奇妙で愛らしい動きが話題を呼んだ軍用四脚ロボット “BigDog(ビッグドッグ)” や、ジャンプやバック転を可能としたヒューマノイド “Atlas(アトラス)” の発表など、一般層に対してもロボットをより身近なものとした米国を拠点とするロボット研究開発企業・Boston Dynamics社(現ソフトバンク傘下)が、犬型四脚ロボ “SpotMini(スポットミニ)” を2019年に向け、いよいよ発売を開始する。

空間を立体的に認識するステレオカメラでの同時撮影と、LiDAR(ライダー)と呼ばれる光を用いたリモートセンシング技術により、建物内の様々な情報を記録することで、先にある障害物や階段等の段差を認識し、安定した自律歩行を実現したことが実用化に至った最大要因とされている “SpotMini”。

動力にはバッテリーを搭載し、電動アクチュエータを採用することでスムーズな動きを可能とした。また、サイズも旧型機 “Spot” の高さ94cm、重量75kgに比べ、高さ84cm、重量はアームなしで28kg、アーム有りで30kgとかなりのコンパクト化に成功。現在はまだ、10体のプロトタイプのみだが、2019年の発売に向け100体の量産を目指し生産を開始するという。

シンプルの積み重ねで
高度な振る舞いを実現する

“Build it (作る)” “Break it (壊す)” “Fix it (直す)” の3つをロボット製作理念に掲げているBoston Dynamics社。その真意は、まずできるだけ早くロボットを作る。次に、実世界の経験を積ませる。そして実験を重ね、上手くいかない部分のデータを取得していきながら、デザインを修正する。このサイクルを短期間で積極的に回していくことが重要なポイントだとCEOであるマイクレーバート氏は語る。この誠実な姿勢こそが、早い期間で今回の販売にたどり着いた理由なのだろう。

ビルや施設のセキュリティ・パトロール(番犬)用、建設現場など危険の伴う場所での見回りなど、実生活の中で “SpotMini” の活躍を我々が目にする日は近いはず。

［TOP動画引用元：https://www.youtube.com/watch?v=fUyU3lKzoio］

2019年に約740億8000万米ドルに達し、2026年までの年平均成長率20.21％以上が予測されている世界のライドシェアリング市場。各国のスタートアップから次々と新しいサービスが立ち上がり、ダイナミズムを巻き起こしている。 今回紹介する、ドイツ・ベルリンのシェアリングモビリティサービス『TIER』は、2018年に設立、2019年にサービスローンチとまだその歴史は浅いながらも、強力なステートメントで確固たる地位を築こうとしている。日本でもさらなる普及が見込まれるシェアリングモビリティについて世界の事例をチェックしてみよう。

TIERは電動キックボードのライドシェアからサービスを開始し、2020年5月からは電動モペット（エンジン付き自転車）の提供もスタート。
専用アプリをモビリティにかざし、ロックを解除すれば乗車でき、利用を終えるときはパーキングの所定エリアでアプリの「END RIDE」をタップすればOK。

電動モペットを利用する場合は免許証をアップロードする必要があるが、着用義務が課せられているヘルメットは自分で用意しなくても付属のトランクに内蔵されているため、気が向いたときに「ちょっとそこまで」の感覚で試せる大きなアドバンテージとなっているはずだ。

TIERの事業背景には環境保護が大きく関わっており、気候変動防止に努める組織ClimatePartnerとパートナーシップを締結し、CO2排出量の減少を目指すほか、モビリティの生産や輸送プロセスにおいても排気を減らす取り組みを模索し続けている。
更には、モビリティの充電や倉庫の運営にはグリーンエネルギーを使用、社内イベントではベジタリアンメニューを提供し、日々の業務から交換可能なバッテリーを導入、カーボンオフセット活動に注力するなど環境対策を徹底した結果、何と6000ヘクタール（サッカー場8400個分）の森林保護に成功しているという。

また、コロナウイルスの流行下ではフランスとノルウェーで「TIER HEROES」という特別プログラムをスタート。医療従事者からスーパーマーケットや薬局の職員、運送業者などを対象にTIERのモビリティを無料で利用できるクーポンを発行し、感染リスクに晒されながらも通勤するエッセンシャルワーカーをサポートしている。

現在、ドイツ国内の主要都市を筆頭に、オーストリア、スイス、フランスや北欧諸国など利用可能エリアは欧州がメインだが、そのエシカルな魅力で、これから大きくシェアを伸ばしていくことになりそうだ。

前回紹介した「Whim（http://hero-x.jp/article/9470/)」をはじめ、欧州でシェアリングモビリティが普及しているのは、EU領域の自由な往来など “移動” の概念が他地域とで異なるからであるという説もある。“移動の自由” を価値とし整備されてあきた欧州と風土は違えど、ライフスタイルや時間への価値が見直されているわが国でも、所有欲は何に向けられていくべきなのか、未来を見据えていきたいものだ。