コラボ COLLABORATION

獲るぞ金メダル!東京2020で戦うための究極のマシン開発に密着 伊藤智也×RDS社【究極のレースマシン開発】Vol.1 前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

今年8月、メディア初となる現役復帰をHERO X上で宣言した車いす陸上アスリートの伊藤智也選手が、いよいよ動き出した。北京パラリンピックで金メダル、ロンドンパラリンピックで銀メダルを獲得した歴戦の勇士がめざす復帰の舞台は、東京パラリンピック。本連載では、2020年に向けて、RDS社が手掛ける伊藤選手のマシン開発の軌跡を追っていく。9月4日、開発に携わる主要メンバーがRDS本社に顔を揃え、キックオフ・ミーティングが行われた。

RDS社クリエイティブディレクター兼HERO X編集長・杉原行里(すぎはら・あんり)

すべては、世界の大舞台で勝利を勝ち取るために

1984年創業のRDS社は、最先端の設備、レースや先行開発などで培った技術を活かして、工業デザインを主軸に、多彩なプロダクト開発を手掛けている。その一つが、冬季パラリンピックの花形競技とされるチェアスキーシート。2013年より、チェアスキー界を牽引する豪傑プレイヤーの森井大輝選手をはじめ、夏目堅司選手や村岡桃佳選手などのシート開発を行ってきた。

そして、車いす陸上もまた、夏季パラリンピックの花形競技。今回、RDS社は、同競技で現役復帰を宣言した伊藤選手のマシン開発を行うことになったが、CSRとしてパラリンピックを支援しているのではない。伊藤選手は、類まれな実績を誇る優秀なアスリートであると共に、あくまで同社にとってのパートナーだ。パラリンピックという世界の大舞台で勝利を勝ち取る、その同じ目標に向かって、共に開発を行っていく同志でもある。

「カッコいいもの、素晴らしいものを作るのは当たり前。測定、形状、デザインなど、開発の過程そのものや、その中で築かれるメソッドが、今後、僕たちの強みになっていくと思います。新たな風を吹き込むイメージで、このプロジェクトを推進していきます」と話すのは、開発の指揮を執るRDS社クリエイティブディレクターで、HERO X編集長を務める杉原行里(すぎはら・あんり)。

「シーティングやポジショニングの重要性は、今まで行ってきたチェアスキーシートの開発で、十分に理解できたはず。車いす陸上とチェアスキーは異なる競技ではあるけれど、活かせる技術は取り入れていく方針です」 

右上から時計回りに RDS社統括マネージャーの小林竜太氏、デザインを担当するExiii代表の小西哲哉氏、RDS社エンジニアの永井祐也氏、RDS社テクニカルデパートメントリーダー兼本プロジェクトリーダーの加藤玲央氏。

「伊藤モデル」の開発プロジェクトのリーダーを務めるのは、RDS社テクニカルデパートメントリーダーの加藤玲央氏。この他、同社統括マネージャーの小林竜太氏とエンジニアの永井祐也氏、デザイン担当には、Exiii代表の小西哲哉氏が参画する。全てのメンバーにとって、車いす陸上の競技用マシンを手掛けるのは今回が初の試み。だが、それは伊藤選手にとっても同じだ。

2018年夏、プロトタイプ完成予定
データの可視化で共通のコミュニケーションを図る

伊藤選手が、これまで金メダルを獲得した種目は、400メートルと800メートル。東京2020では、いずれも公式種目ではなくなったため、「本腰を入れて走るのは初めて」という100メートルの短距離に、意を決して転向した。400メートルと800メートルで世界記録を樹立した伊藤選手だが、同じ陸上競技といっても、100メートルは未知の領域だという。

「僕が今乗っているマシンは長距離用ですし、マシンを作っていただくこと自体、全く初めての経験です。短距離用については、ポジショニングも含めて、何をどうすればいいのか、正直まだ分かっていないので、色々と教えていただけたら嬉しいです。ただ一つ、明確にお伝えできるのは、最終的にはある程度、マシンに体を寄せていくという作業が必要になること。極めて時間がかかるので、出来上がるタイミングが早ければ早いほど、有り難いです」

伊藤選手の言う“マシンに体を寄せていく”作業とは、主に体づくりのこと。ここには、体の一部となりマシンを操作するために不可欠なグローブなど、道具の調整も含まれる。これを受けて、開発チームは、試作の開発を幾度となく行うことを見据えた上で、2018年夏を目処に、完成形に近い形を作り上げることを一つの目標に決めた。その過程では、解析と測定を十分に行い、データを可視化することで共通のコミュニケーションを図っていく。

「東京2020で何km出したいですか?」

キックオフ・ミーティングの前半では、ホイールベースとスピードの関係など、開発スタッフが車いす陸上について抱く素朴な疑問が、伊藤選手に投げかけられた。次々と寄せられる質問に対して、実直な答えを返していく伊藤選手。まだ手探りの状態だが、マシンに触れたり、伊藤選手のコメントや数値をメモに取るなどして、各分野のエキスパートである開発チームの面々も、新たな知見を集積していった。

―車いす陸上のレギュレーションって、どんなものがありますか?

ハンドルとブレーキが付いていること。車いす本体の地面からの高さは、最高50cm。あとは、後部の車輪より後ろに何か出ていたらレギュレーションに引っかかります。この3点くらいだと思います。

―ホイールベースは、何を基準に選びますか?

僕は、自分のパワーに見合ったマシンの転がり具合で選んでいます。トラックなのか、ロードなのか、路面によっても異なるので、1800mmを軸に、1780mm、1850mmとさまざまです。こぎ方のせいなのか、確かな理由は分からないのですが、僕はスタートの時に前輪が少し浮くんです。浮くと必ず右か左にずれますし、おのずと角度も変わります。綺麗に浮くとは限らないし、ラインを踏んだら、その時点で失格になります。あまりに長いホイールベースだと、少し乗りづらいかもしれません。
※ホイールベース=マシンを真横から見た時の前輪の中心から後輪の中心までの長さを指す。

―では一概に、ホイールベースが長ければ長いほど直進安定性が増して、スピードが出やすくなるというわけではなく、最適なものを探す必要がある?

今回の場合は100mなので、トップスピードに達しないんですよね。現状のパワーで出せる走行中のトップスピードは最高34kmですが、100mでは、到底そこまでは出ません。加速域なのか、中速域なのか、どこに重点を置くマシンなのかによって、考え方を変えていく必要があるように思います。

―無風状態のトップスピードはどのくらいですか?

28~29kmです。遅くもないし早くもない、標準的なスピードだと思います。75mくらいの中速域からは、かなり伸びる方です。

―東京2020で何km出したいですか?

スタートを切ってから加速し続けて、フィニッシュという感じになると思うので、90m地点で29km、100mのゴール地点で29.5kmくらい出せたら理想的ですね。同じ比率で上がっていくのか、グッと上がるのか、マシンの特性によっても、変わってくると思いますが。

―でも、仮に29~29.5km出たとしても、90~100m地点だと少し遅いのでは?加速するポイントはできるだけ早くしたいですよね?

そうですね、おっしゃる通りかもしれません。何が正しいのかについては、現時点では、正直僕も分からないんですね。“こういうのはどう?”と逆に提案していただけたら、試せるスキルはあると思います。

―逆に言うと、最初のスタートを早く切れるようなマシンであれば、タイムは伸びるイメージですか?

一概にそうとは言えないかもしれません。スタートが良くなっても、中速域が伸びていかないマシンだと、あまり意味がないのかなとも思います。

―中速域が伸びていくマシンとは?

実際に計測はしていないので、ビデオなどでチェックした僕の勘ですが、“縦のしなり”が大きいマシンでしょうか。完全に巡航速度になるまで、すごく体を煽るんですね。僕の場合、正座で乗っているので、胸が太ももをどんどんアタックしてくる。その時に、どうしてもマシンがグンと歪む。その歪みの度合によって、中速域も低速域も変わってくる気はします。

―歪む方がいい?それとも歪まない方がいい?

ダイレクトに伝わる方がいいなら、歪まない方が好ましいと思いますが、行き過ぎると、(マシンの)重みがもろに体にかかってきます。解決法としては、マシンではなく、自分自身のパワーアップ。ざっくりしたイメージですが、今後3年で筋量25%アップは、最低限狙っていきたいところです。

―ホイールの角度はどのくらいですか? 

このマシンは、13度です。本当は13度でいきたいけれど、12度の方が直進性は良いですね。立てば立つほど良いんですが、下を漕いだ時に、腕が上に当たるので、甲乙つけがたいところです。

―100mでも、空気抵抗は感じますか?

感じますね。追い風と向かい風とでは、タイムも1秒ほど違ってきます。

後編へつづく

vol.2  選手と開発者をつなぐ“感覚の数値化”

vol.3  100分の1秒を左右する“陸上選手のためのグローブ”とは?

vol.4  フィーリングとデータは、分かり合えるのか?

伊藤智也(Tomoya ITO)
1963年、三重県鈴鹿市生まれ。若干19歳で、人材派遣会社を設立。従業員200名を抱える経営者として活躍していたが、1998年に多発性硬化症を発症。翌年より、車いす陸上競技をはじめ、2005年プロの車いすランナーに転向。北京パラリンピックで金メダル、ロンドンパラリンピックで銀メダルを獲得し、車いす陸上選手として、不動の地位を確立。ロンドンパラリンピックで引退を表明するも、2017年8月、スポーツメディア「HERO X」上で、東京2020で復帰することを初めて発表した。

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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JETROに訊いた! 日本発スタートアップ企業が 世界で輝くために必要なものは?

長谷川茂雄

2003年に設立された独立行政法人日本貿易振興機構、JETRO。同機構は、対日投資の促進や海外ビジネスに関する情報提供、中小企業等の海外展開に対する多角的な支援などを行なっている。特に近年は、日系スタートアップ企業のサポートに力を入れ、世界各地の展示会への出展支援にも積極的だ。世界中で“ニューノーマル”が叫ばれる今、日本のスタートアップ企業が戦っていくために、改めて何が必要なのか? 最前線で活動を続けるスタートアップ支援課の深澤 竜太氏、瀧 幸乃氏に、世界最大のテクノロジー見本市「CES」の現状なども踏まえながらお話を伺った。

グローバル市場を見据えた
戦略設定が求められている

国内拠点が約50カ所、海外事務所が70カ所以上を数えるJETROは、そのネットワークを活かした日本企業の海外展開支援を行う、いわば橋渡し的な存在だ。

近年は、スタートアップ企業に焦点を当てたスタートアップ支援課が設立されたこともあり、新しいアイデアソースと気概のある日本企業の海外進出に対し、より充実した支援を行なっている。毎年ラスベガスで開催される大規模なテクノロジー見本市CESの出展サポートも定着しつつある。

深澤:JETROが主にやっていることは、大きく3つほどあります。1つは、日本企業の海外展開のサポート。2つ目が、海外企業の日本への進出、インバウンドの支援、そしてもう1つが、海外の経済動向などの調査や情報発信です。ここ数年は、ベンチャー企業、スタートアップ企業のサポートにも注力しており、おかげさまでCESの出展企業も徐々に増加中です。

瀧:近年CESの出展企業は、IoT、ヘルス&ウェルネスの分野が増えてきている印象があります。今年は特にコロナの影響もあってか、それが顕著でした。遠隔操作ができるタブレットなど、非接触系の技術やスマートマスクといったものも今年のCESでは全体的なトレンドの1つでした。

JETROがスタートアップ企業のCESへの出展を具体的に支援し始めたのは、2018年。同年、経済産業省が推進する企業育成プログラム「J-Startup」がスタートしたこともあり、CES出展に対する企業側の意識も高まったという。現状、日本のスタートアップ企業は、世界からどんな見方をされているのか?

グローバル市場を見据えた戦略の重要性を説く深澤氏。

瀧:ロボティクス分野、とりわけユニークなコミュニケーションロボットに関しては、日本の注目度は高いと思います。2019年はGROOVE X社の「LOVOT(ラボット)」、2020年はVanguard Industries社の「MOFLIN(もふりん)」が、CESで毎年開催しているイノベーションアワードを受賞しました。一方で、アメリカ、中国、イスラエル等のスタートアップに対する世界からの全体的な注目度と比較すると、日本企業に向けられる関心はまだまだ低いのではないかと感じています。

深澤:最初からグローバル市場を視野に入れているか否かというのは、大きなポイントになります。日本企業は、国内の市場がある程度大きいこともあり、積極的に海外展開を行う企業は増加傾向にありますが、まだ少ないと感じますし、これからの課題の一つだと捉えています。

瀧:資金調達額や、開発プロダクトのスピードの面においても、アメリカや中国と比較すると大きな差があると感じます。日本のスタートアップ企業が、もっと独自の強みを活かせたら、変わってくるような気はしています。グローバル市場に入り込んでいけるように、JETROとしては、海外との連携促進のサポートをしながら、課題を克服できるように努力を続けていきたいと思っています。

東京のみならず地方都市からも
イノベーションの創出を

日本のスタートアップ企業は、まだまだ良くも悪くも内需型。JETROは、そんな現状に対しての意識改革をもたらすメンタリングやアドバイスも行なっている。グローバル市場を見据えた動きを積極的に仕掛けていくための人材育成や仕組みづくりは、大きな命題だ。同時に、海外のスタートアップ企業を日本に誘致し、連携することも重要なテーマとなっている。

2019年開催時のCESメイン会場。

「J-Startup」を掲げたブース。

瀧:経済産業省のもとJETRO主導で立ち上がった「J-Bridge」というプラットフォームがあるのですが、これは、アジアを中心とする海外企業と日本企業のオープンイノベーションを通じた協業支援の一つです。今後は、このようなDX(デジタルトランスフォーメーション)による連携推進の取り組みを強化しながら、東京以外の地方都市においてもスタートアップ企業が生まれやすい環境を整えていくことが必要だと考えています。

深澤:加えて、内閣府が主導するプロジェクトで、日本全国のスタートアップ・エコシステムの底上げを目指す取り組みも2020年から始まっています。京阪神、中部、九州など、地域ごとに拠点を選出し、地方自治体や支援機関とも連携しながら全国のスタートアップの支援を集中的に始めています。既に企業向けプログラムが進行中ですが、今後も規模を拡大して実施予定です。

瀧:国全体としても(スタートアップ企業が生まれやすい)空気づくりが大切だと思います。CESへの出展や海外企業の国内誘致などを通して得られたものを活かしながら、マインドセットの部分でも、イノベーションへと繋がる環境を整えていきたいです。

瀧氏いわく「日本のスタートアップ企業には、他国が真似できない独自性がある」

超高齢化、ニューノーマルの中で
新たな課題が見えてきた

日本は世界でも稀な超高齢化社会に突入している。それだけに、若い世代のアイデアが効率よく社会に反映できる仕組みや空気は、意識的に作っていかなければならないのかもしれない。それだけに、JETROが行なっている活動は、今後より重要度が増してくる。

瀧:超高齢化が進む日本では、高齢者からリアルなデータを採取しながら利活用できるというメリットもあります。さらにロボティクスやバイオ、再生医療といった強い分野を伸ばしながら、海外と連携しつつも存在感をアピールしていく必要があると感じています。

深澤:CESでのパビリオン来訪者からしばしば言われるのが、日本のスタートアップ企業は、着眼点が面白いということです。例えば、犬の心拍数や体温から感情を読み取るプロダクトなど、海外の企業ではなかなか思いつかないようなものを生み出す発想があります。そんな独自性を持つスタートアップ企業を引き続きサポートしていきたいですね。

2019年のCESでイノベーションアワードを受賞したGROOVE X社の「LOVOT」。多くのメディアが押し寄せた。

瀧:今ですと、“SDGs”、“サステナビリティ”、“LGBTQ”、“インクルージョン” といようなトレンドに沿ったプロダクトやサービスのほうが、メディアから注目されたり資金調達しやすいという側面があります。海外企業は、それを押さえてマーケットに入り込もうとする動きが目立ちますが、日本のスタートアップは、それよりも他社が真似することが難しいニッチな技術や独自性で勝負する傾向が強いのではないかと感じています。

島国で経済的にも独立しているからこそ培われたユニークな着眼点と独自性の高い技術。日本のスタートアップ企業は、そんなストロングポイントを武器に、今後、世界の市場を見据えたチャレンジをすべきなのかもしれない。加えてコロナ禍がもたらした変化にも柔軟に対応する必要がある。

瀧:今年のCESは、オンラインで開催されたのですが、そこで問われたのが自社のプロダクトをいかに魅力的に伝えていくかという全体的なコミュニケーション力でした。プロダクトPR動画、ブローシャー、商談のための英語力、プレゼン力等が求められたのではないかと思います。特にメディア取材等の対応が多かった企業からは、メディアに対してわかりやすく話すためのメディアトレーニングを受けたいという声も寄せられています。

深澤:通常の海外カンファレンス・展示会の場合は、ブースに足を運んだ方が直接プロダクトを見たり触れたりすることができましたが、これからは、また違ったプレゼン・PRの方法が求められます。JETROとしてもニューノーマルに対応するサポートやメニューを増やして、より一層スタートアップ企業を応援していければと考えています。

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(text: 長谷川茂雄)

(photo: 増元幸司)

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