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新年羅針盤2025年次世代モビリティが大躍進なるか!?

HERO X 編集部

 2025年がいよいよ幕を開けた。年末には国内自動車メーカーの合併話が話題となり終わった2024年だったが、企業や国、行政の中にはこの2025年を節目として中長期計画を立てていたところもある。タイムリミットとなる今年、各所が出していた予測や計画は果たして達成されるのか?躍進が期待されるモビリティ関連から2つのものを見てみよう。

BYD(比亜迪)社が世界一の自動車メーカーになる

2009年9月BYD社ジャスミン・フアン上級マーケティング幹部

中国のEV自動車メーカーBYD社のジャスミン・ファン上級マーケティング幹部は2009年、2025年にはBYDが世界一の自動車メーカーになると記していた。

テスラを抜く勢い
中国BYD社の躍進力

実際、最近の同社の成長ぶりは目覚ましいものがある。同社は1995年に電池メーカーとして創業、携帯電話に使われるリチウムイオン電池を主力に成長を遂げた。その後、2003年に国有自動車メーカーを買収、EV自動車メーカーとしての歩みを始めた。手頃な値段で手に入るEV自動車を実現した背景には、リチウムイオン電池メーカーとして培った技術力があったことが大きいだろう。EV自動車は車両価格の3割程が電池代だとも言われる中、自前の電池が使えるといのはかなりのアドバンテージとなったはずだ。

同社は、世界トップになると計画を掲げていた2025年よりも早い2023年には四半期ベースとはいえEV自動車の世界販売代数でトップの座についた。しかし、年間を通しての販売台数は米国電気自動車大手のテスラが上回る結果が続く。そんな中、年明けにあるニュースが飛んだ。首位独走だったテスラが、2024年は同社が販売実績を公表して以来、始めて前年割れとなったというといのだ。一方でBYDは好調な実績でテスラを追い上げていたことが分かった。BYDはテスラの販売が低迷していた10月から12月も順調に販売実績を積み上げ、前年比12%増に。その結果、首位テスラとの差はわずか3万台にまで縮まった。2025年はついにBYDが念願の年間首位を獲得できるか、目の離せない戦いとなりそうだ。

電動ミニカーや電動トライクなど2人乗り小型電気自動車(EV)国内で19万台普及
軽自動車に近い規格の2人乗り小型電気自動車(EV)も国内で7万2000台普及
2014年 矢野経済研究所 予測

電動ミニカーなど、いわゆる次世代モビリティに対する予測を2014年に出していた矢野経済研究所。2025年には電動ミニカー、電動トライクの規格に分類された2人乗り小型電気自動車(EV)が国内で19万台普及、軽自動車に近い規格に分類された2人乗り小型電気自動(EV)も国内で7万2000台普及するとの予測を立てていた。この10年を振り返ると既存の大手自動車メーカーに限らず、さまざまな所が開発に手を挙げてきた。

小型低速EV車の実用化目指す
ヤマハ発動機

2輪バイクメーカーとしてのイメージの強いヤマハ発動機は今年、小型低速電気自動車(EV)向けプラットフォームの実用化を目指している。開発中の「DIAPASON(ディアパソン)」は、同社製の電動モーターをパワーユニットに、携行型バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を搭載しパーソナル低速モビリティの汎用EVプラットフォームとしの活用を目指している。

今月10日から幕張メッセ(千葉県)で開催される「東京オートサロン2025」では、このDIAPASON(ディアパソン)を使ったプロトモデルを展示する予定だ。同社はこれまで、10社以上の共創パートナーと開発を進めており、今回の展示ではプロトモデルをお披露目する。展示されるのは、オフロードでも優れた走行性を実現する「DIAPASON C580 Fork 2」の他、農業機械分野で実績を持つ三陽機器株式会社や、自動車チューニングで定評のある株式会社尾林ファクトリーをはじめとするパートナーと連携し開発を進める「DIAPASON C580 Fork 1」の2台。「東京オートサロン2025」参加に際して同社は、自動車以外の領域におけるカスタマイズ文化の新たな可能性を提示し、次世代のモビリティデザインを牽引したいと伝えている。

青を基調にした「オープンカントリーオフロード仕様」の「DIAPASON C580 Fork 2」

軽量コンパクトなボディにドーザーやトレーラーなどを装備し、高い機能性を実現した「DIAPASON C580 Fork 1」

着せ替えできるEVバイク

大手のこうした動きがある中、ベンチャー企業の中にも注目の企業が出現、バイクタイプの小型EVプラットフォームにも面白い動きが見られる。千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター (fuRo) 所長の古田貴之氏などが立ち上げたROIDZ TECH社は、着せ替えのできる小型3輪EVプラットフォームを開発中で、3年以内に100台の販売を目指している。

「Raptor」(ラプター)はEVプラットフォームとなる下部を中心に上部の着せ替えにより乗り心地を変えられる。

自動運転との組み合わせると荷物を運ぶロボットとして使用することもできる。

同社が開発を進めている「Raptor」(ラプター)は、3輪バイクの形状をしたもの。上部に装着するパーツを変えることでバイクの乗り心地を保った小型モビリティに出来るほか、自動で荷物を運ぶモビリティとしての利用も可能だ。3輪にすることで2輪に比べて転倒するリスクが少ないため、2輪に不慣れな人でもすぐに運転することができる。バイク使用の上部はスポーツ2輪を彷彿とさせるものや、気軽に乗れる原付バイクのようなものまで3種類を用意され、乗る人の好みに合わせて簡単に着せ替えができる。最高速度は40キロほど。1度のバッテリー充電で、およそ1時間走行できる。

次世代モビリティは昨年、トヨタが撤退を公表するなど暗いニュースも耳にしたが、ベンチャー企業にとってはチャンスとも言える。EV自動車市場では残念ながらなかなか存在感を示せない日本企業、次世代モビリティでの躍進を期待したい。

〈参考〉
未来年表
https://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

(text: HERO X 編集部)

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自宅でも唾液1滴でがん検査! 私たちのライフスタイルを変えるバイオテクノロジー × AIの最前線

富山 英三郎

唾液1滴でがんのリスクを判定する「サリバチェッカー」が話題を集めている。がん細胞から分泌される代謝物と呼ばれる分子をチェックし、AIを駆使することでがんの種類(肺がん、乳がん、大腸がん、口腔がん、膵がん)までも絞り込んでいくというものだ。しかも、自宅に届く検査キットに唾液を採取して冷凍便で送り返すだけという簡便さ。近年注目されるバイオテクノロジー × AIの最前線は、私たちのライフスタイルを変える可能性を秘めている。株式会社サリバテックの代表取締役・砂村眞琴氏に話を訊いた。

研究の進化と技術革新が後押しする
セルフヘルスケア領域

東洋医学では病気になる前の状態を「未病」と位置づけ、古くから健康管理に対する意識がある。一方、西洋医学では発病してからの対処方法(治療)に重きが置かれてきた歴史を有している。しかし、近年は「セルフヘルスケア」の領域が欧米をはじめ世界的に注目されている。

背景には、バイオテクノロジーを始めとする技術革新により、生命がどのような構造で成り立っているのかが細かな点まで判明してきたことも大きい。その進化は急速で期待値も高い。

「21世紀のイノベーションは、生物学とテクノロジーが交わる場所から生まれるだろう。ぼくが息子の年頃にデジタル時代が始まったのと同じように、新しい時代がまさに始まろうとしている」
スティーブ・ジョブス

「いま自分が少年だったら間違いなく生物学をやっていた」
ビル・ゲイツ

遺伝子研究だけでは
見えなかったがん細胞の全貌

慶應大学発のベンチャーであるサリバテックの代表取締役・砂村眞琴氏は、消化器外科医として主に膵がんを専門としてきた。膵臓は肝臓と同じく「沈黙の臓器」と呼ばれ、がんが発見されたときにはすでに治りにくい状態となっていることが多い。ゆえに平均余命は半年以下といわれる。

「約15年前、当初私がイメージしていたのはコンピューター上にがん細胞を作り出すことでした。それができれば、さまざまながん細胞の性格がわかり、治療薬の効果が測れるだけでなく、治療薬の開発もできるだろうと。そこでまずは遺伝子研究をするわけですが、それだけではがん細胞を構築できないことがわかりました」

「がん化」は、何らかの原因でDNAが損傷することから生じる。それならば、遺伝子を研究すれば全貌が見えるかと思いきや、そう簡単な話ではなかったということだ。

ちなみに、コンピューターが0と1の組み合わせからできているように、生命はATGCという4文字(塩基)の組み合わせで成り立っている。そのなかの3文字の組み合わせからアミノ酸が生まれ、アミノ酸がつながるとタンパク質ができ、タンパク質によって身体の臓器が作られ、人間全体が作られていく。

また、アミノ酸がタンパク質になるために欠かせないのが、COVID-19のワクチンでも話題のメッセンジャーRNAという物質。DNAが「このタンパク質をつくりなさい」とメッセンジャーRNAに設計図を渡し、彼らがアミノ酸を運んでくっつけてタンパク質を作っていく。

「DNAとRNAによる一連の仕組みのなかで、どこの情報が狂うとがんが出やすいのかなど、いろいろなことがわかってきました。しかし、基本的な4文字(ATGC)情報が狂っていないがんというのも現実には起こるわけです。それはなぜだろう? という研究のなかで注目されるようになったのが“メタボローム(代謝物質)”です」

代謝物を見れば身体の中で
起きていることがわかる

DNAやRNAといった遺伝子の構造や働きだけでなく、そこからどんなものが生まれ、どんな動きをし、どのように細胞に損害を与えていくのかなど、身体の中にある分子(代謝物)を解析することで解明してく。代謝物を研究することは「メタボロミクス(動的な代謝反応の量的な解析)」という。

「遺伝子解析するためには針を刺して組織を採るので、患者さんの苦痛もあって何度もできないんです。しかし、代謝物の解析に組織は必要なく、血液や尿を採ればわかる。そんな折、サリバテックを一緒に起業することとなる杉本昌弘(取締役)が、UCLAの口腔外科の先生と唾液の研究をしていた。その代謝物を見ていたら、ここから面白いことがわかるのでは? と気づいたわけです」

分析にあたり活躍したのは、同社の研究拠点である慶應義塾大学先端生命科学研究所が所有する「キャピラリー電気泳動」だった。

「液体クロマトグラフィーやガスクロマトグラフォーといった分離器はどの研究室にもあります。でも、それだときれいに分離することができないんです。一方、キャピラリー電気泳動の性能は桁違い。血液、尿、唾液などで分析しましたが、もっともデータがきれいに出たのが唾液でした」

サリバテックの拠点である鶴岡市先端研究産業支援センター

サリバチェッカーでは代謝の解析後、AIを使った計算をかけてがんのリスクを検査する。

「がん細胞に関連する代謝物は10個弱あるのですが、それらを単体ではなくトータルで評価しようということでAIを導入しました。大腸がんと膵がんでは数式が違いますし、乳がんでも数式が違ってくる。同じような物質を見てはいますが、人工知能を使って計算することでだいたいの傾向がわかってくるわけです」

AIを組み合わせることで
疑われる臓器を絞り込む

AIによるリスク検査の元になるビッグデータには、膵がんを例にすると東京医大、慶應大学、東京女子医大、山梨大学、杏林大学など、さまざまな先生および患者さんの協力があって成り立っている。現在、サリバチェッカーで検査可能なのは肺がん、乳がん、大腸がん、口腔がん、膵がんの5種類。今後、胃がんや前立腺がんなども各種データが揃い次第、同じキットで 検査できるようになるという。

「がんであるかの最終判断は、画像診断ができて初めて成り立つわけです。がんの確率が高いよといっても、どこにあるのかを探すのはひと苦労。AIを組み込むことで、疑われる臓器をある程度絞り込むことができる。そこがサリバチェッカーの特徴のひとつです」

がんは早期発見するほど身体に優しい治療で済み、根治に至る可能性が高くなる。とくに胃がんや大腸がんであれば外科医の手に渡る前に、内視鏡を使い、粘膜を削り取るだけで終わってしまう。

「会社員であれば年一回の健康診断が義務付けられていますが、その扶養者は受けていないわけです。市町村の健康診断もありますが受診率は低い。そういう意味では健康診断がすべてをカバーできているわけではない。また、医療機関に行くのは意外にハードルが高いんですよ。そうなると、その手前にあるセルフヘルスケアが重要になると考えています」

早期発見が身体にも社会にも
優しい医療につながる

サリバチェッカーは、キットを注文して自宅で唾液を採取して冷凍便で送り返すだけ。医療機関に行くのは検査結果を聞きにいくときのみだ。現在、山形県鶴岡市のふるさと返礼品にも選ばれるなど、気軽なものとなっている。
費用は保険外診療なので3~4万円。結果はABCDの4段階評価で表され、CやDの場合は何らかの検査が推奨される。感度7割(真の陽性率)、特異度9割(真の陰性率)程度であり、従来型のがん検査と遜色はない。

「肺炎や糖尿病、心臓病などに関しても私たちの技術は応用可能で、そこを進めている最中です。現時点での目標はさまざまな病気の早期発見ですが、最終的にはAIを活用した予防医療を目指していければと思います」

セルフヘルスケアは数年前から関心が高まっていたが、新型コロナウイルスによる世界的なパンデミックが起きたことでますます注目されている。日本は国民皆保険という充実した制度のおかげもあり、何かあってもすぐ病院に行けるゆえ、他国に比べて検診率が低いとも言われる。しかし、パンデミックや医療崩壊という事態を目の当たりにしたことで、セルフヘルスケアへの意識は高まるだろう。また、病気を早期発見することで身体への負担の少ない低侵襲医療が可能になり、医療費の負担も少なくなる。まさにいいことづくめだ。

そんな時代に、自宅で唾液を採取するだけでがん検査ができる、いずれはさまざまな病気の検査も可能になるサリバチェッカーの役割りは大きい。これがさらに普及すれば、病院の少ない田舎への移住もしやすくなるなど、私たちのライフスタイルを大きく変化させる力も持ち合わせている。

砂村眞琴(すなむら・まこと)
弘前大学医学部卒業後、東北大学消化器外科で主に膵がんの診療・研究に尽力。米国Pittsburgh大学癌研究所に文部省在外研究員として出張。英国Cancer Research UK研究員を兼任。2007年より大泉中央クリニックの院長に就任し地域医療に携わる。 東京医科大学八王子医療センター兼任教授、慶應義塾大学非常勤講師としてメタボローム研究を展開。 2013年に株式会社サリバテックを起業。がんの早期発見、早期治療をテーマに活躍している。

 

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(text: 富山 英三郎)

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