2025年がいよいよ幕を開けた。年末には国内自動車メーカーの合併話が話題となり終わった2024年だったが、企業や国、行政の中にはこの2025年を節目として中長期計画を立てていたところもある。タイムリミットとなる今年、各所が出していた予測や計画は果たして達成されるのか？躍進が期待されるモビリティ関連から２つのものを見てみよう。

BYD（比亜迪）社が世界一の自動車メーカーになる

2009年9月BYD社ジャスミン・フアン上級マーケティング幹部

中国のEV自動車メーカーBYD社のジャスミン・ファン上級マーケティング幹部は2009年、2025年にはBYDが世界一の自動車メーカーになると記していた。

テスラを抜く勢い
中国BYD社の躍進力

実際、最近の同社の成長ぶりは目覚ましいものがある。同社は1995年に電池メーカーとして創業、携帯電話に使われるリチウムイオン電池を主力に成長を遂げた。その後、2003年に国有自動車メーカーを買収、EV自動車メーカーとしての歩みを始めた。手頃な値段で手に入るEV自動車を実現した背景には、リチウムイオン電池メーカーとして培った技術力があったことが大きいだろう。EV自動車は車両価格の３割程が電池代だとも言われる中、自前の電池が使えるといのはかなりのアドバンテージとなったはずだ。

同社は、世界トップになると計画を掲げていた２０２５年よりも早い２０２３年には四半期ベースとはいえEV自動車の世界販売代数でトップの座についた。しかし、年間を通しての販売台数は米国電気自動車大手のテスラが上回る結果が続く。そんな中、年明けにあるニュースが飛んだ。首位独走だったテスラが、2024年は同社が販売実績を公表して以来、始めて前年割れとなったというといのだ。一方でBYDは好調な実績でテスラを追い上げていたことが分かった。BYDはテスラの販売が低迷していた１０月から１２月も順調に販売実績を積み上げ、前年比１２％増に。その結果、首位テスラとの差はわずか３万台にまで縮まった。2025年はついにBYDが念願の年間首位を獲得できるか、目の離せない戦いとなりそうだ。

電動ミニカーや電動トライクなど２人乗り小型電気自動車（EV）国内で１９万台普及
軽自動車に近い規格の２人乗り小型電気自動車（EV）も国内で７万２０００台普及
２０１４年　矢野経済研究所　予測

電動ミニカーなど、いわゆる次世代モビリティに対する予測を2014年に出していた矢野経済研究所。2025年には電動ミニカー、電動トライクの規格に分類された2人乗り小型電気自動車（EV）が国内で19万台普及、軽自動車に近い規格に分類された2人乗り小型電気自動（EV）も国内で7万2000台普及するとの予測を立てていた。この１０年を振り返ると既存の大手自動車メーカーに限らず、さまざまな所が開発に手を挙げてきた。

小型低速EV車の実用化目指す
ヤマハ発動機

2輪バイクメーカーとしてのイメージの強いヤマハ発動機は今年、小型低速電気自動車（EV）向けプラットフォームの実用化を目指している。開発中の「DIAPASON（ディアパソン）」は、同社製の電動モーターをパワーユニットに、携行型バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を搭載しパーソナル低速モビリティの汎用EVプラットフォームとしの活用を目指している。

今月１０日から幕張メッセ（千葉県）で開催される「東京オートサロン2025」では、このDIAPASON（ディアパソン）を使ったプロトモデルを展示する予定だ。同社はこれまで、１０社以上の共創パートナーと開発を進めており、今回の展示ではプロトモデルをお披露目する。展示されるのは、オフロードでも優れた走行性を実現する「DIAPASON C580 Fork 2」の他、農業機械分野で実績を持つ三陽機器株式会社や、自動車チューニングで定評のある株式会社尾林ファクトリーをはじめとするパートナーと連携し開発を進める「DIAPASON C580 Fork 1」の2台。「東京オートサロン2025」参加に際して同社は、自動車以外の領域におけるカスタマイズ文化の新たな可能性を提示し、次世代のモビリティデザインを牽引したいと伝えている。

青を基調にした「オープンカントリーオフロード仕様」の「DIAPASON C580 Fork 2」

軽量コンパクトなボディにドーザーやトレーラーなどを装備し、高い機能性を実現した「DIAPASON C580 Fork 1」

着せ替えできるEVバイク

大手のこうした動きがある中、ベンチャー企業の中にも注目の企業が出現、バイクタイプの小型EVプラットフォームにも面白い動きが見られる。千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター (fuRo) 所長の古田貴之氏などが立ち上げたROIDZ TECH社は、着せ替えのできる小型3輪EVプラットフォームを開発中で、3年以内に100台の販売を目指している。

「Raptor」（ラプター）はEVプラットフォームとなる下部を中心に上部の着せ替えにより乗り心地を変えられる。

自動運転との組み合わせると荷物を運ぶロボットとして使用することもできる。

同社が開発を進めている「Raptor」（ラプター）は、3輪バイクの形状をしたもの。上部に装着するパーツを変えることでバイクの乗り心地を保った小型モビリティに出来るほか、自動で荷物を運ぶモビリティとしての利用も可能だ。3輪にすることで2輪に比べて転倒するリスクが少ないため、2輪に不慣れな人でもすぐに運転することができる。バイク使用の上部はスポーツ2輪を彷彿とさせるものや、気軽に乗れる原付バイクのようなものまで3種類を用意され、乗る人の好みに合わせて簡単に着せ替えができる。最高速度は40キロほど。1度のバッテリー充電で、およそ1時間走行できる。

次世代モビリティは昨年、トヨタが撤退を公表するなど暗いニュースも耳にしたが、ベンチャー企業にとってはチャンスとも言える。EV自動車市場では残念ながらなかなか存在感を示せない日本企業、次世代モビリティでの躍進を期待したい。

〈参考〉
未来年表
https://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

世界最大手のタイヤメーカーとして、創業より87年の歴史を誇るブリヂストンが、2017年「チームブリヂストン ジャパン」(以下、チームブリヂストン)を発足した。様々な困難と向き合い、夢に向かって挑戦し続ける人々の旅を支えるという思いを込め、このメッセージを体現する萩野公介選手(競泳)、スマイルジャパン(女子アイスホッケー)らオリンピックを目指すアスリート、谷真海選手(パラトライアスロン)や田中愛美選手(車いすテニス)らパラアスリートをアンバサダーに任命。さらに、彼らの挑戦を長きにわたり培った技術を活かして支援している。そして、その先へと繋げるための活動とは一体どのようなものなのだろうか？

ワールドワイドオリンピックパートナー、東京2020オリンピック・パラリンピックゴールドパートナーとして、選手たちの支援を行っているチームブリヂストンであるが、主にどのような活動をしているのかがまず気になるところ。

「具体的には、IOC(国際オリンピック委員会)のワールドワイドオリンピックパートナー、東京2020オリンピック・パラリンピックゴールドパートナーとして、東京2020に向けて大会の開催を支援し、また国内の機運を高めようという活動を行っています。例えばその一環として、オリンピアンやパラアスリートに当社の拠点や技術センターに来ていただき、子供達が彼らと一緒にスポーツを体験するイベントを開催しています。多くの方にオリンピックやパラリンピックへの理解を深めてもらう良い機会となっています。

また、ブリヂストンの従業員にパラリンピックを目指す国内トップアスリートがいます。彼らはチームブリヂストンのブランドアンバサダーとして、当社が掲げるメッセージ「CHASE・YOUR・DREAM」をプロモートしてもらっています。アスリートやパラアスリートの活動は、主に東京2020に向けたオリンピック・パラリンピックのマーケティング活動となっています」

企業として、どのように社会に貢献出来るかを、常に考えている広いビジョンが、活動から伺える。そしてもう一つは、アスリートを技術面でサポートする活動だという。

「会社としてのコア技術を活かし新しいことに繋げることが出来ないか、というのを常に探し出すことを前提に、世の中の困りごとが解決できたらなという思いで活動しています。その中で、パラアスリートと話す機会をいただいたことで、パラアスリートの用具に関する不便さを実感し、この取り組みが始まりました」と話してくれたのは、ブリヂストン イノベーション本部の小平美帆さん。

どんな路面でも安心して走らせたいという思い

「そこでの具体的な活動内容は主に選手たちを技術面からサポートするということ。たとえば、パラトライアスロンの秦由加子選手だと、自転車の供給はもちろんなのですが、使用している義足のソール部分も開発させていただいています」。ソールは、地面とのインターフェイスとなる最も重要な箇所。一体どのような視点から開発が進められているのだろうか。

「ソール部に関しては、二つの視点から取り組んでいます。まずは、ゴムや高分子複合材というものを扱う技術がブリヂストンにはあるということ。プラス、タイヤを開発するときに重要になってくる“接地”という概念。この二つに通ずる部分から我々が持っている技術として何か出来ないかというところを軸に、ソールの開発をしています」

そもそもトライアスロンは、水泳、自転車、長距離走の三つの種目で一つの競技として成り立っている。それぞれ全く違う競技だけに、一つのソールを付けた義足だけで行うのは難しいと感じるが、実際はいかに。

「秦選手の場合は、自転車と長距離走で義足を使い分けています。その中でも私たちが関わっているのは、水泳から自転車に乗るところまでに装着する義足と、長距離走の義足です」

開発中の義足ソール(プロトタイプ)。

普段当たり前のように歩いている我々が“接地”という概念を気にするはずがないのだが、小平さんの話を聞かせていただき、これだけ地面と接する部分がアスリートやパラアスリートには大切なのかということを痛感した。そこには、世界各地どんな路面でも安心して走ってもらいたいという願いが、原動力として確実に存在している。

選手たちとの連携や
コミュニケーションが開発を進める

「やはり、開発するにあたり重要なのは、選手がどんなことに困っているのかを的確に把握すること。その上で練習や試合の場に足を運び、選手からのフィードバックを分析して開発につなげていくという地道な作業が重要となってきます。そして、選手たちの意見をどう科学的に組み立てていくということが、私たちにとっても思ってた以上に新しい分野で、日々学びながら私たちも選手と一緒に成長させていただいています」

選手をサポートするには、パートナーとして互いを理解し信頼関係を築くことが重要なのがよく伝わった。ではそもそもどんな出会いから、チームブリヂストンの選手達と繋がっていったのか。
「通常は何のコネクションも無いところから私たちがコンタクトを取り、ヒアリングをさせていただく形でチームブリヂストンに加入していただいたのですが、秦選手に関してはちょっと特殊で、ブリヂストンのグループ会社であるブリヂストンサイクルが自転車のサポートを行っていた選手というのがたまたまマッチした珍しいケースです」

これだけの大企業が、草の根運動的な動きで選手たちと繋がっていったのかと思うと、頭が下がる思いになる。

夢を追いかける人をサポート

「また、チームブリヂストンは、いわゆる実業団のチームとは違う位置付けで、メンバーやチームを応援してくれている皆さんがいて成立しているチームです。端的に言うと意識の共有。その核に、“CHASE YOUR DREAM”というメインテーマが存在しているわけです」

小さな技術の種を、世界レベルまで育て上げてきたブリヂストンだからできる社会貢献の方法。彼らが見据えるその先には、進化とともに開く明るい未来が常に存在しているのだろう。今後もHERO Xは、チームブリヂストンの動向に注目していきたい。