運動音痴でも気軽に楽しめるスポーツの創造。この挑戦を続けるのが一般社団法人 世界ゆるスポーツ協会。こたつの上で湯呑を使ってデジタルみかんを弾き飛ばしゴールを決め合う「こたつホッケー」や、ばらばらになった靴下からペアを見つけて籠に入れる「くつし玉入れ」など、くすっと笑えて誰もが楽しめる斬新なスポーツをいくつも生み出している。自らをスポーツクリエーター・福祉クリエーターと呼ぶのが同協会で代表理事を務める澤田氏だ。澤田氏はスポーツを通して何をなそうとしているのだろうか。『HERO X』編集長の杉原行里が澤田氏が見る未来について伺った。

スポーツをリノベーションする

杉原：前編に引き続きお話を伺いたいのですが、新しいスポーツの創造により、澤田さんは何をしたいと思っているのでしょうか。

澤田：一番わかりやすいのはスポーツの再定義です。これについてはゼロから何かをつくるのではなくて、リノベーションでいいと僕は思っているんです。明治維新以降に入ってきた近代スポーツって、日本の場合、過去の悲しい歴史色が入ってしまい過ぎなところがある気がしているのですが、その後についても経済成長と共に歩んで来てしまったためか、スポーツの定義がすごく狭いなと。前編でもご紹介いただいたトントンボイス相撲は、スポーツを薬に見立てているんです。発声をすることによって心肺機能の強化につながる。遊んでいたらリハビリもできちゃったみたいな状態を生み出せるので、高齢者にスポーツを処方するみたいな。そう考えると、僕らは色んな風に健康に寄与できるスポーツをつくっているわけです。

“ゆる”が飛び越えられる壁

杉原：そうなると、狭かった定義が広がりますね。

澤田：そうなんですよね。せっかく2020東京があるのですから、これを活かせたらおもしろいなとも思います。何か日本は面白いスポーツの解釈をし始めたぞというのが世界に少しでも認知されたら十分かなと思っています。

デジタル技術との融合でこたつがホッケー台に変身

澤田：そんなわけで、「ゆるスポーツ」は今年から海外にも出して行っているんです。

杉原：なんか「カワイイ」と同じ感じで「ゆるスポーツ」が日本発の言葉として定着したら面白そうですね。

澤田：そうなんです。ゆるって言葉が実はポイントで、ダイバーシティやバリアフリーとかも言葉は入って来ていましたけれど、日本人がそれを腹落ちするレベルで理解するには時間が掛かったじゃないですか。イノベーションって言葉も認知はしたけれど、ちゃんと理解されてない感じもしますよね。僕は日本人だったら日本語ワンワードで勝負すべきだと提唱していて、直訳できない日本語に価値があると思うんです。

澤田：ゆるって言葉をアメリカ人とかに説明する時、ゆるっていうのは、リベラル、オープンでクレイジーで多様性があって創設的でみたいな。これはもう僕の解釈ですね(笑)。だけどゆるってコンセプトはやはり英語圏にはないんです。ゆるって言葉のすごくいいのが、みんなばかにするわけですよね。そこががすごいよくて。

杉原：なるほどね。たしかに英語にはできない表現ですね “ゆる” は。

澤田：人間の営みって放っておくと敷居が高くなって硬直してくるのですよね。組織も人の体もそうだし。それを人工的にもう1回ほぐすということが、“ゆる” だと僕は思っています。

杉原：狭い捉え方しかできていなかったスポーツの捉え方をほぐしてくれるということですか？

澤田：そうですね。人間、カッコいいものが好きな人もいるけれど、カッコいいアレルギーみたいなところがある人もいて、クスッとできる “ゆる” の要素は意外と万能だと思うんです。だから今、手掛けている視覚障がい者用に作っている肩に乗せて道案内とかをしてくれるロボットも、ちょっとかわいい忍者風にしていて、これ、多言語化して外国人観光客が使っても面白いと思うんですよ。スポーツも、どこかカッコいいばかりじゃなくて、遊び心がある “ゆる” が入ることでアプローチできる人が増えると思っています。

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澤田智洋
1981年生まれ。幼少期をパリ、シカゴ、ロンドンで過ごした後17歳の時に帰国。2004年広告代理店入社。映画「ダークナイト・ライジング」の『伝説が、壮絶に、終わる。』等のコピーを手掛けながら、多岐に渡るビジネスをプロデュースしている。
誰もが楽しめる新しいスポーツを開発する「世界ゆるスポーツ」協会代表理事。一人を起点にプロダクトを開発する「041」プロデューサー。視覚障がい者アテンドロボット「NIN_NIN」プロデューサー。義足女性のファッションショー「切断ヴィーナスショー」プロデューサー。高知県の「高知家」コンセプター。

さいたま市が進める「スポーツコミッション」は、人々の健康だけでなくさまざまな経済効果が期待できるとされている。首長としてこのプロジェクトを進める清水市長はどのような思いで進めているのか。スポーツでのまちおこしを謳う市長と「HERO X」編集長・杉原行里との対談後編は、さいたま市が取り組む具体的な動きについてうかがっている。

全国初の「スポーツコミッション」とは

杉原：清水市長がおっしゃっている「スポーツコミッション」にも大変興味があります。街づくりをしていきながらスポーツを通じてどのように経済効果を作り出していこうとお考えでしょうか。

清水：スポーツコミッションはいろんなスポーツの大会やスポーツ関連イベントを誘致して、スポーツの振興と経済の活性化に繋げていこうという役割を果たすものです。さいたま市はスポーツコミッションを全国で最初に立ち上げたので、多くの自治体が視察に来られましたが、スポーツと地域がどのように繋がって産業化されていくのか、地域の人々や街が豊かになっていくのかということは、それぞれの地域の特性や資源の中で特徴を出していくものなのかなと思っています。

さいたまスポーツコミッションのHPでは、スポーツの主催者に対して利用できる会場の情報提供を行い、スポーツの観戦希望の人には、どのようなスポーツが観られるかが簡単に検索できるようになっている。http://saitamasc.jp/

 さいたま市が描くスポーツの産業化

清水： 現在、構想を進めているのが「さいたまスポーツシューレ」で、市民の日常的な健康づくりだけでなく、さいたま市にあるスポーツ施設などを拠点に、国際的な競技大会の誘致を積極的に行なっていこうと思っています。トップアスリートたちの練習拠点となるよう、宿泊施設も併せ持てるように構想を進めていまして、スポーツ科学に基づくトレーニングや、ケガをした時のリカバリー支援サービスなども提供していく予定です。

杉原：そこまでくるとまさにスポーツを通した新たな産業となると思えます。話が前に戻りますが、先ほど話に出ていた「ビッグデータ」（前編参照）、実はいま私たちもそこに注目しています。例えばサッカーを観戦するときに、仮に観客席のシートにセンサーが付いていたら、ものすごい量のデータを測定できますよね。さいたま市もビッグデータをキーワードに、次世代のおもしろい仕組み作りができそうですね。

清水：そうですね。実は総務省のプロジェクトで、“健康” の分野でウォーキングと自転車に関しての調査を既に始めているんです。いくつかの企業と連携して、買い物も連動させて、どんなものを購入しているのかというようなことも含めたビッグデータを集めて情報バンクのようなものを作り、そのデータを提供しようとしているところです。

杉原：今後は、さいたま市が率先して測定技術や解析技術を開発しながら、日本全国を網羅していくこともできそうですよね。

清水：そういう展開はあるかもしれませんね。経済効果という点では、市が独自にスポーツ施設を作ると、どうしても一般市民のスポーツ利用がベースになるので、経済効果を生むのは難しい。そこで私たちがいま考えているのは、民間企業を誘致して、稼げるスポーツ施設を作っていくということです。それがスポーツの振興や地域の活性化に繋がるモデルになるのではないかと。今までの行政のスポーツ施設は、都市部ではなくて、やや郊外の公園事業とセットになっていることが多かったですよね。でもこれから経済効果という点で考えると、駅から近いとか、交通の利便性の高い立地でスポーツ施設と商業施設を組み合わせたり、スポーツ施設を使っていないときにでも集客できるような場所の方が、当然ビジネスユースには適しているのです。さいたま市の強みというのは、やはり都市部からの交通の利便性がいいので、広域的に集客ができるエリアだということですね。

杉原：なるほど。構想も固まり、具体的に動き始めるフェーズですね。われわれ『HERO X』も今いろいろと動き始めているところです。創刊時から言っているボーダレス化について、もっと具体的なアクションを起こしていこうとしいるところです。車イスについて言えば、高齢化が進めば今後、利用者は増えると思われるのですが、身体的な衰えや病気、事故での損傷で使うものというイメージが強くある。だから、車イス利用者＝ハンディのある人という構図になりやすい。そこを覆し、誰もが乗れるモビリティーとしての車イスができないかと思っているところです。それを楽しく一般に浸透させるためのゲームとして、車イスを使った鬼ごっこをスポーツとしてできないかと。ハンディのあるなしにかかわらず、全ての人をインクルージョンできる、それが、未来のわたしたちが暮らす社会の姿になっていけばと思っています。こうしたボーダレスなスポーツから、ハンディのあるなしのボーダーを超えた新たなヒーローが生まれるのではと。また、子どもから大人まで、VR 上で車いすに乗って勝負ができる “e-sports” も開発しています。こんなふうに、どんどん新しいスポーツを作っていきたいと思っているんです。東京2020で、私はただパラリンピックを応援したいというわけではなく、身体とギア、要はテクノロジーとの融合がみられて、且つ、福祉の分野でお金を生むという今まではどうしても触れにくかった部分が、パラリンピックではできるんじゃないかなと思っているんです。

清水：さいたま市でも、アーバンスポーツやe-sportsも含めて、同じスポーツだととらえていくことが、ビジネス化する上で重要なポイントだと思っています。もともとオリパラを意識してこの施策を始めたわけではありませんが、オリパラはスポーツの素晴らしさを知ってもらう大きなきっかけとなって、スポーツの振興を加速させてくれると期待しています。そして今後、経済、健康の増進、福祉、教育と、いろんな分野に広がっていくことが私たちの目指すところです。特にスポーツの産業化については、これから日本が成長していく上で大変重要な部分だと思っているので、観るだけのスポーツではなくて、するスポーツ、学ぶスポーツ、支えるスポーツが、テクノロジーと融合することによって、人々の生活がより豊かになっていくだろうと思っています。

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