみ)
1953年、東京生まれ。株式会社ユナイテッドアローズ 上級顧問 クリエイティブディレクション担当。大学卒業後、ファッション小売業界で販売員、バイヤー、ブランド・ディレクター等を経験後、1989年ユナイテッドアローズの立ち上げに参画。販売促進部部長、クリエイティブディレクター、常務取締役兼CCOなどを歴任。現在は、ブランドディレクションやバイイングに関わるほか、執筆やDJ活動を行う。2004年、英国王立美術学院より名誉フェローを授与。LVMHプライズ外部審査員。2011年よりツイードラン・トウキョウ実行委員長。

(text: 長谷川茂雄)

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所有車稼働率わずか1割という衝撃!モビリティで切り込む新しい交通戦略

御堀 直嗣

 世界の自動車保有台数は、約13億台にのぼる。このうち乗用車は75%を超える約10億台だ。  気候変動抑制のため二酸化炭素(CO2)排出量を減らす取り組みが行われ、ここへ来て、急速に進んでいるのがクルマの電動化。電動化がもたらすものは単に燃料が変わるということだけではないだろう。車の所有を変える新たな動きが連動することは間違いない。私たちの暮らしがどう変わるのか、車をとりまく未来の扉はすでに開き始めている。




実は、電気自動車(EV)はエンジン車より先に現れ、普及しはじめた時代がある。しかし20世紀初頭に米国フォードから大衆向けエンジン車T型が誕生し、同時に米国のカリフォルニア州やテキサス州で大油田が発見され、メジャーと称される大規模エネルギー企業が誕生したことから、エンジン車が世界を制した。

しかしガソリンや軽油を燃やし排出ガスを伴うエンジン車は、大気汚染と気候変動という二大環境問題を起こした。誕生から134年を経て世界に広まったクルマは、EVへの転換が求められている。

ところが、スマートフォンやパーソナルコンピュータ(PC)も使うリチウムイオンバッテリーの素材となるリチウムは、地球資源として限界があり、13億台ものクルマをEV化することはできないとされる。その影響はスマートフォンやPCにも及ぶだろう。
環境保全と、資源の限界、それらとともに世界75億の人々が快適で幸せな生活を続けるため調和していく鍵を握るのが、共同利用である。

クルマの共同利用は、2つの形態で進んでいる。1つは、日本でも広がりを見せているカーシェアリングだ。もう1つは、米国を中心に広がったライドシェア、すなわち同乗である。カーシェアリングは、事業者がクルマを用意し、会員が使用料金を支払う方式だ。ライドシェアは、同じ方向へ向かう人たちがスマートフォンなどを通じて声をかけ、個人所有のクルマに同乗しながら移動する。こちらは情報を提供するアプリケーションが希望者を結び付ける。
共同利用をもっと効率的に広げようというひとつの案として、リチウムイオンバッテリーを発明し、ノーベル賞を受賞した吉野彰が提唱する AIVE(エイアイ・イーブイ)という構想がある。人工知能(AI)と電気自動車(EV)を組み合わせた交通社会の未来像だ。
その未来を描き出した映像が公開されているので紹介しよう。

車にかかる経費
7分の1に減少

個人が所有するクルマの稼働は世界的にも約1割といわれる。残りの9割は駐車場に止まっているわけだ。ほとんど車庫に眠っているのが実態なのである。
買い物をする喜びはある。しかしクルマの場合、購入の後の利用段階においても、燃料代や有料道路代、自宅に車庫がなければ駐車場代、年間の税金や保険代などさまざまな経費が継続的に掛かる。
AIVEは、所有から共同利用へ転換することにより、移動に掛かる経費を所有の1/7に減らすことができると試算する。当然ながら自動運転であり、端末から呼び出せば、自分の居る場所に迎えに来てくれる。
共同利用すればクルマの稼働率が高まり、世界の保有台数を大きく減らしても、消費者や利用者は不便を感じずに済む。限られたリチウム資源を有効に使いながら、個人が好きなときに好きな場所へ自由に移動できるクルマを、存分に利用できるのである。
新型コロナウイルスの世界的な感染で、公共交通機関の利用や、個人所有のクルマを使ったライドシェアは、敬遠されるかもしれない。事業として管理されたクルマを使ったAIVEのほうが、消費者の安心につながっていく可能性がある。日本の抗菌技術や、殺菌、滅菌、また空調の浄化技術が応用されていけば、衛生的になる。

緊急時には発電の役割も

AIVEの構想は、移動の利便性だけでなく暮らしの安心にもつながる。
AIVEが普及すると、50基の発電所が何かの事情で停止しても、AIVEから10時間電力を供給することができるという。EVは移動だけでなく、電力の保管場所としても機能するということだ。
もう少し詳しく説明すると、既存の日産リーフなどEVは、搭載するリチウムイオンバッテリーで約400km走行できる。その電力は、家庭での消費電力に換算して3日前後に相当する。すべて使い切ってしまえばクルマとして移動できなくなるが、部分的であれば、停電に対処しながら、移動を両立できる。
さらに人工知能を活用し、地域の電力情報として管理すれば、必要な場所へ必要な分だけ電力を供給できる。充電ステーションを点在させ、普段はEVの充電に使うが、万一の際はそこにAIVEを止めて蓄えられている電気を供給するのである。
いわゆるスマートグリッド=賢い電力網のひとつだ。
さらにスマートグリッドとEVを結べば、既存の発電所の数を減らすことができると日産自動車は試算する。再生可能エネルギーと呼ばれる太陽光や風力による発電の電力安定化に蓄電設備を設けるのではなく、EVとの連携が活用できる。エンジン車からEVに替わると、移動と蓄電、そして電力調整の役目を果たせるのである。

EVと人工知能をあわせた共同利用は、個人による比較的近距離の移動に適しているといえるだろう。

日産の電気自動車「リーフ」を手がけた井上眞人氏も近距離移動における小型モビリティへの期待を語る。紹介されたモビリティは二人乗り。コンパクトなボディのおかげでパーキング問題も緩和。駐車も外付けのレバーを手押し車のように押すだけのため、ちょっとした隙間に止めることができる。

東京~大阪、あるいはそれ以上の長距離移動は、鉄道やバスなどの利便性が将来的にも続くのではないか。ただし、既存の鉄道やバスとは違った快適さの提供が伴わなければならない。
拠点となるターミナルへは、上記の共同利用のEVで向かう。そこでの乗り換えは、EVなら排出ガスを出さないので屋内へそのまま入っていくことができ、そこを考慮したターミナルビルの構想が期待される。
共同利用のEVはバリアフリーなユニバーサルデザインである必要があり、車いすや目の不自由な人、あるいは高齢者も、鉄道やバスの扉口までEVでそのまま近づくことさえできるだろう。子供連れの家族も、大きな荷物を抱えることなく、戸口から戸口へそのまま乗り換えることができれば旅も楽になるのではないか。
そのEVは、観光用などでしか今は使われていない超小型モビリティでもいい。超小型であれば、ターミナルビルのなかを比較的自由に移動できるのではないか。さらにAIVEならその場に駐車して客待ちをする必要がないので、人を降ろしたらビルの外へ出て、次の場所へ移動するなり、別の待機場所で止まればよい。同じことは、空港のターミナルについてもいえるだろう。

そうなると、行政組織の在り方も変わらなければならない。たとえば国土交通省内の現在の自動車局や、鉄道局、航空局という部署は専門集団として残るとしても、それらを統括する総合的な部署が上に立つ必要がある。そして分野を越えた交通政策を俯瞰的に計画し、実行していく。
道路やターミナルビルの建設なども、EVが屋内まで入って走ることを前提に、計画や管理をしなければならない。自動運転であれば、通信の総務省も関わる。
自動運転と同様に、これは国造りの話であり、単に交通だけの問題で終わらない。交通と建物や国土が絡み合う点では、まさに国土交通省が本領を発揮する時代の到来ともいえる。そして国土交通省の立場は、省庁のより重要な位置づけになるべきだろう。

クルマに限らず、万人の移動を自由で快適に行えることを国が支える重要性は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言や海外でのロックダウンをみれば明らかだ。人が移動しないことで経済が破綻しそうになる。つまりモビリティ(移動)の課題と未来像は、まさに国土強靭化の一翼を担うのであり、省庁の縦割りに任せていては実現できない総合的な政策による、次世代の国造りとなっていくのである。

(text: 御堀 直嗣)

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