医療 MEDICAL

次なるヘルスケアトレンドは腸内評価を用いたAI !? メタジェンとSOMPヘルスサポートが研究開発を始動

HERO X 編集部

腸内フローラに腸内環境。昨年は雑誌やメディアでも頻繁に目にする機会があったこれらの言葉。最近の研究では、腸内環境が病気の発症や健康維持に密接に結びついていることも分かり始めた。株式会社メタジェンとSOMPOヘルスサポート株式会社は共同で、個々人の腸内環境タイプに合わせた生活習慣改善策を提案するAI(人工知能)の研究開発を開始したと発表した。

私たちの腸内に住む「腸内細菌」。1人あたり数百~1000種類以上を保有すると言われている腸内細菌の研究が、近年著しく進んできた。例えば、持ち合わせている細菌の種類や数により、薬の吸収率が違うことも分かってきた。腸内環境を知ることは、自身の体の特徴、傾向を知ることに繋がりそうだ。最近ではテレビCMも流れだし、身近度を増し始めた遺伝子解析同様に、腸内環境の解析が私たちの健康寿命を延ばす一助になる日が近づいている。

左より、株式会社メタジェン取締役副社長CTO 山田、SOMPOヘルスサポート株式会社 中村執行役員

最先端科学で病気ゼロの実現を目指す株式会社メタジェン(以下メタジェン)と、「こころと身体」の健康に資するヘルスケア事業を展開するSOMPOヘルスサポート株式会社(以下SOMPOヘルスサポート社)が進めているAIの研究開発は、腸内環境タイプに合わせた層別化ヘルスケアを実現するため、それぞれの腸内環境タイプに合わせて生活習慣改善策を提案するというもの。 

健康に密接に関わる腸内環境だが、その環境は人それぞれに異なる。メタジェンはこれまで、最先端の腸内環境解析技術を用いて多くの人々の腸内環境を科学的根拠に基づいて評価すると同時に、腸内環境データベースの構築をしてきた。これらの知見を活用し、個々人の腸内環境タイプに合わせて最適な食習慣・生活習慣の改善策を提案するシステムを構築するため、生活習慣改善支援に関するノウハウを有し、さらにデジタル技術の活用にも取り組むSOMPOヘルスサポート社と共同で、生活改善策を提案するAIの研究開発に乗り出している。

 データのベースとなる採便には、メタジェンが開発した最新の採便キットを用いる。通常、便中に含まれる腸内細菌叢を保存するには変性剤などが使われるため、採取後の培養などはできなかった。メタジェンは世界で初めて、この変性剤などを使わずに、常温で便中の腸内細菌叢の遺伝子や代謝物質を保存できるキットを開発、便から腸内細菌の分離・培養も可能にした。このキットを使い採便したものを基に、健康診断結果や生活習慣等に加え、腸内環境評価結果を加味、データに基づき、減量等に最も効果的と考えられる生活習慣改善策を、個々人に合わせて予測するAIの開発を目指す。

 このAIが完成すれば、腸内環境データと個々人の生活習慣や、生活習慣病との関連性について新たな知見を得ることもできるだろう。また、今回開発するAIは、今後モデル事業等を通じて取得するデータの再学習によって予測精度を高めていく予定で、同社は、個々人の腸内環境タイプに合わせた生活習慣改善支援サービスの事業化も目指すと話している。

(text: HERO X 編集部)

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市職員のALS患者への発言が波紋。コメント4000件越えから見えるもの

HERO X 編集部

埼玉県吉川市在住のALS(筋萎縮性側索硬化症)患者の男性宅を訪れた際、市の職員が発した言葉に批判の声が集まっている。ALSにより介護が必要となっている男性が申請している介護サービスについて調査する目的で訪れた職員が、文字盤に視線を向ける方法でコミュニケーションを取ろうと試みる男性に対し「時間稼ぎですか」と発言したとされる問題。様々なメディアが取り上げ、4000件以上のコメントが寄せられているのだ。

ニュースを受け、皮肉にもALSについての関心も高まっているようだ。ALSとはどのような病気なのか。HERO X では編集長対談企画の中で、実際にこの病と闘いながら“テクノロジー”と“コミュニケーション”を軸に音楽、ファッション、モビリティなど多彩な活動を展開する『WITH ALS』代表、武藤将胤氏を訪問している。(前編 http://hero-x.jp/movie/4883/  後編 http://hero-x.jp/article/4892/

ALSなど、体が動かせなくなる病気の場合、症状が重篤化すると、埼玉県の男性のように、声を出すことも難しくなるケースがある。介護認定を受けるには、高齢者のケース同様に申請が必要で、認定をうけなければ公的なサービスとしてヘルパーを付けることができない。この認定申請の一環として行われているのが市職員による訪問だ。生活状況や病状などをヒアリングし、認定基準を満たすかを審査していく。

しかし、患者が自らコミュニケーションを取るのは容易ではない。役所側も限られた人員の中で認定調査を進めるため、全ての人を公平に訪問しようとすれば時間の制約も生まれてくる。解決策はないのだろうか。実はテクノロジーの力で解決してくれそうなアイテムが存在する。HERO X で紹介したオリィ研究所。ここで開発された「OriHime eye」などもそのひとつとなるだろう。
http://hero-x.jp/article/958/

「OriHime eye」を小型化し、市職員が持ち運べるようになれば、今回のような問題は減らせるのではないだろうか。問題が顕著化した時こそ変化させるチャンス。技術力に目が向き、研究が加速されることを願うばかりだ。

(text: HERO X 編集部)

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