対談 CONVERSATION

勝負はたったの0.5秒 どう防ぐ?子どもにふりかかる危険な事故

宇都宮弘子

日本における子どもの死亡原因の統計、あまり知られていないのだが、いつも上位にくるのが事故による死亡だ。高所からの転落など、子どもの思わぬ行動が死亡につながるケースは少なくない。子どもにとっての本当の安全とは何か、センシングを使い導き出そうとする動きが出てきている。これまでの常識を疑い、センシング技術で子どもの安全性向上に取り組む東京工業大学の西田佳史教授は、「親が『目を離してはいけない』から『目を離してもいい』環境へとパラダイムシフトする」と話す。いったいどういうことなのか。自分事化をきっかけに描く一歩先の未来とは? 編集長・杉原行里が訪ねた。

子どもが生まれたことを
きっかけに研究をスタート
保護者の見守りの限界

杉原:今日はよろしくお願いします。早速ですが、西田教授がセンシング技術を使って子どもの安全性向上の分野を研究しようと思われたきっかけは?

西田:単純ですよ、子どもが生まれたからです(笑)。当時、福祉工学という分野はありましたが、主に高齢者が対象で、子どもの安全に寄与するものはなかったんです。例えばISO(国際標準化機構)やJIS(日本産業規格)の定義は「受け入れることのできない危険がないこと」ですが、やっぱり危険はある。危険がないことと定義するのではなくて、危険を扱える能力を備えた状態の社会に変えていきたいと思ったんです。

特に子どもの事故は、身体の機能変化と非常に関わりが深いと思っています。身体はもちろん、認知機能や運動能力が急速に発達する時期なので、昨日できなかったことが今日できるようになる。でも事故が起こるとまず、子どもから目を離した保護者の見守り責任が問われる。しかしその事故原因の多くは、そもそも我々が設計した環境やデザインが生み出してしまっているのです。そこで、デザインによって変えられる可能性があるんじゃないかなと考えたんです。

怪我をしにくい環境はできると語る西田教授

杉原:最近、電気ケトルで火傷をした子どもの話を聞いたばかりです。なぜそんな危険なデザイン構造になっているのか疑問を感じていたところです。

西田:そうなんです。人間の注意力に頼る「見守り」だけで事故を防ぐことはできない。それを証明するためには、実際の生活の場で起こり得る現象を切り離さず、計測をして理解するということが必要でした。そこで、子どもの実際の行動を画像処理して、子どもの転倒時間や、電気ケトルが倒れて熱湯がもれ広がるのにかかる時間、物が落ちたり倒れたりする時間を測定しました。子どもが転倒するのにかかる時間は平均0.5秒。これは、例え1メートルという至近距離で見守っていたとしても、人間の見守り能力に頼るだけで防ぐにはどうしても難しい。

また例えば、子どもが歯磨きをしながら動き回って転んで怪我をしてしまうという事故も多発しています。いくら「止まって磨きなさい!」と親が言っても、言うことを聞いてくれる子どもばかりではない。見守りだけでは不十分だから、事故が後を絶たないと僕は思っています。

杉原:本当にそうで、保護者の見守りだけで事故を防ぐには限界がありますよね。親がどれだけ注意していても、子どもってじっとしていられない。

西田:そうなんです。さらに我々は怪我のデータを統計的に処理するために、まずは病院の協力を得て子どもが怪我をした部位のデータを集めて可視化しました。ビッグデータを元に効果として結果を出すことができるようになったんです。例えば、歯ブラシの事故では、目を離さないで見守ることに限界があるなら、目を離してもいい環境・デザインをつくろうではないかと、私が「ABC理論」と呼んでいる、Ⓐ変えたいもの、Ⓑ変えられないもの、Ⓒ変えられるもののなかで、Ⓒの“変えられるもの”として、転倒データを元に歯ブラシのデザインを変えることができたんです。

研究室にはベビーベットやベビーサークルなど、実際に家庭で使う家具などが並んでいる。

杉原:そうだったんですか。最近は曲がる歯ブラシが販売されていますよね。規格化は考えられていないのですか?

西田:いい質問ですね。歯ブラシに限らず、最初はとにかく問題を提示することが大事だと考えているんです。そこから企業との共同研究がはじまって、プロダクトが出来上がる。そしてそれをユーザー側が魅力的なモノ、価値あるモノだと捉えることで他のメーカーが参入して常識化されていく。この段階まできたら規格化してもいいんじゃないかと。このサイクルを、データに基づいてやれるといいなと思っているんです。

最近は、転落事故について研究しています。最近は子どもの登る姿勢のデータベースが作れるようになってきているんです。どういうことかと言うと、子どもがどこを、どんなふうに登る可能性があるかということが分かることで、転落事故防止につながります。身体機能や認知機能の変化が大きい1~2歳の子どものデータを中心に集めていますが、今後は保育園の遊具で観察するとか、現場からの情報を集められるような仕組みが出来るといいなと思っています。

子どもから目を離してもいい環境の整備

杉原:なるほど。子どもの1~2年って変化がとても大きい。このアルゴリズムがディープラーニングしていくことも大事で、そこから得られるデータから環境やデザインを変えていくことによって、大きな事故を防ぐことが出来るようになるということですよね。

西田:その通りです。我々が研究を続けてきたなかで気が付いたことは、社会が必ずしも問題を理解しているというわけではないということ。リサーチして問題を抽出しなくてはいけない場合もある。我々が子どもの事故について取り上げたのが2007年で、それまではそういった活動はなかったんです。そこで、子どもにとって安全なもの、いいものをアイコン化して推奨することで市場を拡大していけたらと、2007年に「キッズデザイン賞」を作りました。ニーズがイノベーションに返還されるという仕組みが出来上がりつつあるのかなと思っています。やはりいいものを褒めていかないと社会はシフトしない。

杉原:素晴らしいですね。確かにハードパワーとしての規格も必要ですが、エンジニアリングでもデザインを変えられるものがきちんと評価されなければユーザーも育たない。アイデア自体はかなり前からあったのに、実装としてのフィールドになかなか到達しなかったということですよね。おそらく倫理的な問題もあるかと思います。今は、一般社会におけるデータの扱い方についての理解が深まってきている。

西田:そうですよね。現場で役に立つ知識の作り方が、IoTの時代で変わってきたのかなと感じています。家庭においても、新しいスマート環境を作っていくということが出来る時代になってきたのではないかなと。社会側の受け入れ方が変わってきたと思うんです。最近はZoomやSkypeで家の中まで入っていける時代になってきたので、画像認識を使えば、その家、その人に合わせた安全対策の提案が出来るようになりますよね。

杉原:確かに。事故の可能性が可視化されることで、よりイメージしやすいし、事故防止につながると思います。事故に様々な外的要因があったとしても、誰にでも必ず起こる可能性がある。高齢化の問題で考えると自分事化しやすいですよね。いまや3人にひとりが高齢者と言われる時代になっていて、家族にひとりは高齢者がいるという社会ですから。

西田:そうなんです。日本の人口分布と事故の確率をグラフで見てみると、人口分布は平たんな一方、事故の確率は生まれた瞬間と65歳以上に多い、いわゆる「バスタブ曲線」です。人生には妊娠・出産や介護したりされたりと、どこかで必ず変化がある。この変化に対応していかないといけないのが現代。変化するところに色々なニーズが隠れている。つまり、 “常識を疑え”ということなんです。これまでの常識だった「事故を防ぐために目を離すな」から、我々が目指しているところは「目を離してもいい環境」を作ること。それを認めていく環境を作ること。怪我を許容する自立支援や、リスク管理型の社会参加を促す方向にもっていきたい。

杉原:謎解きのようなグラフですね。こんなにも課題の抽出されている社会に生きているってラッキーですよね。これからいろんなことにチャレンジできる。

西田:そうですね。このメッセージが若い世代の人たちにどんどん伝わっていくといいですよね。我々には解かなくてはいけない問題がたくさんある。まだまだ未熟な社会です。人生100年時代と言われているいま、子どもからお年寄りまで、“機能が変わる人”にフォーカスして、その変化にどう対応していくかが問われる社会になってきているわけです。

西田佳史(にしだ・よしふみ)
東京工業大学 工学院 機械系教授。1998年東京大学大学院工学系研究科機械工学専攻博士課程修了。博士(工学)。同年4月通産省(現経産省)工業技術院電子技術総合研究所入所。2003年産業技術総合研究所デジタルヒューマン研究センター研究員。同年、同研究センター人間行動理解チーム長。2005年〜2012年科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業(CREST)研究代表者。2009年産業技術総合研究所デジタルヒューマン工学研究センター生活・社会機能デザイン研究チーム長。2013年同研究所デジタルヒューマン工学研究センター首席研究員。2014年から2019年東京理科大学連携大学院客員教授。2015年産業技術総合研究所人工知能研究センター首席研究員。2017年より、セコム科学技術振興財団の特定領域研究助成(社会技術分野)の領域代表者。 2019年より産業技術総合研究所人工知能研究センター招聘研究員。2019年から東京工業大学工学院機械系教授に就任。

(text: 宇都宮弘子)

(photo: 壬生マリコ)

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対談 CONVERSATION

地方でも全然できる!広島発の会社 ミニマムモビリティで世界を変える

HERO X 編集部

今年、東京オートサロンで注目を集めたモビリティを開発会社のKGモーターズ。2025年からの販売を目指して開発を進めている自社製ミニマムモビリティはなんと1台100万円程度だ。脱炭素化に向けての流れもある中、KGモーターズ代表の楠一成代表はYouTuber「くっすん」として動画も配信。開発の段階からファンを増やしていく作戦を続けている。今回はそんな代表楠氏に、KGモータースが描く未来とミニマムモビリティの可能性について伺った。

順風満帆な会社をあえて手放しての挑戦

杉原:はじめまして。今日はよろしくお願いします。

楠:よろしくお願いします。

杉原:2018年に現在のKGモーターズを創業されていますが、その前にも楠さんは会社をされていますよね。

楠:はい。

杉原:でも、その会社の持ち株を全て売却して、新たにKGモーターズ株式会社を興された。売却した会社も好調だったと聞いているので、かなりチャレンジャーだなと思ったのですが、順調な会社を手放してまで、小型モビリティの会社を興したのはなぜなんですか?

楠 :前の会社を創業したのは22歳くらいの時だったんです。10年以上やってきて、それなりに紆余曲折も経験しました。はじめは組織もうちの妻と私含めて3人という小さな組織だったんです。いろんなことをやる中で、人数もかなり増えていった。

杉原:増えたというと、何人くらいになったんですか?

楠 :パートさんまで入れると50人くらいです。

杉原:3人から50人、それはまた大きくなられましたね。どんなことをしていた会社だったんですか?

楠:車のアフターマーケットパーツを海外から輸入して販売する会社です。

杉原:そこから車に関係していたんですね。でも、手放すことにした。それはなぜだったんでしょうか。

楠 :そうですね。会社は順調に成長したんですが、私のやりたいこと、目標というのは、もっと大きなことだったんじゃないかというモヤモヤが生まれ始めたんです。

杉原:何かチャレンジしたい気持ちがあった。

楠:でも、会社はもうかなり組織としてもかなりできあがってきていて、できあがった組織の中では、リスクを負ってスタートアップ的に新しいことに挑戦をするというのは難しいんです。

その会社での自分の役割は終わったかなという思いもあり、今の経営者に引き継いで、自分は新たな道をと思ったので、全部手放すことにしました。

杉原:あえて、挑戦の道を選ばれたんですね。

私もいろいろなモビリティーをやらせてもらっているのですが、楠さんが掲げているミッションやビジョンに凄く共感しています。ここにたどり着くきっかけなどはあったのでしょうか?

楠 :2010年くらいに仕事の関係で始めて台湾に行ったのがすごく印象に残っていたんです。台湾で夜市という、いわゆる夜のマーケットに立ち寄ったのですが、台湾の若者の活力に非常に驚かされた。東京も仕事でよく行っていましたが、ちょっと日本の渋谷とかで見る若者とかとは何か違うパワーを感じて、その要因は何なんだろうと思い始めたんです。

杉原:楠さんから見た違いの要因は何だと思われたんですか?

楠 :当時、明らかに物質的な豊かさは日本の方が勝っていた。一人当たりの給与水準も、GDPを見てもそれは言えることでした。でも、国が成長の途上にあり、今日より明日が良くなるという感覚をみんなが共有しているように見えました。これは恐らく、日本の高度経済成長の時代も同じような空気だったのではないかと思います。若者が希望をもっていた。

杉原:力に満ちあふれている感じだったんですね。

楠:そう。それで、日本がどうしてこんなに元気がなくなったのかを考えた時に、やはり、人口が減少して、マーケットが縮小していくという現実の中で
「日本これから良くなるよね」
と思っている人があまりいない。どちらかというと悲観的な空気です。それを打破するにはどうしたらいいのだとろうと考えるようになったんです。

杉原:それがKGモーターズのミッションやビジョンに繋がった。

楠 :そうですね。われわれが掲げる「移動の最適化」や「ワクワク」とかが、日本の若者がもう一度希望を持てる状況に繋がっていけたら嬉しいなと。

あと、台湾もそうですし、インド、中国と人口がものすごく大きくなっている中、今、著しい経済発展をしている国も、いつかは日本のように悲観的な時代もくる。課題先進国である日本でやることは、最終的に世界にも良い影響を与えることになるのではないかと思ったんです。

杉原:実は、私の経営しているRDSも「今日の理想を未来の普通に」というビジョンを掲げてやっているので、すごく似ているなと思って拝見していました。

YouTuberくっすんが
本気で作るミニマムモビリティ

杉原:もう一つ、KGモーターズさんは動画配信を上手く駆使しながらファンを広げるところからやられている。やり方がすごく上手いなと思って拝見していました。

楠:ありがとうございます。

杉原:EVトラックを販売しようといているアメリカのスタートアップ企業ボリンジャーモーターズなどが同じような手法でされていたと思うのですが、販売前からかなりの予約が入っています。

KGモーターズさんもファンを作るプラットフォームをまず構築し、その中で、ファンと一緒に新しいモノができあがっていくワクワク感を共有しながらモビリティに対する期待感も同時に豊穣させていますよね。ここが、面白いなと。

実際に2025年に発売される予定のミニマムモビリティは、最初から一人乗りにしようというコンセプトで始まったんでしょうか?

楠 :まず、既存の車とは異なるサイズの車が必要になる時代がくるだろうという考えがありました。乗り物にも多様性が出てくるんじゃないかと。自分は広島県呉市というところの出身なのですが、ここは坂道が多く、道も狭い。軽自動車でも運転が難しいような所を結構みんな苦労しながら運転して生活している。それを見ていて、もっと小さな車ってできないのかというのがありました。

それから、脱炭素の流れの中で、あきらかにもう、大きな車は無駄だという価値感が生まれるなと感じていました。

気軽に家庭で充電できるEV車

楠氏はYouTuberくっすんとして登場。開発の様子を動画配信サイトでファン作りを行ない、登録者数は19万人を突破。一緒に新しいモビリティを開発するワクワク感を味わえるようになっている。

杉原:拝見していて思ったのが、この絶妙のサイズ感。これ、最新の3Dプリンターでも外側は作れる可能性がありますよね。

それから、特に優れていると思ったのが、充電が手軽というところです。100Vの家庭の電源でできるんですよね。ここはすごくこだわられたのではないでしょうか。

楠:ありがとうございます。われわれとしては、社会インフラが整わないと乗れないものにはしたくなかった。コンセントからそのまま充電できますよということは売りにしています。

杉原:やはりそうだったのですね。
KGモーターズが開発するEVモビリティのコンペティターは、軽自動車とか、オートバイになるのでしょうか?

楠:どちらもあるなと思っています。アンケートやモニター調査を行なって、3つのペルソナにたどり着いたのですが、オートバイも軽自動車ユーザーも両方いたからです。

例えば、一つ目のペルソナに設定した地方在住の複数所有世帯。
旦那さんも奥さんも車で通勤、共働きの子育て世帯というところです。普通車1台と軽2台とか、軽2台所有という層です。

彼らが何に困っているかというと、地方在住で給与水準も都市に比べると低い。でも、車で絶対に通勤しないとならない。方法がないのに、交通費の負担も会社から出るのは車だと限界がある。車にかかるコストのところに非常に痛みを抱えておられた。

日本全国で見た時に通勤手段が車だという方は2800万人いるんですけれど、その中の3割、850万人くらいの方がコストに負担を感じているんです。
実際に車だと維持費がきついからと中古で10万くらいの原付を買って試したという人が複数世帯ありました。

試したけど、冬になって雨で寒かったり、夏は暑いからと結局車に乗ってしまい、長続きしなかったという回答も見られました。

杉原:天気の問題はありますよね。

楠:二つ目が、もともと車2台持ちだったけど、子どもも成人して2台はいらないよねという世帯です。1台でもなんとかなるけどちょっと、ないとやっぱり不便になるよなという世帯です。第三ペルソナは自分たちが今見えていない新しい層、プラス、ペーパードライバーの方々です。莫大な市場を抱えていると思っています。若者の車離れが言われますが、その理由を見ると「コストが高いから」というのがほとんどなんです。

杉原:なるほど。

楠:ペーパードライバーは日本で1200万人いると言われているのですが、ほぼ二つに分かれることが分かりました。運転に自信がないという人と、コストを掛けたくないという人です。特に今の若い人達にそういう感覚の人が多くて、うちの爆発的に売れるには、この層にくいこむことが重要だと考えています。

杉原:車両区分はどの区分になるんですか?
楠:原付ミニカー規格になります。

杉原:だからコストの部分が下がるということですよね。保険も変わるから、ここでもコストが削減できる。

楠:例えば、車をすでにもっている家庭で2台目に我々のモビリティーを購入となった場合には、ファミリーバイク特約というのが使えるので、月々数百円の負担で付帯させることができます。

一方で、今、ペーパードライバーの人達は自動車保険に加入していない人がほとんどなので、このミニマムモビリティ専用の団体保険みたいなものを作れないかと、大手の損保さんと話しているところです。

杉原:今は道路交通法が変わろうとしている時期でもありますし、今後は自動運転についても可能性もありますよね。一方で駐車場も余っているというニュースもあるから、このコンパクトさなら、1台分の広さで数台は置ける。田舎の場合、広い駐車場が駅前とかに余ったりしていますから、シェアリングも考えられますよね。

楠:そうですね。そこも見据えながら開発を進めているところです。

杉原:2025年の発売、楽しみにしています。

楠一成氏
KGモーターズ株式会社 代表取締役兼CEO

広島県呉市出身。車のアフターパーツを扱う会社など複数の起業経験を経て、2018年にYouTuberとしてバイクのカスタマイズを中心としたYoutube配信を開始。2020年、配信内容を電動化にシフトし、2021年に広島発のマイクロモビリティメーカーになることを宣言する。初のコンセプトモデルとなるT-BOXの開発を始めるとともに、開発現場の生々しさが伝わる配信を続けてきた。Google Japanが選ぶ(世界に影響を与える)クリエイター101人に選ばれる。2022年7月、KGモーターズを設立。

(text: HERO X 編集部)

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