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スーツケースにも収納可能!史上最少&最軽量の電動車いす「eFOLDi Lite」

Yuka Shingai

機動力、スピード、ロック機能による安全性、介助者なしで動き回れる自律性など電動車いすがユーザーにもたらすメリットは数多い。一方で価格や大きさ、バッテリーの持続時間など電動車いすならではのデメリットはユーザー目線のみならず、作り手にとっても最優先で解決したい課題だろう。現在、市場に出回っている電動車いすの中で、最小、最軽量を謳う製品がクラウドファンディングサイト Kickstarer に登場している。

British Invention of the Year 2016年度の受賞者でもある「eFOLDi Lite」は、一見するとまるで子ども用の三輪車のようにコンパクトだが、れっきとした電動車いす。

新種のマグネシウム合金の使用により、フレーム部分は頑丈ながらも15㎏程度と軽量。これは初期モデルよりも30%も軽く、折りたたむとスーツケースに収納できるサイズだ。最大積載量は120㎏、最大時速6㎞のスピードが出せるにも関わらず、1回の充電で22㎞もの走行でき、見た目のスマートさに反してそのスペックは頼もしい限りである。

モビリティの開発やデザインを行う SunTech UK の創始者で、eFOLDi の共同開発者であるSumi Wang 氏によると、eFOLDiは彼の父親 Jianmin Wang 氏が起案したものだという。

中国雑技団のテクニカルディレクターでもあった父・Jianmin 氏はクリエイティビティに溢れた人物で、身体の不自由を抱えた際に、周りに不平不満を漏らすのではなく、自身に自由とプライド、そして楽しさを与えてくれる移動手段が必要だと考えついた。それがこの eFOLDi だ。

その後、Sumi 氏自身も2013年に病に伏し、2年間の通院と手術を余儀なくされたが、それ以前に培ったエンジニアリングやプロジェクトマネジメントの経験を活かし、現在は eFOLDi の開発に携わっている。

現在チャンレンジ中の Kickstarer 終了後は、2020年の3月にも本製品の英国内配送を予定しているとのこと。日本を含む諸外国にも追加送料1万7千円程度で対応できる見込みで、来年の今頃は街中で画期的なモビリティを見かけるかもしれない。

(text: Yuka Shingai)

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オリンピック延期は果たして痛手か?アメリカの番組が日本の技術力に注目

HERO X 編集部

アメリカNBCが日本の最先端テクノロジーにフォーカスした番組を制作、現地で放送された他、日本からもオンラインで視聴ができるようになった。そのなかで、日本が誇るべき革新的なゲームとして、HERO Xでも度々取り上げてきた「CYBER WHEEL(サイバーウィル)」が紹介され、編集長杉原行里がリポーターを案内する映像が公開されている。

2020年3月、アメリカ合衆国の3大ネットワークのひとつである『NBC』がTOKYO2020オリパラに向けた日本のあらゆる分野の最先端テクノロジーの特集番組を放送した。番組のなかで、革新的なゲームとして取り上げられた「CYBER WHEEL(サイバーウィル)」。自らも開発に関わるHERO X編集長の杉原が、実際にリポーターと対戦しながら紹介するシーンも収められている。

車いすレースをVRで体験できる「CYBER WHEEL(サイバーウィル)」は、テクノロジーとスポーツの融合によって誰もが楽しめる“超人スポーツ”のひとつとして知られるエンターテインメントスポーツ。
パラ陸上のレースで使用される車いすレーサーを未来型にデザインし、2017年にはグッドデザイン賞を受賞。ヘッドマウントディスプレイを装着して左右のハンドリムをまわせば、VRの映像の中で360度に広がる西暦2100年の東京を最高速度60キロというスピードで走り抜けることができ、コースの起伏に合わせてハンドリムのウエイトが変化するので、コース上の坂道なども臨場感たっぷりに体感することができるというもの。

番組の中では、旅客の手荷物や航空機部品などを運ぶ作業員の負担を軽減するために導入されたパワーアシストスーツや、様々な場面で活躍するロボット、自動運転のバス、離れた場所からでも自分がそこにいるかのように売り場を移動して、接客スタッフとコミュニケーションを取りながら買い物をすることができるアバターショッピングの他、あたかも目の前で実際の試合を観戦しているような、映像とリアルを組み合わせて展開するセグメンテーションテクノロジーなど、日本の最先端テクノロジーがぎゅぎゅっと紹介されている。

オリンピックイヤーとなるはずだった2020年。世界中を恐怖と大混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響を受け、東京オリンピックはまさかの1年延期に…。暗いニュースばかりにフォーカスされがちだが、いやいやちょっと待って。日本は更に1年の準備期間を手に入れることができたのだ。日本の技術力の高さを世界にアピールする1年にすることだってできる。

離れていても、誰にでも、どこにいても。日本の最先端テクノロジーをもってすれば、もはや場所や距離などは問題にならない。そんな無限の可能性を、日本が世界に向けて証明し、発信していく旗振り役となれるチャンスが訪れている。

(text: HERO X 編集部)

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