プロダクト PRODUCT

新年羅針盤2025年次世代モビリティが大躍進なるか!?

HERO X 編集部

 2025年がいよいよ幕を開けた。年末には国内自動車メーカーの合併話が話題となり終わった2024年だったが、企業や国、行政の中にはこの2025年を節目として中長期計画を立てていたところもある。タイムリミットとなる今年、各所が出していた予測や計画は果たして達成されるのか?躍進が期待されるモビリティ関連から2つのものを見てみよう。

BYD(比亜迪)社が世界一の自動車メーカーになる

2009年9月BYD社ジャスミン・フアン上級マーケティング幹部

中国のEV自動車メーカーBYD社のジャスミン・ファン上級マーケティング幹部は2009年、2025年にはBYDが世界一の自動車メーカーになると記していた。

テスラを抜く勢い
中国BYD社の躍進力

実際、最近の同社の成長ぶりは目覚ましいものがある。同社は1995年に電池メーカーとして創業、携帯電話に使われるリチウムイオン電池を主力に成長を遂げた。その後、2003年に国有自動車メーカーを買収、EV自動車メーカーとしての歩みを始めた。手頃な値段で手に入るEV自動車を実現した背景には、リチウムイオン電池メーカーとして培った技術力があったことが大きいだろう。EV自動車は車両価格の3割程が電池代だとも言われる中、自前の電池が使えるといのはかなりのアドバンテージとなったはずだ。

同社は、世界トップになると計画を掲げていた2025年よりも早い2023年には四半期ベースとはいえEV自動車の世界販売代数でトップの座についた。しかし、年間を通しての販売台数は米国電気自動車大手のテスラが上回る結果が続く。そんな中、年明けにあるニュースが飛んだ。首位独走だったテスラが、2024年は同社が販売実績を公表して以来、始めて前年割れとなったというといのだ。一方でBYDは好調な実績でテスラを追い上げていたことが分かった。BYDはテスラの販売が低迷していた10月から12月も順調に販売実績を積み上げ、前年比12%増に。その結果、首位テスラとの差はわずか3万台にまで縮まった。2025年はついにBYDが念願の年間首位を獲得できるか、目の離せない戦いとなりそうだ。

電動ミニカーや電動トライクなど2人乗り小型電気自動車(EV)国内で19万台普及
軽自動車に近い規格の2人乗り小型電気自動車(EV)も国内で7万2000台普及
2014年 矢野経済研究所 予測

電動ミニカーなど、いわゆる次世代モビリティに対する予測を2014年に出していた矢野経済研究所。2025年には電動ミニカー、電動トライクの規格に分類された2人乗り小型電気自動車(EV)が国内で19万台普及、軽自動車に近い規格に分類された2人乗り小型電気自動(EV)も国内で7万2000台普及するとの予測を立てていた。この10年を振り返ると既存の大手自動車メーカーに限らず、さまざまな所が開発に手を挙げてきた。

小型低速EV車の実用化目指す
ヤマハ発動機

2輪バイクメーカーとしてのイメージの強いヤマハ発動機は今年、小型低速電気自動車(EV)向けプラットフォームの実用化を目指している。開発中の「DIAPASON(ディアパソン)」は、同社製の電動モーターをパワーユニットに、携行型バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を搭載しパーソナル低速モビリティの汎用EVプラットフォームとしの活用を目指している。

今月10日から幕張メッセ(千葉県)で開催される「東京オートサロン2025」では、このDIAPASON(ディアパソン)を使ったプロトモデルを展示する予定だ。同社はこれまで、10社以上の共創パートナーと開発を進めており、今回の展示ではプロトモデルをお披露目する。展示されるのは、オフロードでも優れた走行性を実現する「DIAPASON C580 Fork 2」の他、農業機械分野で実績を持つ三陽機器株式会社や、自動車チューニングで定評のある株式会社尾林ファクトリーをはじめとするパートナーと連携し開発を進める「DIAPASON C580 Fork 1」の2台。「東京オートサロン2025」参加に際して同社は、自動車以外の領域におけるカスタマイズ文化の新たな可能性を提示し、次世代のモビリティデザインを牽引したいと伝えている。

青を基調にした「オープンカントリーオフロード仕様」の「DIAPASON C580 Fork 2」

軽量コンパクトなボディにドーザーやトレーラーなどを装備し、高い機能性を実現した「DIAPASON C580 Fork 1」

着せ替えできるEVバイク

大手のこうした動きがある中、ベンチャー企業の中にも注目の企業が出現、バイクタイプの小型EVプラットフォームにも面白い動きが見られる。千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター (fuRo) 所長の古田貴之氏などが立ち上げたROIDZ TECH社は、着せ替えのできる小型3輪EVプラットフォームを開発中で、3年以内に100台の販売を目指している。

「Raptor」(ラプター)はEVプラットフォームとなる下部を中心に上部の着せ替えにより乗り心地を変えられる。

自動運転との組み合わせると荷物を運ぶロボットとして使用することもできる。

同社が開発を進めている「Raptor」(ラプター)は、3輪バイクの形状をしたもの。上部に装着するパーツを変えることでバイクの乗り心地を保った小型モビリティに出来るほか、自動で荷物を運ぶモビリティとしての利用も可能だ。3輪にすることで2輪に比べて転倒するリスクが少ないため、2輪に不慣れな人でもすぐに運転することができる。バイク使用の上部はスポーツ2輪を彷彿とさせるものや、気軽に乗れる原付バイクのようなものまで3種類を用意され、乗る人の好みに合わせて簡単に着せ替えができる。最高速度は40キロほど。1度のバッテリー充電で、およそ1時間走行できる。

次世代モビリティは昨年、トヨタが撤退を公表するなど暗いニュースも耳にしたが、ベンチャー企業にとってはチャンスとも言える。EV自動車市場では残念ながらなかなか存在感を示せない日本企業、次世代モビリティでの躍進を期待したい。

〈参考〉
未来年表
https://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

(text: HERO X 編集部)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

プロダクト PRODUCT

【HERO X × JETRO】大型ロボット操縦ももはやラジコン並みに!? AIとロボットが生み出す安全

宮本さおり

JETROが出展支援する、世界最大のテクノロジー見本市「CES」に参加した注目企業に本誌編集長・杉原行里が訪問。遠隔操作のできる災害対策用ロボットや、指を触れずに操作ができるタッチパネルを開発し、人々の安心と安全を守ろうとする会社、知能技術株式会社だ。最新のAI技術を駆使したプロダクトで、日本の社会をどう変えるのか挑戦をはじめている同社。社会課題に直接アプローチする同社の活動について、代表取締役の大津良司氏にお話をうかがった。

非接触でタッチパネル操作ができる
「UbiMouse」

杉原:御社はCES 2021の日本パビリオンに出展されましたが、いかがでしたか?

大津:今回、二つの製品を出展しました。1つは空中で指を動かすことによってタッチパネルに触れることができるもの、もう1つはロボットが自由に動き回れるものです。今回はオンライン開催でしたが、二製品とも実際の展示場で触れてもらうようなプロダクトなので、見せ方という意味では難しかったです。ただ、私も今まで海外のメディアには何度か露出をしてきたのですが、その中ではやはり非常に充実しているなと感じましたし、日本の企業さんからも問い合わせがありました。

杉原:タッチパネルのものは、「UbiMouse(ユビマウス)」ですか?

大津:そうです。「UbiMouse」が登録されている商標です。

杉原:簡潔に言うと、どういうものなのでしょうか?

大津:大きく分けると二つの仕組みがあって、1つは映像を見て、カメラがまさしく「指」を認識することです。例えばパソコンやタブレットやスマホであれば、すでにカメラが内蔵されているので、それを使ってAIが指の一番先の部分がどこにあるか、さらにモーションも認識します。カメラが付いていないものは、後付けのWEBカメラを付けていただければ、非接触が実現する仕組みです。

杉原:どのカメラでも稼働認識やモーション認識ができるアプリケーションを開発しているということですよね。

大津:はい。パソコンやタブレットは、それぞれ画面のサイズが違いますし、同じ15インチでも縦横比や解像度が違いますが、それも自動で認識して、デバイスに合った形のセットをして使えます。

杉原:よくSF映画であるフューチャービデオみたいな操作ができるということですね。まさに『アイアンマン』の世界観ですね!!笑。

タッチパネルに触れることなく空中で操作ができる「UbiMouse」。

大津:おっしゃるとおり、どこでも誰でも簡単に空中操作ができます。

杉原:カメラがあればできるとなると、導入障壁はかなり低いと思うのですが。

大津:カメラを使うシステムはサブスクモデルで月5000円くらいです。ただ、カメラに近づきすぎると上手くいかないなど、操作に慣れが必要という意味では、まだまだ普及のための努力がいるなと。もう1つの仕組みは、実際にハードウェアを付けるやり方で、スクリーンのような光センサーを装置に着けるタイプです。1台数万円なので、コストが障壁だと思います。

杉原:コロナ禍では非接触で衛生的という点にかなりフォーカスされると思うのですが、現状ではどのようなところに「UbiMouse」の技術が使用されているのですか?

大津:一番有名なところでは、くら寿司(回転寿司チェーン)です。まだ一部店舗しか入っていませんが、今年中には全店舗、2000台導入の予定で進めていただいています。くら寿司はカメラ型ではなく、スクリーン型ですね。そのほかには、スーパーマーケットのセルフレジや、まさしくコロナ患者を受け入れている病院の自動会計機などでも使われています。

杉原:銀行のATMにはすぐに活用されそうですね。セキュリティ的にも今はカバーで隠していますが、非接触であれば必要ないですし、僕としては、ATMで知らない人が触った後に触れるのがどうも苦手なので、そこもカバーできる。

大津:そう、そこです。我々が開発をはじめたきっかけもその点にありました。我々は2019年くらいから開発を始めたのですが、杉原さんと同じように、ATMや回転寿司のタッチパネルに不特定多数が触わるのがイヤだと思ったことがきっかけなんです。今はコロナですが、当時はインフルエンザも気になりました。そこで、空中でやればいいのではないかと考えたのです。ですが、銀行のタッチパネルについては、キャッシュレス化の流れの中で、銀行側がATMにはあまり新しいことを求めていない感触を受けます。

杉原:なるほど。今、コンペティターは多いんですか?

大津:カメラについてはもうすぐ特許になりますので、そこは抑えられているのではないかと思います。かたやスクリーンのものは、様々な所が出し始めています。

杉原:でも、デバイスを取り付けるとなると、みなさん障壁が高くなる。そうなると、やはりカメラ機能を最大限生かす前者のほうが可能性は高そうですね。

大津:我々もそう思っています。アプリケーションの広がりもあるので、そこに期待をしています。「UbiMouse」に対する我々の提案は二つあって、1つは非常に衛生的な世界を作ること。もう1つは、パソコンの世界に奥行きを作ることです。パソコンというのは、二十数年前にマッキントッシュがマウスとキーボードで操作できるようにした時代から、全く変わっていません。画面自体はガラス面でフラットで奥行きがないですよね? でも、「UbiMouse」は三次元で色々なことができて、中に突っ込むとか、速度を見るとか、モーションを作るとか、様々なことができるんです。

マスター/スレーブで現場のロボットを動かす

杉原:2007年に会社を創設された時は、まだAIはディープラーニングの域ではないですよね。どんなきっかけで会社を設立されたのですか?

大津:私はもともと富士通に勤めていて、その後、起業をしました。当時は災害対策向けに、建設機械をロボットにする仕事をずっとやっていましたが、大阪のロボット産業の活性化のために、経済産業省と大阪市から招聘を受けたのがきっかけです。

杉原:御社の消防用無人ロボットは、とても面白いですね。僕もシリコンバレーからエンタメ系のメガボッツというロボットを企業譲渡で持ってきているんです。無人化というのはロボットを遠隔操作できるということですよね。

ラジコンを操縦するように手元のコントローラーを動かすだけで重機を動かすことが可能に。操縦席の必要性もなくなるため、重機のデザインも変えられる可能性もある。

大津:ええ。よくご存じかと思いますが、オートノマスのロボットって全然賢くなくて、一回教えたらその通りに走るだけですよね。

杉原:SLAM (自己位置推定とマッピングの同時実行)の技術を使った位置情報だけですよね。

大津:おっしゃる通りです。そうすると周辺の状況が変わったら二度と走れませんとなります。我々もSLAM型自動清掃ロボットなども作ったのですが、このままでは先行きがないと思い、やり方を変えたんです。例えば天井にカメラが1つ付けて、そのカメラがフロア全体を見渡すと。その見渡した画像を見て、AIが「こう動かすのがベストなルート」というのを決めて、モノを運ぶというロボットを作ったんです。

杉原:マスター/スレーブ(*1)ということですよね。

(*1)複数の機器や装置、ソフトウェア、システムなどが連携して動作する際に、一つが管理・制御する側(マスター)、残りが制御される側(スレーブ)、という役割分担を行う方式

大津:そうです。マスターが本来人間だったところが、AIに代わったということです。

杉原:すごい。これ、導入はされているんですか?

大津:徐々に進んでいます。このシステムのいい点はいくつかあって、1つはご指摘の通りマスター/スレーブなので、スレーブ側が全く賢くなくてもいいんです。無線で操作できるものであれば、子どものラジコンカーでもいいんですよ。小さなおもちゃから建設機械まで全部動かせて、実際に建設機械がこれで動いています。

杉原:確かに。制御の部分をしっかりAIでコントロールすればいいんですよね。

大津:マスターがAIなので、人はそこに介在しなくていい。逆に色々なルートを作りたい時は、パソコンの画面を見ながらマウスでクリックしてルートを作ることもできます。それから、パソコンで操作できるということは、リモートで動かすことができるから、例えば物流や建設などの3Kと言われて人材が集まらない世界がどんどん変わってくると思っています。

杉原:あくまでも今プロダクトアウトしているのが建設機械ですが、何にでも応用できますよね?

大津:なんでもいいんです。例えば、今は物流倉庫の中で動くロボットについて、大手の物流企業さんと検討しています。

杉原:お話を聞くと、日本人の社会課題の一つである災害、被災した時にどう支援するかというのにも、すごく有効的だと思うのですが、例えば逃げる時とかもうまく遠隔でできそうですよね。

大津:そうですね。自治体への導入は現状ないのですが、今、多くのプラントが老朽化しているので、いつ災害が起こるかわからない。それで、ガス会社さんとやっているのは、1日三回、6時間かけて人が点検している所を、ロボットがグルグル回って点検をすると。スラムのようにただ動くだけではないので、止めて、特定の場所を見に行かせようと思ったら、マウスで操作するということも可能です。

社長業は毎日トライアルで楽しい!?

杉原:この対談で様々な方にインタビューさせていただいているのですが、これから社長になりたい、起業したいという方に一言あればお願いします。

大津:私もサラリーマンをやって、そのあと自分で会社を作りました。サラリーマンは、すごく狭い範囲のスペシャリストでいれば定年まで勤められますが、やはり社長はオールラウンドプレイヤーで様々なことを知らないといけないので、すごく人間が大きくなります。それと、自分でリスクを負うので、何をやってもいいんです。これまで自分では実現できないと思ったことを徐々に実現できるようになるのが社長業だと思います。あとは、すぐにポッと売れるわけではないので、毎日失敗しながら考えているのが楽しいです。

杉原:最後に、これから御社が向かう未来はどんな未来でしょうか?

大津:もともと我々は、ロボットやAIを使って社会課題の解決や、人の命を守ること、最近の言い方ですとSDGsの実現が目標でした。今後も同じように、社会のために役立っていければいいなと思います。

大津良司(おおつ・りょうじ)
博士(生命医科学)。富士通株式会社にて核融合システム開発等を経て1995年阪神淡路大震災を契機に「社会に直接貢献できるもの作り」をコンセプトに、災害対策ロボットなどを開発する株式会社新社会システム研究所を設立。2007年、経済産業省・大阪市からの招聘を受け、ロボットとAIを開発する知能技術株式会社を大阪市に設立。2008年、横浜国立大学の画像処理シーズを事業化するベンチャーである株式会社マシンインテリジェントを設立。

関連記事を読む

(text: 宮本さおり)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー