対談 CONVERSATION

日本でも浸透中!頭のフォルムを美しく再成形する、赤ちゃんのヘルメット 前編

富山英三郎

街を歩いていると、1歳前後の赤ちゃんがヘルメットをしている姿を見かけることがある。実はこれ、絶壁頭(頭蓋変形)を矯正するために作られたオーダーメイドのリモルディング・ヘルメット。「パーソナライズの量産化」を目指すRDSの代表であり、本誌編集長の杉原行里は、甥っ子が使っていたこともあり興味津々。そこで、国内での治療実績が豊富な西宮協立リハビリテーション病院の三宅裕治院長にお話を伺うため、兵庫県の西宮市に向かった。

使用目的の多くは、
頭部の「見た目」を改善させるため

杉原行里(以後、杉原):実は以前、私の甥っ子が頭蓋変形の矯正ヘルメットを使っておりまして、そこで初めて知ったんです。素人なのでつい、「頭蓋変形」ではなく「絶壁」という表現をしてしまいますが、これは何か悪さをするものなのでしょうか?

三宅裕治院長(以後、三宅):主な使用目的は見た目です。頭蓋変形には、斜頭症、短頭症、長頭症がありますが、通常重い病気ということではないんです。頭の形がいびつだと、髪を坊主にしたときにイジメられるとかいう程度ですね。

杉原:歯科矯正みたいなものですね。

三宅:頭蓋骨には、「頭蓋冠」という脳を覆う蓋のような骨があります。厳密に言えば、ここが歪むと「頭蓋底部」も歪むことになります。頭蓋底というのは頭の骨の底部、脳がのっている部分ですね。そこには神経が通る穴がたくさん空いていて、そこが歪むと神経麻痺を起こす可能性がある。ほとんど症例はないですけど。

杉原:なるほど。

三宅:頭蓋変形で起こりやすいのは、耳の位置が左右で違ってしまうことです。人間は左右の耳の中央でモノを視るので、斜めの姿勢になりやすい。そうすると、体全体のバランスが崩れて背骨が歪んだり、肩こりの原因になったり。そのほか、頭蓋骨につられて顔が歪むと、噛み合わせが悪くなるとか…。どれも命に関わる問題ということではありません。

赤ちゃんを仰向けに寝かせるようになってから、
頭蓋変形の子どもが増えた

杉原:それを聞いて安心しました。ヘルメットを使う矯正方法は、1990年代にアメリカで始まったと聞いています。それ以前はどういう対処をしていたのでしょうか?

三宅:昔のことはよく知りませんが、うつ伏せ寝をさせている赤ちゃんは頭蓋変形が起こりにくいんです。一方で、「乳幼児突然死症候群」はうつ伏せ寝をさせていると起きやすいというデータがあって、1990年代初頭から世界的に赤ちゃんを仰向けで寝かせるようになった。その結果、頭蓋変形の子が増えてきたようです。アメリカ人は日本人よりも頭の形が長細いので、余計気になる。頭蓋変形の矯正が、米国から生まれたのはそういう背景があると思います。


杉原:アメリカ人は歯の矯正も熱心ですよね。また、そこをケアするのは親の責任だという感覚がある。

三宅:そうですね。日本だとこだわる人は少なくて、寝返りができる月齢になったら勝手に治るだろうと。あまり気にしていない方が多いです。

杉原:日本に入ってきたのは2006年頃ですが、三宅先生はどういうきっかけで導入されたのですか?

三宅:昔からの知り合いが、リモルディング・ヘルメットの輸入を始めたことで知りました。当初は東京女子医大さんしかなく、彼らが関西の拠点を探していたなかで、お話をいただいたんです。しかし、私の専門は脳外科なので本筋ではないですし、小児脳外科でもないので子どもの扱いに慣れていない。無理やりヘルメットなんて被せたら、泣いちゃって大変なんじゃないかと最初は思いました(笑)。でも、泣いて大変ということはほとんどないですね。

杉原:うちの甥っ子も違和感なく受け入れていました。

三宅:また、導入したのは2011年でしたが、頭の形を気にする人がそんなにいるのかな?と当初は半信半疑でした。始めてみたら、関西圏の方はもちろん、沖縄やマレーシア、シンガポールなどから通われる患者さんがいて驚きました。

ヘルメットの購入や調整は自由診療

杉原:ヘルメット作りに関して、主な流れを教えていただけますでしょうか。

三宅:頭蓋骨は7つのピースに分かれていて、それぞれのつなぎ目を「頭蓋縫合」と呼びます。乳幼児の頭蓋縫合はゆるやかに結合していて、脳の発育に応じて広がっていきます。しかし、発育途中で頭蓋縫合が部分的に、あるいは全体的に閉じてしまう病気があるんです。そうなると、その閉じた部分だけが広がらずに歪な形になってしまう。それは病気であり、ヘルメットをしても治らない。まずはその病気ではないかを調べます。その他、神経症状や骨に異常がないかを見て、ヘルメットを着用しても問題がないかを診断していきます。

杉原:リモルディング・ヘルメットは、保険診療と自由診療のミックスですよね。

三宅:最初の診断は保険診療ですが、ヘルメットの購入や発育に応じたサイズの微調整の部分は診療行為ではなく、ヘルメットメーカーと直接契約していただくかたちになるので、いわゆる混合診療ではありません。

杉原:ヘルメットメーカーのスタッフが、病院や関連施設で調整をおこなうのですね。

三宅:そうです。

杉原:来院された方の何割くらいが、ヘルメットによる矯正を選ばれますか?

三宅:うちでは約7割ですね。

後編へつづく

三宅裕治(Hiroji Miyake)
1954年生まれ。西宮協立リハビリテーション病院院長/脳神経外科専門医、脳卒中専門医。1979年、大阪医科大学卒業。1989年、大阪医科大学講師(脳神経外科学教室)。1989~1990年、米国バロー神経研究所留学。1997年、大阪府三島救命救急センター部長。2002年、医療法人社団甲友会 西宮協立脳神経外科病院・院長。2019年、社会医療法人甲友会 西宮協立リハビリテーション病院・院長。著書として、『脳神経外科手術アトラス』(医学書院)、『最新小児脳神経外科学』(三輪書店)、『特発性正常圧水頭症診療ガイドライン』(メディカルレビュー社)など多数。

(text: 富山英三郎)

(photo: 衣笠名津美)

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対談 CONVERSATION

実は、さいたま市はスポーツ先進都市だった!?清水市長を直撃 前編

宇都宮弘子

スポーツを軸にまちづくりに取り組む都市がある。埼玉県さいたま市。浦和レッズや大宮アルディージャのおひざ元のこの町がしかけるまちおこしの全貌について、HERO X 編集長 杉原行里が話をうがかった。

杉原:清水市長が、スポーツを通じてさいたま市のまちおこし、まちづくりをしようとお考えになったきっかけはなんですか?

清水:私は子どもの頃からスポーツが好きだったのですが、スポーツは感動や勇気を与えてくれる、ものすごい力を持っているものだなと感じていました。かつては、企業とスポーツという関係はプロ野球が中心でしたが、 Jリーグが誕生してからは、地域とプロのトップチームの身近な関係づくりが始まり、おじいちゃんとお孫さんが同じユニフォームを着てスタジアムに行く様子を見て、やっぱりスポーツってすごい力があるんだなということを改めて感じるようになりました。これから人口の減少や、少子高齢化という大きな社会変化がある中で、スポーツの力で、さいたま市や埼玉県が抱えている問題を解決していけるんじゃないかなと考えたことがきっかけです。

杉原:私も幼いころからスポーツの持っている訴求力、求心力を大いに感じていたので、いつかスポーツを何かとかけ合わせて世の中に潮流を作っていけたらと思って、この「HERO X」を立ち上げて活動しています。市長は、これまでのスポーツは “観るもの” “するもの” という枠組みを超えて、もうひとつ大きなレイヤーで考えていらっしゃるということですよね。

スポーツ×医療・福祉ができること

清水スポーツの力を上手く活用すれば、医療や福祉の発展、更には地域とスポーツが密接に繋がることによって、コミュニティをまとめたり、そこに帰属しているという意識が高まることでコミュニティの再生にも繋がっていく。私が市長になって自分の政策の中で一番初めに条例化したのが、平成22年の「さいたま市スポーツ振興まちづくり条例」で、その翌年にはスポーツ振興まちづくり計画を作って、その年に推進役として、「さいたまスポーツコミッション」を立ち上げました。スポーツの力をいろんな分野に活用してまちづくりをしていこうというのが、この条例の大きな趣旨なんです。私たちとしては、さいたま市が、生活と親和性の高い産業が集積するような、そんな生活都市を目指していけたらと考えています。まずは、生活との親和性が高いスポーツや医療の分野で頑張っていきたいところです。今年から「スポーツシューレ」事業もスタートしています。

杉原:「スポーツシューレ」って、ドイツの取り組みがモデルになっているものですよね。

清水:はい。もともとスポーツシューレ自体は、ドイツではトレーニング施設や合宿所のようなものですが、さいたま市はさいたま市らしく、地域資源をフルに活かしてスポーツ施設や宿泊、飲食施設などをネットワーク化することによって、スポーツ産業の成長の場にしたいと考えています。さいたま市はプロスポーツのトップチームがたくさん活躍していてスポーツが非常に盛んなので、スポーツ少年団の団員数や指導者数も全国でもトップレベルなんですよね。スポーツを「スポーツシューレ」を通じて、もっと科学的に、医学やメンタルヘルス、栄養学などとかけ合わせて、どうやったら子どもたちがスポーツに親しみ、能力を高めていけるかということをやっていきたい。そんな役割を果たせる都市の実現を目指して、今年度からいくつかの企業と連携してビッグデータを集積して活用したり、スポーツ選手の様々なデータを取って、それを製品化するための取り組みに向けて事業化を進めているところです。

スポーツを通して取得するデータを
ビックデータとして活用

杉原:まさにデータバンクですね(笑)。ビッグデータを活用する方法というのは、大手の企業だけでなく、中小企業が入ってくるスキームが今後出来てくるということなのでしょうか?

清水:そうですね。具体的な進め方についてはまだこれからなのですが、プロスポーツ選手のデータを取るだけではなく、できればそれらを市民の健康やスポーツ振興に活かしていきたいという思いがあります。例えば教育委員会と連携して、一般の子どもたちに測定器を付けてもらって、データを取りながらフィジカル面でのアドバイスをしたり、スポーツ少年団などの合宿で取ったデータでチームの現状を診断して、より効果的なトレーニングなどのアドバイスができるような仕掛けを作っていきたいと思っています。これに賛同してくれる民間企業が出てくれば、上手く協力関係が築けるのではないかと。

杉原:それが実現したらすごいことになりますね。スポーツの価値がさらに広がりを見せることになる。ワクワクしてきます。

後編につづく

(text: 宇都宮弘子)

(photo: 増元幸司)

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