対談 CONVERSATION

老舗でありながらパイオニア。睡眠科学と寝具を結び付けたIWATAの熱意 前編

宮本さおり

体圧が分散されることや、低反発で安らぐ姿勢が保たれるため、深い眠りにつけるなど、最近の寝具業界では、性能を謳った寝具が目立つ。今でこそ、実験のデータをパンフレットで紹介し、これを売りにするメーカーも珍しくないが、こうしたエビデンスに基づいた寝具の研究がはじまったのはどうやら、最近のことのようだ。今回は、日本の寝具業界で、いち早く睡眠科学と寝具の結びつきに目をつけた京都の老舗寝具メーカーIWATA社長の岩田有史(いわた ありちか)氏と編集長・杉原行里(すぎはら あんり)が対談した。

杉原:IWATAさんの人類進化ベッドを拝見しました。発想が面白いなと。鳥が飛んでいるのを見て飛行機を作ろうと思ったのに近いというか、ぜひお話を伺いたいと思いまして、対談を申し出ました。この人類進化ベッドのお話は、前回の取材(http://hero-x.jp/article/4919/)でかなり詳しく伺ったわけですが、こうした新しい製品の発想は、どのようにして生まれているのですか?

岩田:ありがとうございます。たとえば、羽毛のソックスを作る時にも睡眠科学がベースになっています。人間は、眠る前に末梢から体が温かくなり、体内から熱を放出することで眠りやすくなるというメカニズムがあるのですが、この知識はありつつも、それが製品にはまだ結びついていない状態の時がありました。そんな折、お客様の方から「足が冷たくて寝られない」というお話を伺い、足を温めることで体温が上がれば、放熱を促すことに繋がり、ひいては寝つきがよくなるのではと思いついたのがきっかけでした。

杉原:今出てきた“睡眠科学”という言葉は最近、耳にするようになりましたが、知ってそうで知らないことです。それは世界的に有名なものなのでしょうか。

岩田:言葉が世に出はじめたのは最近のことだと思います。私が20代の頃、今から30年ほど前になりますが、寝具と睡眠科学は全くリンクしていませんでした。寝具業界で新作発表会をシーズンごとにやるわけですが、当時、新作というのは寝具の柄が変わると「新商品」だったのです。

杉原:加飾的なことだったということですか。

岩田:そうです。縫製の仕方が変わるとか、紡績メーカーが新しい綿を作ったので、それを入れてみましたなど、去年と比べて新しいデザインが出ましたということくらいで、睡眠に対する付加価値を謳うところはひとつもありませんでした。ある時、入社数カ月の新入社員を展示会の受付に座らせてみたのですが、展示会の当日に「今回、新作はひとつもないですね」と言われ、どういうことか尋ねると「去年と柄が変わっただけですよね」と(笑)。

杉原:本質をついてきたのですね(笑)。

岩田:すごいところを突くなと、そして、「例えば眠りやすいとか、新しいとはそういうものではないですか」と聞かれ、これが消費者の声だと感じたのです。消費者にとってはそうした付加価値がついたものを“新商品”として求めているのだと。展示会は問屋が対象のもので、「柄が変わりましたよ」とふれ込んで話すのも問屋に向けてですから、エンドユーザーの声が聞こえる場ではなく、「柄が変わった」ことで満足していたのです。その上、「これは去年の柄ですから」と、見切りで売らなければならない。それでは全く意味がないなと。

杉原:ファッション業界ともどこか似ていますね。

岩田:これをきっかけに、独学で睡眠について学びはじめました。当時、睡眠を研究する寝具業界者はおらず、先輩がいないという状態でした。

なぜ、睡眠と寝具のリンクは遅かったの?

杉原:睡眠と寝具はとてもリンクしているように思うのですが、それまで、全くリンクされてこなかったのはなぜなのでしょうか。

岩田:布団業界は元々綿屋が多い。日本では、昔は婚礼布団として一式そろえる慣習がありました。布団は数年ごとに打ち直しが必要なので、一度揃えるとその後もずっとお付き合いが続くことになり、商いが成り立っていたのです。婚礼布団は皆さんに見ていただくということもありましたから、柄や見栄えが求められていたのです。

杉原:よき伝統が続いていたけれども、それとは別に睡眠科学とのリンクが必要になってくることを岩田社長は先に目をつけられた。

岩田:そうですね、まだ入り口だったと思います。このリンクをされている方は見かけませんでしたから。それから、もうちょっと科学的に眠りの構造を考えなければと、なぜ人は眠るのかという原点から考えてみようと思うようになっていきました。

当時、ある新聞社主催の異業種交流会に参加したところ、編集プロダクションの社長と知り合いまして、眠りを勉強したいんだと話したら、「うちの旦那、睡眠の研究者よ」と言われ、「会ってみる?」と声をかけていただき、それがきっかけで、今お世話になっている先生方と出会えたのです。

杉原:すごいですね。いつ何があるか分からないですね。

睡眠はまだ不眠治療を研究する段かいだった !

岩田:睡眠を研究しているというと、不眠治療を専門に研究を進めている方か、睡眠を脳の構造から研究されている方がほとんどでした。

杉原:それはどちらかというと、普段の睡眠の研究というよりも、問題を抱えている人に手を差し伸べるという研究ですよね。

岩田:そうなります。だから、わたしが考えていたものとは少し異なる。生活科学から眠りにアプローチする方はほぼ、いなかったのです。

杉原:生活科学から見た眠りというのは、睡眠の質を上げるということの方が大きいということでしょうか?

岩田:そうですね。不眠治療というのは、睡眠薬の研究ですとか、治療に対する研究です。生活科学から見た眠りというのは、病気でない方が普段の生活の中でいかにして睡眠の質を高めるかがポイントですから、違いがある。

杉原:なるほど。となると、一般の人の睡眠の質を上げる方法はどんなところにあるのでしょうか。

岩田:2つポイントがあって、1つは生活習慣、もう1つは環境です。

杉原:僕は、環境はいいと思うんですよね、悪いといったらきっと妻に叱られますから(笑)。だけども、眠りの質が悪い気がするのです。眠りが浅い。ずっと起きている感覚に近いのです。前回、岩田社長へのインタビューで「枕だけでは意味がない」と言われていましたが、これ、もっと早くに知りたかったです。原稿に目を通した時は、眠りが浅いのは枕のせいなのかなと、枕を買い替えたところだったので(笑)

岩田:枕だけで全てを改善するのは難しいでしょうね。

杉原:岩田社長が睡眠科学と寝具のリンクについて考えはじめられて30年近くになられますが、変わってきたことはあるのでしょうか。

岩田:睡眠については時間をかけて研究され、寝室環境でいきますと、音や光といった研究が進みましたよね。

杉原:今思い出したのですが、学生時代に太陽と目覚めの関係性について書かれた記事を読み、起きる30分前にカーテンが自動で開いて、朝の陽ざしに近い光を自動で放つライトが点くというものを開発しようとしたことがありました。当時はまだ、光の部分の開発が進んでいなくて、プロダクトにはできなかったのですが(笑)。そう考えると、昔から自分は睡眠に対して貪欲だったのかもしれません。

岩田:布団、寝具の領域でいうなら、質の高い睡眠には、寝床内環境が大切だという基本的なベースが科学的に立証されていきました。熱すぎず、寒すぎず、蒸れない、乾燥しすぎないという、布団の中の温度と湿度を保つこと、睡眠の質を高めるにはこれに尽きるということが分かってきたことでしょうかね。

杉原:感覚的なものだけでなく、科学的な見解が得られたのは面白いことですね。質の高い睡眠について、基礎知識が得られてよかったです。ありがとうございました。後編では、睡眠科学から生まれた実際の商品について、詳しく伺えればと思います。

後編へつづく

岩田 有史 (いわた ありちか)
株式会社イワタ 代表取締役社長。睡眠環境、睡眠習慣のコンサルティング、眠りに関する教育研修、睡眠関連商品の開発、寝具の開発、睡眠環境アドバイザーの育成などを行っている。睡眠研究機関と産業を繋ぐ橋渡し役として活躍する。著書に「なぜ一流のひとはみな『眠り』にこだわるのか?(すばる舎)、「疲れないカラダを手に入れる快眠のコツ」(日本文芸社)、「眠れてますか?」(幻冬舎)など。  

(text: 宮本さおり)

(photo: 増元幸司)

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対談 CONVERSATION

ドローンによって世界はどこまで変革できる? Drone Fund代表パートナー・大前創希が見据える未来 前編

浅羽晃

建築・土木構造物の保守・点検、交通未整備地での医薬品の輸送、農薬・肥料の散布など、さまざまな分野ですでに有効利用されているドローン。ベンチャーキャピタルのDrone Fundはドローンの黎明期からその可能性に着目し、未来像を明確にイメージしてきた。Drone Fund代表パートナーの大前創希氏は、人口減少社会を迎えた日本でドローンの果たす役割は大きいと考えている。編集長・杉原が、ドローンによって実現しているソリューションの現状と未来について話を伺った。

ドローンが役に立つという
情報発信が増えている

杉原:どのような経緯でドローンファンドは設立されたのですか?

大前:千葉功太郎(Drone Fund創業者/代表パートナー)がエンジェル投資家として活動していくなかで、多くのスタートアップ、とくにシードラウンドのスタートアップにドローン関連が増えてきました。千葉自身が空を飛ぶものや操縦することが好きだということもあり、ドローンスタートアップに特化した投資をしていくという方向性もありなのではないかと考えたんですね。そこで千葉はドローンに明るいであるとか、技術に明るいであるとか、多方面に人脈があるとか、いろんな方々を集めてドローンファンドを始めました。かれこれ5年くらい前になると思いますが、ドローン関連のベンチャーが増えてきたという初期の流れを掴んだということですね。

杉原:すごいですね。あの頃ってまだまだドローンに対して疑心暗鬼の時代というか、ドローンの世界が来るとはわかっていても、それこそeスポーツが“こんなのゲームじゃん”と言われて始まったのと同じように、“ラジコンじゃん”と言われているところからの投資って、なかなか難しかったと思うんですよね。

大前:“ドローン、ドローン”と私たちが言っても、まだ技術がチープだったこともあり、仕事に使えるというイメージを持っている人はあまりいなかった。そのなかで、ドローンは今後こうなっていくというふうなことを話したり、ロボットとしてのドローンの方向性を話したり、はっきり言ってしまえば夢物語でね。それを信じてくれた方々が出資してくださったということです。

杉原:それがいま一気に来ているのは、ちょっと宇宙ベンチャーと似ているなと思っていて。いまは多額の投資が集まる。ドローンもそういう状況ですよね。

大前:そうですね。いまは集められるようになりましたね。つまり、ドローンの技術がなんらかの形で今後、役に立つということが理解されるようになった。

杉原:ドローンが生活を豊かにすると、一般の人たちに共感を得られたポイントってどこにあるんでしょうか?

大前:まだ、一般にはそういうふうな感覚を持っている人たちは多くないと思いますが、2019年はいろんな取り組みのなかで、いい形のニュースとして波及していきました。たとえば、楽天さんがやった猿島でのバーベキューの食材の空輸(横須賀市の無人島・猿島に対岸の西友から楽天ペイで決済する食材、飲料などをドローンで届ける実証実験)や、LINE、ANA、ACSL(自律制御システム研究所)などが組んだ玄海島の海産物の空輸(LINEで注文・決済した福岡市・玄海島のアワビやサザエを対岸の海鮮料理店などへドローンで届ける実証実験)ですね。若干、イベント的ではあるんですけど、世の中が便利になりそうな雰囲気を伝えるための情報発信が多くなり、“どうもドローンは役に立ちそうだ”という流れになってきましたね。

杉原:それって大前さんや千葉さんがつくった潮流ですよね。

大前:そういう流れになることを目指して、どんどんイメージを伝えてきました。

ペインの大きいところで
ソリューションとなる

杉原:ドローンによってできることをカテゴライズしていくと、どういう分野があるんでしょうか?

大前:ものすごく大きく分けると、1つ目は点検、検査、調査のような分野。2つ目は農業。3つ目は輸送で、物流とパッセンジャードローンに分けることができます。4つ目はエンターテインメント。ドローンレースやドローンショーです。

杉原:ドローンショーは中国がすごいですね。

大前:中国は1000機、1200機のレベルなんですね。日本では、2019年の東京モーターショーで、500機クラスのドローンショーをやっています。

杉原:4つのカテゴリーのなかで、どれが最初に来そうですか?

大前:すでに来ているのは点検業務ですね。もともとのドローンの技術要素のなかで多分に含まれていた、フライングカメラ、フライングセンサの機能を使っています。

杉原:すでに国土交通省が導入して、橋の点検とかやっていますが、世界ではどうですか?

大前:世界でもそうですね。また、オーストラリアやアメリカなど、毎年のように山火事が発生するエリアのある国では、火事に早急に対応するためのドローンが開発されています。地域ごとにペインのいちばん大きいところにドローンというソリューションを当てていく傾向はあります。

杉原:確かにそうですね。ルワンダでは血液を輸送しています。

大前:zipline(輸血用血液やワクチン、医療器材などをドローンで約20の病院に届けるシリコンバレー発のスタートアップ)ですね。これもペインの大きいところに対応しています。ルワンダは道路が未整備で、長時間かけて医薬品を送らなくてはならない。道が揺れるので、品質が劣化してしまうこともある。だったら空から一気に送ってしまえばいいということです。これはまさにメイクセンスで、ziplineはアフリカの物流を変えていく可能性があります。

5Gを使い、在宅で遠隔操作する
ドローンオペレーターが職業に

杉原:ペインということで言うと、日本は今後、何がペインとなるのでしょうか?

大前:日本のいちばん大きいペインは、人口減少ですね。人口減少をカバーするのにロボットを活用するというのが政府の方針であり、ロボットの活用になかにドローンが多分に含まれる状況になります。たとえば、日本の橋梁は、このままでは2040年までに使えなくなってしまうものがかなり多くある。足場を組んで、人間が見て、判断して、修繕計画を立てるという従来のやり方をいまのペースでやっていくと、時間的に間に合わず、使えるかも知れない橋を封鎖しなければいけないという状態になってしまう。この問題を解決するためには、ドローンを活用するのが有効です。ドローンを使えばコストの低減と時間の短縮につながり、人手もかかりません。フライングカメラとフライングセンサによってできることは、医療でいうトリアージですね。一次調査によって優先順位をつけて、状況をスピーディーに動かせるようにしていくことがいま求められています。

杉原:大前さんが考えられているこれからのドローンは、自動操縦ですか? それとも人が操縦するものですか?

大前:最終的には自動操縦になっていく方向性が正しいと思います。ただ、いろんなところで状況があまりにも違うので、状況の違いをカバーするのに人の手が必要でしょう。当面は、自動化されるとしても、一部は高度な技術を持つ操縦者が動かすということが求められると思います。

杉原:将来的には5Gを使った遠隔操作で、それこそ在宅でドローンオペレーターという職業が生まれるのは間違いないでしょうね。

大前:ありえます。物流ドローンの監視業務みたいなものはあると思います。ここで重要なポイントは、いまの日本の法律ではドローン1に対して操縦者1という関係性でないといけないのです。しかし、将来的には操縦者1に対して、ドローン10とか100というふうな運行管理技術が備わってくると、在宅勤務の優秀なパイロットが5Gを使って、アラートを出しているドローンだけをマネージメントするというふうな世界になっていくと思います。

後編へつづく

大前創希(おおまえ・そうき)
1974年、大前研一氏の長男として生まれる。2002年に株式会社クリエイティブホープを創業し、戦略面を重視したWebコンサルティングを展開。Web戦略の立案・ブランディングから、アクセス解析に基づく科学的サイト分析、Webサイトの設計・構築・運用に至るワンストップサービスを立ち上げ、自らもWebコンサルタントとして数々のナショナルブランドや国際的な企業・団体の大規模Webサイトを成功に導く。2014年末より個人的なドローンの活動を開始。2016年5月(株)ドローン・エモーション立ち上げに参画。2017年5月Drone Fund アドバイザリーボードに参画。2018年9月よりDrone Fund 共同代表パートナーに就任。ビジネス・ブレークスルー大学/大学院 教授(専門はデジタルマーケティング)。

(text: 浅羽晃)

(photo: 増元幸司)

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