スポーツ SPORTS

“障がい”を商売に役立てる!車いす陸上選手、木下大輔のタブーを打ち破る挑戦 前編

下西 由紀子 | Yukiko Shimonishi

のどかな風景が広がる宮崎大学グラウンドの一角。体育会の部室が並ぶ長屋の端の倉庫で、黙々と競技用車いすをこぐ選手の姿があった。同大学を卒業後、大学の障がい学生支援室の特別助手として働きながら、2020年の東京パラリンピック、陸上競技出場を目指す木下大輔選手だ。木下選手は学生時代、仲間とともに、障がい者がスムーズに飛行機に搭乗できるアプリを開発し、2018年3月、学生ビジネスプランコンテスト「キャンパスベンチャーグランプリ」(日刊工業新聞社主催)で、文部科学大臣賞受賞という、アスリートとしては異色の経歴を持つ。障がいをビジネスにすることのタブーを打ち破り、挑戦し続ける姿を追った。

パラ五輪でメダルを獲り、
宮崎の障がい児たちに選択肢を示したい

中学2年生の時、ふらりと入った図書館で、女性のパラリンピアンが書いた本に衝撃を受けた。「車いすでも海外で戦える世界があるじゃん。オリンピックがあって、メダルを目指せる」。もともとスポーツが大好きで、小学校の頃は車いすに乗りながら、地元の野球チームで健常者と一緒にプレーしていた。メジャーリーガーになりたいと夢を抱き、中学でも野球を続けようとしたが、両親に「障がい児が野球をしても将来の道はないし、周りに迷惑をかけるだけだからやめなさい」と言われ、反発心を募らせていた。「パラリンピックのことは、周りの大人が知らなかっただけ。でも、知らないことで、子どもたちの選択肢が狭まる。将来パラリンピックでメダルを獲って、メディアで取り上げられたら、宮崎の障がい児たちに選択肢を示せる」

その瞬間から「パラリンピックに出場し、メダルを獲得する」ことが、木下少年の夢となった。

しかし、車いす陸上の指導者は近くにおらず、中学、高校と練習は自己流。時折、宮崎県の車椅子陸上チームの練習や合宿に参加することで、研鑽を続け、高校時代に県大会で100mの記録をマークした。大学進学後も陸上部に所属するも、独自のメニューで練習。大学2年時の日本選手権、100mで2位、その後のジャパンパラリンピック大会で3位の成績をおさめ、中国での世界大会に出場。結果は2位だったが、優勝した選手は自分より細く、競技用車いすも古い型を使用していた。「海外ではいったいどんな練習をしてるんだろう? 僕は世界と戦うって言っているのに、世界のことを何も知らんやん」。

海外のトップアスリートの生き方に刺激を受けた
「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム

帰国後、大学の国際連携センターへと足を運び、文部科学省が官民協働で取り組む海外留学支援制度、「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム」の第1期生を募集していることを知った。先生には強力に勧められたが、不安が先立ち、足踏みし、その1年後、大学4年を迎える春休みに、「行かなければ絶対に後悔する。飛び込んでしまえ」と決断。審査に受かり、201610月~20172月までの5か月間、オーストラリアのニューカッスルに留学、リオパラリンピックのメダリストが在籍するチームに所属した。

多国籍の選手らと練習に励む中で感じたことは、日本と海外とのスポーツに対する向き合い方の違いだった。日本では、ストイックであることが美学のように語られ、身を削るようにして練習に取り組む傾向があると感じていたが、海外の選手たちは、トップの選手ほど、自分を追い込みながらも、競技自体を楽しんでいた。練習は時間より質を重視し、時には1時間で終わることも。また、選手たちは基本的にスポーツだけではなく、それぞれ個人の取り組みをしていた。チームには社会人が多く、企業で企画やマーケティングに携わっている選手、NPO活動や教育に携わっている選手もいた。「アスリートだけでは、社会的に認められない。プラスアルファのことをしなければ、社会に還元できないという空気があった」

障がい者が健常者と対等に交渉をしている姿も何度も目の当たりにした。「できることとできないことをはっきり伝えることで円滑にやりとりし、ビジネスでもお金が回っている。スポーツ以外の場でもトップになれるという姿を見せてもらった」障がいというハンディをはねのけ、活躍する多くの人に刺激を受け、木下選手は車いす陸上からさらに新たな一歩を踏み出す。

後編へつづく

木下 大輔(Daisuke Kishita)(国立大学法人 宮崎大学 障がい学生支援室 特別助手)
陸上競技【T34(脳原性麻痺・車椅子)クラス】選手
1994年宮崎県都城市生まれ。先天性脳性まひによる両下肢不全で、生まれながらにして両足がほとんど動かない。内部障がいもあり、指定難病ヒルシュスプリング病のため、生まれてすぐ大腸のすべてと小腸の半分を摘出。中学2年生の時に、車椅子陸上を始め、宮崎県立高城高等学校時代は、宮崎県大会で100mの記録を残した。宮崎大学工学部時代は、3年時に中国で開催された国際大会で、100m、200mともに2位。大学4年時に文部科学省が展開する「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム」の制度を利用し、車いす陸上競技の研鑽のため2016年10月~2017年2月までオーストラリアに留学。帰国後の国際パラ認定大会では2位を獲得した。一方、大学の仲間とともに、学生起業家の登竜門である、学生ビジネスプランコンテストにエントリー。障がい者がスムーズに飛行機に搭乗できるアプリを開発し、全国大会で文部科学大臣賞を受賞した。大学を卒業後、宮崎大学で障がい学生支援室の特別助手を務めながら、2020東京パラリンピック、陸上競技800mでの出場を目指す。

(text: 下西 由紀子 | Yukiko Shimonishi)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

スポーツ SPORTS

ロンドンパラリンピックの仕掛け人に聞く『東京2020成功のカギ』 ジャスパル・ダーニ氏 来日インタビュー 前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏(Jaspal Dhani)の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、7歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL(Greenwich Leisure Limited)をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元:https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」(ロンドン地下鉄)は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元:https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか?と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー