エコな電気自動車（EV）が注目されるような時代に入り、エネルギーとなる充電池の開発が世界中で進んでいるが、コバルトなどの資源を必要とせずにつくるバッテリーを日本の会社が開発した。PJP Eye株式会社が売り出したカンブリアン・バッテリーについて、同社取締役の翁 詠傑氏に話しを聞いた。

コットンからつくられる電気とは

杉原：まずは、PJP Eyeについて簡単にご紹介いただきたいのですが、植物由来のバッテリーを作っていると伺いました。具体的にはどういうものなのでしょうか。

翁：弊社は植物由来のカーボンをつくる技術をもっていまして、それを基にバッテリーをつくっている会社です。従来のものと違い、レアメタルを使わずに作り出しています。つまり、ニッケル、コバルト、マンガンを使わずにバッテリーが作れるんです。

杉原：となると、原材料は何になるのですか？

翁：今はコットンを使っていますが、将来的にはオリーブの絞りかすなど、農業産業廃棄物をリサイクルするようなことも考えています。

杉原：なるほど。原材料についてのサスティナビリティは分かったのですが、この技術を 使ってできたバッテリーには他にも特徴があると聞いたのですが、どんなところになるのでしょうか。

翁：一度に沢山の電気を流すことができるので、急速充電が可能です。今のリチウムイオンバッテリーの約10倍のスピードで同じ量の充電を完了させることができます。さらに、寿命も長い。

バッテリーの安全性と寿命の長さが評価され、電動自転車のバッテリーにも採用されている。

杉原：急速充電で10倍くらいということは、スマートフォンの充電で考えるとどのくらいの差が生まれるのでしょうか。

翁：今出回っているリチウム充電機の場合はフル充電するのに数時間はかかると思いますが、われわれのバッテリーの場合、これが約10分で充電を完了できるという計算になります。

杉原：それは早い！

翁：最近、飛行機でニッケル、コバルト、マンガン系の電池を使う機器が爆発してしまったというニュースがあったと思うのですが、我々の電池は爆発しません。それに加えて、耐用年数も長いです。従来のバッテリーは3年ほど使うと充電スピードが落ちていったりするのですが、弊社の場合は20年以上使っても充電能力は16％ほどしか下がりません。

杉原：もともとは九州大学と一緒に開発されたものなのでしょうか。

翁：そうですね。当社が技術を買って、バッテリー事業をはじめたというのが始まりです。2017年にPJPができたのですが、技術自体はそれよりも10年以上前から研究されていたものでした。

杉原：となると、大学の研究室で行なわれていた技術を社会実装するということで生まれたのがPJP Eyeですか。

翁：少し話しは長くなるのですが、1985年あたりにアメリカ海軍の論文がきっかけで、デュアルイオンバッテリーというものが言われるようになりました。しかし、技術としては存在していたのですが、長い間、社会実装には至っていませんでした。その後、九州大学とパワープレスジャパンというところがこの研究を続けていました。しかし、電池についてはプロトタイプまではいったものの、そこで研究費が尽きてしまった。その話を聞いた代表の仁科浩明が、これは面白い技術だということで、バッテリー事業の部分を弊社が事業買収したんです。

杉原：なるほど。

杉原：爆発しない安全な電池ということですが、どうやってそれを可能にしたのでしょうか？

翁：リチウムイオンをつくるには、グラファイト（炭素から成る元素鉱物）が使われますが、石油と石炭と3500度の熱が必要なんです。生成するにはいくつもの工程があり、加工が結構大変です。大変な思いをして作るグラファイトなのですが、電池に使う場合、劣化するというデメリットがありました。

グラファイトの炭素構造はレイヤーベースになっています。電池に電気を溜めるときや、放電する時というのは、電池の中でイオンが左右に移動します。その時にイオンがグラファイトの層に少し当たるため、ひっかき傷のようなものが生まれるんです。これが繰り返されるため、どんどん劣化し、容量が減ったり、安全性が損なわれることが起ります。

しかし、弊社のグラファイトの場合、ダイアモンドのような複雑な構造をしているため、イオンが移動しても傷が付きにくいのです。

杉原：その技術を使って開発を進めるのが、デュアルカーボンバッテリーということですか？

翁：そうです。デュアルカーボンバッテリーはプロトタイプとしては完成しているものの、目標値に達成していないため、量産はまだ見合わせています。まずは、シングルカーボンでやってみようということで、シングルカーボンバッテリーを作り、2018年に量産化、2019年に製品化しました。

杉原：いやぁ、面白いですね。超長寿命で爆発しないバッテリーができたということですね。

資源もエコ、20年持つ超長寿命バッテリー

杉原：名前も面白いなと思ったのですが、カンブリアン・バッテリーの名前はやはり、カンブリア時代からつけたのですか？

翁：そうなんです。カンブリア時代って、生物が初めて目を得た時代なんです。

杉原：カンブリア時代というと、三葉虫とかでしたかね？

翁：そうですね。生物の大爆発が起きたと言われる時代で、弊社の名前はPJP Eyeですが、弊社のバッテリーを通して、世界に新たなサスティナブルな目を持たせ、多様性のある世界にしていきたいという思いから生まれた名前です。

同社が作り出した植物由来のカンブリアン・バッテリー

杉原：素敵ですね。すでに量産化、製品化しているということですが、量産工場は日本にあるのでしょうか。

翁：量産工場は中国です。

杉原：やはり、そうなのですね。

翁：世界で生産されているバッテリー工場の85％が中国です。弊社も中国以外でという気持ちはあるのですが、工場がないのが現状です。イギリスに視察にいったこともあったのですが、まだ1秒に100枚しか作れず、移転するのは難しいという状況です。

杉原：なぜイギリスでと思われたのですか？

翁：イギリス政府からの誘いを受けて視察に向かいました。イギリス政府は2017年あたりからバッテリー工場を作ろうと予算をつけているのですが、まだ、中国の規模にはおいついていないという印象です。

バッテリー市場で日本は勝つことができるのか？

杉原：テスラやパナソニックはなんとか頑張ってアメリカでとやっていますが、例えば量産化なども含めてみると、バッテリー分野で日本は遅れをとっているのではないかという感覚があるのですが、日本のバッテリー市場について、どのようにお考えですか。

翁：一番大切なのはサプライチェーンだと思います。ポイントとなるのが資源と工場だと思うんです。資源というと、ニッケル、コバルト、マンガンが主流である以上、コバルトの60％が中国で、生成工場も80％が中国ですから、中国に頼らざるをえないです。また、ニッケルは今、国際情勢の関係で価格が数倍に上昇している状況ですから、こうした資源を使ってつくるバッテリーで国内だけの生産で市場をリードしようというのはかなり厳しいと思います。

弊社の場合、国内に提携工場はないのですが、数％でもいいので国内にある工場で作りたいという思いはあります。工場が国内での生産が考えられるのは、弊社の場合はニッケルやマンガンといった資源にあまり頼らずに作れるバッテリーだからです。逆に言えば、世界に誇れるようなバッテリーを日本として作っていけるという部分はあるのかなと思っています。

杉原：お話にあるように、問題は資源ですよね。レアメタルのところがクリアできるとなると、かなり世界と戦えるものを日本で作れると思うんですがね。

翁：今、スペインの方で少しはじめているのですが、コットンだけでなく、オリーブやサトウキビ、ビールの搾りかすなどの農業廃棄物をリサイクルして作り出していくことも考えています。今はコットンを買っている状況ですが、これができるようになれば、またさらにエコなバッテリーになりますし、価格もさらに抑えられると思います。

杉原：いやぁ、面白いです。結局今、コバルト問題は世界で発生していて、みんなこぞって投資をしていますが、結局その中で取り合いの争いが起っている。日本の場合、EVだったらエコだというような胆略的な感覚が世の中に広がりつつあるように感じるのですが、裏側にはこうした資源の奪い合いが起きているわけですよね。これがオリーブの絞りかすから作ることができれば、循環型の新しいバッテリーが生まれるということですよね。

児童労働問題解決にも貢献
世界を変えるバッテリー

翁：サーキュラーエコノミーという言葉を代表の仁科もよく口にするのですが、弊社はバッテリーを作ることが目的ではなくて、くさいことを言うようですが、世界を救うことを目標にバッテリー事業をやっている会社です。仁科はもともと国連にNGOを持っていた人なので、難民キャンプの支援をしたりしてきた人間なんです。バッテリーを使ってどう世界を変えていくかというのが目的でやっています。サーキュラーエコノミーを通じた社会、経済を通じたサスティナビリティを考えています。

今、発展途上国で問題になっている児童労働の問題を解決することだってありえます。例えば、コンゴには皆さんの携帯に使われているコバルトを取るマイナーが25万人いると言われていますが、マイナーのうち15％が児童労働です。私たちのバッテリーを使って電気を生み出し、電気を売ってお金にすれば、児童労働の問題も軽減させることが可能です。

PJP Eyeが開発したポータブル発電所QuVe（キューヴ）

杉原：具体的にはどのようなことなのですか？

翁：なぜ彼らがレアメタルマイニングをしているかといえば、仕事の面でも教育の面でも他に選択肢がないからです。夜使える電気もないから、夜は勉強もできません。もしも、彼らが電気を作って売ることができれば、レアメタルマイニングの仕事をしなくてもよくなります。例えば、EVステーションのようなものを作るとします。われわれの作っているポータブルバッテリーを発展途上国で貧しい暮らしをしている人々に配れば、太陽光発電で電気を生み出すことができますから、その電気をパワーステーションのように売るということだって考えられるわけです。

杉原：なるほど。バッテリーを通して世界をよくしていく、変えていこうということですね。寄付をして終わりというような支援ではなく、根本から変えていこうという姿勢がとても面白いです。またぜひ、何かご一緒できたらと思いました。今日はありがとうございました。

翁　詠傑（おきな・いんけつ）
PJP Eye株式会社取締役。
世界をより良くする事に貢献できる人間になるために米国に留学。南カリフォルニア大学のマーシャル・ビジネススクールを卒業。 卒業後、Tokyo Expressで日中米国間の国際貿易をシステムを活用して自動売買を習得。その後、株などの金融の自動売買などの会社を設立。ITを活用した商品の国際間売買やAI、ブロックチェーン、IoTなどの先端技術を用いてビジネスを国際的に構築する。
​バッテリーの先端技術を活用して、世界中の人々に電気を届けて、持続可能な世界を作るビジョンに共感。PJP Eye株式会社のCIO（Chief Intelligence Officer）として、取締役に就任。

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被災地のひとつである、仙台・七ヶ浜に新たなコミュニティを創世し、地域社会のこれからのあり方を提示する島田氏。さらに新たな備蓄食料としてのゼリーを生み出したことで、この技術がスポーツへ、そして東京2020へと繋がることをお二人に説明していただいた。後編では日本の物作りの弱点や、防災についてのコミュニーケーションのあり方、さらにはコミュニティが命を繋ぐということまで、アクティブに動き回るふたりゆえの実感に裏打ちされたコメントは必読！

自分の五感を信じ課題を探す

島田「多くのメーカーは、既にある物を売るというやり方ですが、我々は最先端技術を使い、ビジョンとマーケットを創造する会社。顕在化しているニーズから商品化するのではなく、まだ見えていない潜在的なニーズを探し出す。そこに課題を見つけて、オリジナル商品を開発し、新しい市場を作っていくこと。防災ゼリーはまさにこうした課題解決創造型ビジネスです。小さい子供や高齢者は乾パンでは固くて食べられない、ということは誰でもわかることですし、共感してもらえる。実際に被災して体験したことで課題が見つけられたのですね。やっぱりマーケティングではなく、自分の目で見て感じることの方が大切なんです」

杉原「僕も情報に左右され過ぎないということは意識しています。いろんな人と直接会って、いろんな話をして、物作りの現場に出向くことの方が大切。僕と島田君みたいなプロデューサー体質の人間がやるべきことはこういうことなんです。復興五輪の意義はどこにあるのかと言われますが、このゼリーにはちゃんとあるんです」

島田「震災から7年を経てやっと商品化でき、5月に工場が竣工します。何を持って復興とするかは、人ぞれぞれの想いがあるでしょう。僕にとって復興が終わるということは、ありがとうと言う側から、ありがとうと言ってもらえる側になること。この防災ゼリーで培ってきたレシピ・充填・包装の技術が、2020にも活かされてたくさんの人から感謝される。そして、世界の紛争国・貧国への恩返しが僕にとって復興が終わることでもあるのです」

コミュニケーションを変えてみる

杉原「防災っていうテーマは重いし、難しい。ハンディキャップといったテーマも同じで、さあ、みんなで考えようみたいなコミュニケーションは本当難しい。ワクワクするとか面白いという言葉を使って話すと、けしからん！と批判する人も少なくない」

島田「防災って誰もが知っていることだし、誰にとっても大切なこと。でも、防災という言葉が先行してしまうと、興味を持ってもらえないことが多い。どんなビジネスにも共通する手順だと思うのですが、まずは知ってもらうことが先で、一定の母数を広げ、その中かから、ロイヤルカスタマーを作る戦略が大事だと思っております。先日、“防災食でフレンチ”という企画を日本橋COREDO でプロデュースさせていただきました。そうしたら、普段防災訓練に来ないような女子高生や小さな子供たちが大勢来てくれたんですね。そういう風に、コミュニケーションの形を変えていく必要もありますね」

町内会、回覧板で地域が繋がる

杉原「多くの人がいつ来るか分からない災害に対して、いつ防災をどう始めたらいいのか分からない。自宅の最寄り避難所はどこにあるのか？　そんな初歩的なことすら知らない僕たちがいる。特に首都圏に住んでいる人がそうなんじゃないのかな」

島田「でも、それは東京だけじゃなく全国の地方も同じかも知れない。都市部のマンションに住んでいる人って、自分の住んでいる階の住人のことすら知らない。自分の町にいる老人や障がい者など、見えない住人に気が付いていない。地方にある仕組みでまだ使えるのが、町内会の回覧板なんかはとても効果的だと思っています。名取市にある食の商業施設 ATALATA は、震災後に他の地域から移り住んできた人も多いエリアということもあり、町内会そのものが存在していませんでした。震災を機に、改めて町内会を整備して、町内会自体が自立した活動を行っています。そのなかで、私たちも地域企業としてあらゆる場面で協力をしています。その日ごろからのやり取りが、一番の地域防災だと考えています。回覧板などは、とてもアナログですが万が一の時は、あそこに、おじいちゃん、おばあちゃんいるなとか、そういった地域で地域を見守っていくことが大切です」

杉原「僕は自分が住んでいるマンションの住人を知っているんです。それはマンションの火災警報器が夜中の３時に鳴り響いて、慌てて子供を抱きかかえて廊下に出たんです。そうしたら、おばあちゃんがパニックになっちゃって、非常階段と違う方向へ走り出していたので（笑）、手を引いて連れて行ってあげたんです。さらに、幼い子どもたちがいる中国人の家族が同じフロアに住んでいることもそのとき分かったんですね。結局、誤報だったから良かったのですが。だから2回目の警報のときは、おばあちゃんと中国人家族と一緒にスムーズに避難できた。それからは、お互いに挨拶するようになったんですよね。そういう思いやりって大事だよね。3回目の警報が誤報だったときは、もうみんな廊下にも出てこなくなっちゃたんだけど（笑）。だから、回覧板って昔ながらのものだけど、見直すべきかもしれない」

コミュニティの復活が命をつなぐ

島田「町を守りましょう、地域をキレイにしましょう、そういう一方的なコミュニケーションでは今の人は付いてこない。やっぱりイベントやお祭りを通じて、地域の住人が繋がることが必要なんです。僕たちの町内会は、ひとり一人の家が、イベントやお祭りをする際にお金を出し合います。そのお金を原資として、食の商業施設 ATALATA は、業務として請け負います。もちろん利益はありせんが、その分地域とのつながりを持つことで、いろんな場面で地域の人たちは私たちの施設をよく利用してくれます。お祭りやワークショップなど、子供たちにちょっとした文化的な体験をさせてあげたい。例えば、餅つき大会をやっているのですが、回覧板に付いたチケットがないと参加できないのです。みんなビジネスと社会貢献をバラバラにして考えがちですが、そうではない。お金も払わないのに、サービスを受けたいというのは間違っている」

杉原「本当にそう。無償でサービスを受けるのが当たり前と思っている人こそ、サービスにかかるコストに無関心で、いざそのサービスがなくなると大騒ぎする。そうした500円とか1000円で、地域の繋がりが生まれるイベントができるのであれば、絶対に払った方がいいのに。例えばLINEを使うこともいいだろうし、押し付けがましいコミュニケーションではなく、今の時代に合わせた回覧板のやり方があるはず」

島田「結局コミュニティーが大事という理由がようやく分かったんです。隣近所の付き合いが嫌だっていうことで、ここまで来てしまった。もちろん、煩わしいことがたくさんありますよ。でも、自分が震災で本当にひもじい思いをしたとき、街から離れた集落の人たちが米と味噌を持ってきてくれたことが、地域の繋がりを実感させてくれたのです。そうした極限の状況で、助け合うことの基盤がコミュニティにあるのかなと」

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島田 昌幸（しまだ まさゆき）
ワンテーブル代表取締役CEO。大学在学中に教育ベンチャーを創業。2005年、経済産業省チャレンジコミュニティプロジェクトに参画、最年少プロデューサーとして、日本全国の地方創生に関わる。2007年から国土交通省認定の観光地域プロデューサーとして活動し、数々の地域プロデュースを手がける。2011年には日本CSR大賞準グランプリを受賞。企業イベント、商品・サービス開発、事業開発など数多くのプロデュースを手掛けている。2016年11月、ワンテーブルを設立。