コロナウイルスの感染拡大を食い止めるために、遠隔医療、非接触医療の重要性が叫ばれ、現場に耐え得るソリューションの開発、提供にテック企業も奮闘し続けている。前回記事に続き、感染患者を受け入れる医療機関でウイルスと闘うロボットを紹介しよう。

あの4足歩行のロボットが
医療機関でミッション始動！

大胆なビジュアルと動きでこれまでも多くのロボット好きを驚かせてきた、Boston Dynamicsの四足歩行ロボット『Spot』が、コロナウイルスの最前線に立つ医療従事者たちの負担を軽減すべく、動き出した。

同社はマサチューセッツ州にあるブリガム・アンド・ウイメンズ病院に派遣したロボットの作業結果をシェアし、ハードウェアとソフトウェアのデザインについてもオープンソースにするなど、他の開発者やロボット技術者に対しても、医療従事者へのサポートを促している。

現在『Spot』が行っているタスクはiPadを背負い、救護テントにいる患者と医療従事者のビデオ通話を取り持つこと。医師は自宅からでも患者とコミュニケーションが図れ、感染の危険性を軽減することができるだけでなく、人員削減にも大いに貢献することができる。

次のステップとして、赤外線カメラ技術を使って患者の体温や心拍、酸素飽和度などを測定することも検討中。また、UV-Cライトでウィルスの除去や殺菌を行うことも今後、視野に入れており、テストや検証次第で詳細が公表できそうとのこと。販売開始時（http://hero-x.jp/movie/8156/）には予測もつかなかった事態を前に、『Spot』がどこまで威力を発揮するか、続報を待とう。

世界中が注目する
テレプレゼンスロボット
『OHMNI ROBOT』

OHMNI ROBOTはシリコンバレーのロボティックス新興企業OHMNILABSによるテレプレゼンスロボット。解像度13メガピクセル、4Kワイドアングルという高性能カメラやファーフィールドマイクなどの高スペックをほこり、ANAホールディングス初のスタートアップとなるアバター事業でもパートナーとして採用されるなど、日本国内でも認知を拡大してきた。ISOコンサルタントのISO総合研修所はコロナウィルスの感染患者と医療従事者、また患者の家族との遠隔でのコミュニケーション支援として、医療機関にてOHMNI ROBOTの提供を開始した。

また、ベトナムで2016年に発足した、スタートアップが集結する国家プロジェクト「Project 844」においても、OhmniLabs がコロナウイルス対策を行うチームの一員として選出されるなど、世界各国からの注目度も高い。テレプレゼンスのソリューションが数あるなか、デバイスが全て3Dプリンターで製造されている点も、全世界に市場を広げる上でのアドバンテージとなるかもしれない。

人間の代わりとなり得るか、あるいは、人間の能力をも超えるのか。ロボットが秘める可能性はまだまだ未知数だ。

パンデミックにより急速に近づいた未来

交通網の発達した東京では〝利用の必然性が弱い〟とも言われていた小型モビリティーのシェアリングサービス。しかし最近は、コロナの影響もあり、かなり頻繁に見かけるようになっている。なかでも、ナンバープレートをつけた電動キックボードを目にする機会はぐっと増えた。人々の移動という行動が、パンデミックの発生により大きく変わったのだ。こうしてモビリティーの世界を見てみると、HERO Xが掲げる「一歩先」と言ってきた未来が、一気に向こう側からやってきた、そんな時間を過ごしたここ数ヶ月、人々の暮らしが大きく変化した。

すでに活用から長い年月を経ていたフレックス制もあらゆる職種に広がりを見せ、在宅勤務をする人々は爆発的に増えた。これに伴い、日常生活における移動距離は大きく変わった。外出自粛期間が過ぎても、満員電車を避けるため、自転車やキックボードを使う人は後をたたない。誰も予想しなかった形でパーソナルモビリティーの発達が加速したことは間違いないだろう。今回のパンデミックはテレワーク元年と言われているが、モビリティー、Massにとっても新たな時代に向けての大きな幕開けとなったのだ。

加速したイノベーションの
風を止めない

問題は、この追い風が今後どこまで続くかだろう。あと5年で日本の高齢者率は40％を超えると言われている。だが、これはあくまでも平均値、地方ではすでに高齢者率40％を超えている地域も存在する。つまり、平均とはお化けみたいなもので、地域ごとの問題は平均値では見えてこない。すでに過疎化を迎えた土地にとってはなんら問題の解決を生み出さない。日本全体を見渡すと、東京ほど交通網の発達しているエリアは少なく、特に高齢者率40％を超える地域では、移動弱者が生まれている。鳥が上空から地上を眺めるように広い範囲で見ていたら、個別の問題は見えないだろう。自らの意思で買い物に行ける方法を待ち望む人々、私たちが「一歩先」と言ってきた「未来」を必要とする人が、ここにはすでに存在している。イノベーションは常に、ニーズにより生み出されるのだ。

今回の特集では、世界各国で実用化がはじまっているモビリティーの紹介や、各分野の専門家を訪ねての取材を試みた。パーソナルモビリティーの発展が日本各地で起こることは考えにくいという話も出てきたが、個別の事例に対しては、イノベーションの余地はある。先行開発ファクトリーとして歩んでいる株式会社RDSが開発した車いす「WF01」も、個別の移動ニーズを解決するために生まれたもので、車いすの常用者であるハンディキャップのある人だけでなく、全ての人の移動を自由に、そして楽にするパーソナルモビリティーへと常に進化していくだろう。

そんな新型モビリティーの開発現場、今後、移動という行為について、個々のニーズを解決するために力を発揮していくのはおそらく、中小企業となるだろう。なぜなら、個々のニーズは多くの場合、緊急性を有している。開発にはスピードが必要だ。こうした緊急性を有するものごとについては小回りのきく中小企業の方が開発スピードは速い。もちろん、大企業の役割がなくなるわけではない。中小がおこしたイノベーション、それらをスキームとし、インフラ整備など大がかりなことをしていくのが大企業の役割となるはずだ。中小と大企業、それぞれの良さを生かし、パートナーシップを発揮すれば、日本のモビリティーの発展は間違いなく加速するだろう。

今後深くなる、
医療とモビリティーの親和性

新たなモビリティーの出現は、新しい生活様式のスタイルをより自由なものにしてくれる。バスを含め、車への依存の高い日本の地方部だが、モビリティーの種類に広がりが生まれれば、自発的な外出をする人は増える可能性がある。個別利用できる新型モビリティーの発達は、歩けなくなったことで自宅に閉じこもりがちになっていた高齢者を外へと誘うきっかけにもなるだろう。認知症の予防には人と会うことが有効だという話もあるが、外出の機会が増えれば、モビリティーを通した予防医療貢献に繋がる可能性も見えてくる。

そして今後、医療とモビリティーの親和性は益々深くなるだろう。車の業界で昨今進むビッグデータの集積は、自動車利用者だけでなく、パーソナルモビリティーの分野にも見られるようになってきた。車いすがパーソナルモビリティーとして発展すれば、そこでのビッグデータの解析も不可能ではない。座ることで健康データを取得、薬局で数値を見せればぴったりのサプリメントを提案してもらえるなど、ただの移動に付加価値をつける未来も現実味を帯びてきた。そんな大変革期を迎えたモビリティーの世界、次回からの特集では、モビリティーとの連携も見込まれているデータの収集、蓄積などを追っていく。未来を生み出すものは何なのか、今後も視線を注いでいきたい。