IT、スポーツ、ヘルスケア、ファッション等、各分野のファンが熱い視線を送り続けるウェアラブルデバイスの進化は2020年も更に勢いを増すばかり。これまでも数々のノーベル賞受賞者を輩出し、米国屈指の研究機関としても名高いノースカロライナ州立大学は、様々な健康状態を知らせてくれる「汗」に着目した新型デバイスを発表した。

汗から健康状態を分析する
ウェアラブルデバイス

論文の責任著者であり、同大学のコンピューターエンジニアリング学部の助教授のMichael Daniele氏によると、検知する物質はブドウ糖などに限定されるわけではなく、電解質など他の物質に置き換えることも可能とのことだ。

個人のヘルスケア管理に留まることなく、軍事演習や、スポーツ中にユーザーが脱水など危機的状況に陥っていないかなどをトレーナーや専門家に即時で伝えることができれば、死傷者が出るような不慮の事態を減らすことができるはずとDaniele氏はデバイスが持つ社会的な意義についても語っている。

これから生産先となるパートナーや追加のオプションを検討している段階のため、販売価格はまだ不明ながらも「製作自体は数十ドル、センサーについても糖尿病患者が使う血糖測定紙と同程度」と、手に取りやすそうな価格が期待できそうだ。動作確認のため、今後も様々なシナリオを想定して継続的にテストを行っていくとのことで、商品化までの道のりを楽しみに追いかけていきたい。

こんなことも
「腕時計型デバイス」で検知可能！

引用元：http://www.onelvl.com/

HERO Xではこれまでも「腕時計型」デバイスには注目してきた。脱水を知らせるウェアラブルデバイス「LVL」は、腕に巻くだけで熱中症対策ができるというもの。

【記事URL：http://hero-x.jp/movie/6707/】

引用元：https://robbreport.com

また、こちらの「PROOF」は、血中アルコール度数をリアルタイム検知するというものだ。飲みすぎ注意なこの季節に有効なデバイスである。

【記事URL：http://hero-x.jp/movie/6632/】

気軽に、そしてリアルタイムで健康管理が可能な腕時計型ウェアラブルデバイス。開発中のものも数多く、今後のさらなる進化を期待したい。

VRを使った運動リハビリテーションプログラムを考案し、今年1月、経済産業省主催の「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2018」でグランプリを受賞した株式会社mediVR代表取締役の原正彦氏。現役医師でありながら、医療分野において会社を5社立ち上げた起業家でもある。医学会の風雲児ともいえる原氏だが、活動の原点にあるのは、「患者に良い医療を提供したい」というシンプルな動機だという。

優秀なドクターが報われる世の中に

原氏は2005年に島根大学医学部医学科を卒業。循環器医としてキャリアを積む傍ら、臨床研究や医療統計に取り組み、世界的権威である米国心臓協会（AHA）で若手研究員奨励賞を3度受賞した。そんな原氏がビジネスの世界に乗り出したのはなぜだったのだろうか。

「より良い医療を患者さんに届けたいという想いから、アメリカで論文を発表してきました。世界の若手研究者トップ5に選ばれ、アカデミアの世界では他に追随を許さないレベルの業績を積み上げてきました。これで医療に革新を起こせると思いましたが、実際には医療の現場は全く変わらなかったんです。研究やアイデアをただ発表するだけでは、医療現場には普及しないということがわかりました。

ではどうすればいいか。世の中は資本主義で回っています。研究成果やアイデアをプロダクトという形にして、企業が儲かる仕組みをつくれば患者さんまで届けられると考えました。それがアカデミアの世界からビジネスの世界へと舵を切ったきっかけです」

2016年に日本臨床研究学会を立ち上げ、若手ドクターの研究をサポートする活動も行う原氏。そこに集まってくるアイデアをビジネスに落とし込み、会社を立ち上げている。

「優秀な人、頑張っている人が報われる世の中にしたいんです。逆に言えば、いまはそうなっていないということです。アカデミアの世界は完全に年功序列で、どんなに優秀であっても階段を一段ずつしか上がれません。給与も低いまま。熱意のあるドクターほどフラストレーションを抱えています。

彼らに論文を書かせて世界で発表させ、まずはアカデミアで評価されることをサポートします。そして、その研究成果をプロダクトにして会社をつくる。発案したドクターには株を持ってもらい、キャピタルゲインという形で思いきり還元します。

たとえばmediVRのアイデアを出したドクターには、株を10％持ってもらいました。100万円から開始したので10万円ですね。現在mediVRのバリューは10億円。2年後のM&Aを目指していますが、そのときには50億円から100億円になるでしょう。彼の取り分は5億円から10億円になる計算です。努力したドクターがその分だけアカデミックに受け入れられ、経済的に楽になり、治療に集中できる状態にしたいのです」

原氏が担うのはゼロイチの部分。ある程度形が整い、「世の中に浸透していくだろう」と確信を得られる段階まで来たら、大企業に買収してもらったほうがより多くの人に届けられるという考えだ。そしてまた別のドクターのアイデアを製品化していく。

ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2018の授賞式

「患者さんのことを真剣に考えて努力してきたドクターが成功すれば、ほかのドクターも夢を持てますよね。“俺もやってやる”というドクターが増えたら、アイデアがどんどん形になり、良い医療が患者さんに届きはじめる。そんなエコシステムをつくりたいのです。僕ひとりで取り組むより、優秀な人をサポートしたほうが世の中に与えるインパクトは大きくなりますから」

技術は日夜進歩していくが、それだけでは社会は変わらない。必要なのは、自身の専門領域に技術を応用する仕組みを考え、意識改革も同時に進めていく、原氏のような存在ではないだろうか。

前編はこちら

原正彦氏
2005年島根大学医学部医学科卒業。神戸赤十字病院、大阪労災病院で研修を受け、大阪大学大学院医学系研究科循環器内科学で学位取得。循環器内科専門医、日本臨床研究学会代表理事、国立大学法人島根大学客員准教授、経営者と複数の肩書きを持つ。著書に「臨床研究立ち上げから英語論文発表まで最速最短で行うための極意」（金芳堂）