のどかな風景が広がる宮崎大学グラウンドの一角。体育会の部室が並ぶ長屋の端の倉庫で、黙々と競技用車いすをこぐ選手の姿があった。同大学を卒業後、大学の障がい学生支援室の特別助手として働きながら、2020年の東京パラリンピック、陸上競技出場を目指す木下大輔選手だ。木下選手は学生時代、仲間とともに、障がい者がスムーズに飛行機に搭乗できるアプリを開発し、2018年3月、学生ビジネスプランコンテスト「キャンパスベンチャーグランプリ」（日刊工業新聞社主催）で、文部科学大臣賞受賞という、アスリートとしては異色の経歴を持つ。障がいをビジネスにすることのタブーを打ち破り、挑戦し続ける姿を追った。

パラ五輪でメダルを獲り、
宮崎の障がい児たちに選択肢を示したい

中学2年生の時、ふらりと入った図書館で、女性のパラリンピアンが書いた本に衝撃を受けた。「車いすでも海外で戦える世界があるじゃん。オリンピックがあって、メダルを目指せる」。もともとスポーツが大好きで、小学校の頃は車いすに乗りながら、地元の野球チームで健常者と一緒にプレーしていた。メジャーリーガーになりたいと夢を抱き、中学でも野球を続けようとしたが、両親に「障がい児が野球をしても将来の道はないし、周りに迷惑をかけるだけだからやめなさい」と言われ、反発心を募らせていた。「パラリンピックのことは、周りの大人が知らなかっただけ。でも、知らないことで、子どもたちの選択肢が狭まる。将来パラリンピックでメダルを獲って、メディアで取り上げられたら、宮崎の障がい児たちに選択肢を示せる」

その瞬間から「パラリンピックに出場し、メダルを獲得する」ことが、木下少年の夢となった。

しかし、車いす陸上の指導者は近くにおらず、中学、高校と練習は自己流。時折、宮崎県の車椅子陸上チームの練習や合宿に参加することで、研鑽を続け、高校時代に県大会で100ｍの記録をマークした。大学進学後も陸上部に所属するも、独自のメニューで練習。大学2年時の日本選手権、100ｍで2位、その後のジャパンパラリンピック大会で3位の成績をおさめ、中国での世界大会に出場。結果は2位だったが、優勝した選手は自分より細く、競技用車いすも古い型を使用していた。「海外ではいったいどんな練習をしてるんだろう？　僕は世界と戦うって言っているのに、世界のことを何も知らんやん」。

海外のトップアスリートの生き方に刺激を受けた
「トビタテ！留学JAPAN　日本代表プログラム」

帰国後、大学の国際連携センターへと足を運び、文部科学省が官民協働で取り組む海外留学支援制度、「トビタテ！留学JAPAN　日本代表プログラム」の第1期生を募集していることを知った。先生には強力に勧められたが、不安が先立ち、足踏みし、その1年後、大学4年を迎える春休みに、「行かなければ絶対に後悔する。飛び込んでしまえ」と決断。審査に受かり、2016年10月～2017年2月までの5か月間、オーストラリアのニューカッスルに留学、リオパラリンピックのメダリストが在籍するチームに所属した。

多国籍の選手らと練習に励む中で感じたことは、日本と海外とのスポーツに対する向き合い方の違いだった。日本では、ストイックであることが美学のように語られ、身を削るようにして練習に取り組む傾向があると感じていたが、海外の選手たちは、トップの選手ほど、自分を追い込みながらも、競技自体を楽しんでいた。練習は時間より質を重視し、時には1時間で終わることも。また、選手たちは基本的にスポーツだけではなく、それぞれ個人の取り組みをしていた。チームには社会人が多く、企業で企画やマーケティングに携わっている選手、NPO活動や教育に携わっている選手もいた。「アスリートだけでは、社会的に認められない。プラスアルファのことをしなければ、社会に還元できないという空気があった」

障がい者が健常者と対等に交渉をしている姿も何度も目の当たりにした。「できることとできないことをはっきり伝えることで円滑にやりとりし、ビジネスでもお金が回っている。スポーツ以外の場でもトップになれるという姿を見せてもらった」障がいというハンディをはねのけ、活躍する多くの人に刺激を受け、木下選手は車いす陸上からさらに新たな一歩を踏み出す。

（後編へつづく）

木下 大輔（Daisuke Kishita）（国立大学法人 宮崎大学　障がい学生支援室　特別助手）
陸上競技【T34（脳原性麻痺・車椅子）クラス】選手
1994年宮崎県都城市生まれ。先天性脳性まひによる両下肢不全で、生まれながらにして両足がほとんど動かない。内部障がいもあり、指定難病ヒルシュスプリング病のため、生まれてすぐ大腸のすべてと小腸の半分を摘出。中学2年生の時に、車椅子陸上を始め、宮崎県立高城高等学校時代は、宮崎県大会で100mの記録を残した。宮崎大学工学部時代は、3年時に中国で開催された国際大会で、100ｍ、200ｍともに2位。大学4年時に文部科学省が展開する「トビタテ！留学JAPAN　日本代表プログラム」の制度を利用し、車いす陸上競技の研鑽のため2016年10月～2017年2月までオーストラリアに留学。帰国後の国際パラ認定大会では2位を獲得した。一方、大学の仲間とともに、学生起業家の登竜門である、学生ビジネスプランコンテストにエントリー。障がい者がスムーズに飛行機に搭乗できるアプリを開発し、全国大会で文部科学大臣賞を受賞した。大学を卒業後、宮崎大学で障がい学生支援室の特別助手を務めながら、2020東京パラリンピック、陸上競技800ｍでの出場を目指す。

リオパラリンピックのメダリストや、和製スティービー・ワンダーの異名を持つ全盲のシンガーソングライター、木下航志さんなど、超人たちが繰り広げるスポーツと音楽の祭典「パラフェス」。あるいは、障害のある人もない人も、チーム一丸となってタスキをつなぎ、東京の街を駆け抜ける「パラ駅伝」や、自分に合うパラスポーツを見つけるマッチングサイト「マイパラ！Find My Parasport」など、日本財団パラリンピックサポートセンター（通称・パラサポ）は、かつてないユニークな取り組みで、パラスポーツの魅力を次々と世に広めている。現在の活動は？今後、どんな展開を予定しているのか？パラサポ推進戦略部のプロジェクトリーダーを務める前田有香さんと中澤薫さんに話を伺った。

2015年11月にオープンしたパラサポのオフィス

28競技団体が集まる共同オフィスは“スタジアム”

パラサポのセンター内は、「スタジアム」をモチーフに、ユニバーサルデザインを踏まえて設計されている。中央にはオープンカフェ、そのすぐそばには、ミーティングなどを行えるテーブル席が幾つもあって、開放感にあふれた心地良い空気が流れている。古代オリュンピアの神殿の柱と競技場に着想を得たというセンターシリンダーには、360度ディスプレイを設置し、パラスポーツの映像を常時上映している。

各競技団体が入居・利用する共同オフィスの一角。

パラサポの最たる特徴は、日本車いすテニス協会、日本パラ陸上競技連盟、日本ブラインドサッカー協会など、計28のパラリンピック競技団体が利用する“共同オフィス”が設けられていること。隣り合わせた団体の間に扉や窓などの仕切りはなく、スタッフやパラアスリートのコミュニケーションを促す開かれた場として共有されている。

2020年以降、各競技団体が自立できる基盤作りをめざして

各競技団体の支援や運営サポートを担うのは、推進戦略部プロジェクトリーダーの前田有香さん。教師を経たのち、大学院に進み、パラリンピックの研究員として活動していたというユニークな経歴の持ち主だ。

「このオフィスの運営や助成金に関わる業務を主に担当しています。助成金を含める当センターの支援の特徴は、スタッフの雇用、ウェブサイトのリニューアル、広報ツールの作成やイベントの実施など、さしあたり必要な費用を助成するだけでなく、各競技団体が、2020年以降に自立できるような基盤作りのお手伝いを目的としていることです」

前田さんによると、競技団体の数だけ、スタッフの方たちのバックグラウンドもさまざまで、スポーツの領域から事務局の担当になった人も多いという。

「それゆえ、スタッフの方たちにとって初めて経験する業務も多いのですが、その中でも、自分たちでできることと、適切な人に任せた方がよいことの分別を見極めるのは大事です。以前、ポスターのデザインの製作費を抑えようと、自分たちで作ろうとしていた団体さんがいました。素晴らしいことですが、きちんと伝わるものをめざすなら、そこは専門家に任せた方が、結果として良いものに仕上がります。必要に応じて、デザイナーやベンダーなどをご紹介するなど、競技団体の方たちと伴走しながら、各競技の魅力を一緒に伝えていけるような形で支援させていただいています」

競技団体の運営を包括的にサポートする

センター内には、経理と翻訳担当のスタッフが常駐するバックオフィスが設けられている。競技団体の経理において、何かと処理が大変なのが選手の強化費だ。

「国費なので、厳密な処理が必要ですが、定められた書式に沿って、どの競技団体も同じ手続きを踏みます。合宿や遠征を終えたら、必要書類を提出してもらい、バックオフィスの経理担当者が、打ち込みやデータ化を行います。もし、不足している書類があれば、団体側に伝えて再確認するなど、団体側の経理業務の負担を減らすような仕組みになっています。また、国際団体とやりとりする際のメールや、大会予行の告知などの翻訳業務についても、専任スタッフが無償で対応する体制を取っています」

法務や税務面でのサポートも手厚い。企業とのスポンサー契約についてなど、重要な手続きを行うにあたって、適切なアドバイスが受けられるよう、月に2回、弁護士と税理士がセンターを訪問し、無料相談を行っている。

「企業様から契約書が送られてきた時に、何をどう見たら良いのか分からないという方も多く、このような体制を取るに至りました。模索しながら実践している状態ですが、スリムな運営をめざして、共通化できる部分はアウトソースする形で共通化を図っています」

「パラスポーツの楽しさを体感して欲しい」が原点

今年4月19日にオープンした「マイパラ！Find My Parasport」は、自分に合うパラスポーツや練習場所を見つけられるマッチングサイト。この発案者は、他でもない前田さんだ。

「パラスポーツは、障害のある人もない人も楽しめるインクルーシブなスポーツです。より多くの方に体験してもらい、競技の楽しさを感じて欲しい。そんな気持ちから、マイパラ！を発案しました。パラスポーツは、サポーターやトレーナーなど、プレイヤーその人を支える存在も欠かせません。支えるという面でも楽しさがあります。“やる、観る、支える”と、色んな関わり方ができるという意味では、ハブになるのがパラスポーツだと思っています」

温めてきたアイデアを形にしようと、前田さんらは、朝日新聞社のクラウドファンディングサイト「A-Port」の活用に加え、朝日新聞紙面でも呼びかけた。その結果、599人から約611万円の支援を得ることに成功。

「立ち上げてからまだ日は浅いですが、“自分に合うパラスポーツが見つかった”、“今、楽しんでやっています”など、嬉しいご報告をいくつもいただいています。先日、あるクラブチームの方から、“マイパラ！がきっかけでメンバーが増えました”とご連絡をいただき、感無量でした」

後編へつづく

日本財団　パラリンピックサポートセンター
https://www.parasapo.tokyo/

パラフェス2017　～UNLOCK YOURSELF～
https://www.parasapo.tokyo/parafes/

マイパラ！　Find My Parasport
https://www.parasapo.tokyo/mypara/