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ロンドンパラリンピックの仕掛け人に聞く『東京2020成功のカギ』 ジャスパル・ダーニ氏 来日インタビュー 後編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。前編では、ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏(Jaspal Dhani)に、その成功が社会にもたらしたさまざまなレガシーについて話を伺った。後編では、東京2020のキモとなるパラリンピックを成功に導くためにできること、大会後の2025年に到来するとされる超高齢化社会に向けて、日本が準備しておくべきことなどについて同氏に助言を求めた。

キーワードは、「継続」「リーダー」「教育」

ダーニ氏によると、ロンドンパラリンピック後はパラリンピックの振興をはじめ、ロンドン市内を走るタクシーやバスには車いす用のスロープが装備され、地下鉄のアクセシビリティの向上、インクルーシブデザインを取り入れた“ライフ・ロング・ホーム”やインクルーシブ教育の普及、障がい者に向けた職業訓練や雇用率の上昇など、6年以上経った今も、社会のあらゆるところでレガシーは発展し続けているという。これだけの変化をもたらしたロンドンパラリンピックを成功に導いた一番の要因は何だったのだろうか。

「ロンドンパラリンピックは、数えきれないほど多くの組織・企業のサポートや市民の応援があってこそ実現した大会であり、そのすべてがひとつになった時、成功を収めることができました。その先陣を切ったのが、ご周知の通り、IPC(国際パラリンピック委員会)の委員長を務めたフィリップ・クレーブン氏(Philip Craven)です。オリンピック以上に、パラリンピックについては当初から確固たるビジョンがありました。それは、パラリンピックというひとつの大会を作り上げていく最初の段階から、パラアスリートはもちろん、会場デザインやパブリシティなど、あらゆるプロセスに障がい者が参画するということ。このビジョンを実現したことが、成功の主たる要因だと思います」とダーニ氏は話す。

Ned Snowman / Shutterstock.com

東京2020に向けて、今、日本ができることは何か?――史上最高と言われる大成功を収めたロンドンパラリンピックに大きく貢献したダーニ氏にアドバイスを乞うた。

「日本の政府は、すでに本格的なインフラ整備に取り掛かっていますよね。今回、東京の街を少し視察しましたが、ハード面でのアクセシビリティは素晴らしく、多くの点においてロンドンよりも進化しているというのが率直な感想です。街のデザインや公共交通機関の改善など、今取り掛かっていることをこれからも続けていくことが大切だと思います。将来的には、東京だけでなく、日本中でも同じ取り組みを実施することができたら、あらゆる人々が行きたい場所にアクセスしやすくなりますよね」

もうひとつのポイントは、「障がい者のリーダーを育てること」だとダーニ氏は言う。

「政治、ビジネス、教育をはじめ、人々の生活に関わるすべての分野において、障がい者のリーダーを育てることも必要だと思います。そして、垣根を超えて、その人たちが幅広いコミュニティに紹介されていくべきだとも思います。その意味でも、インクルーシブ教育は非常に重要。マストと言っても過言ではありません。私がこれまでの人生で学んだことのひとつは、“人は経験を共有した時に初めて、互いを一番理解できるということ”です。国籍やバックグラウンドの違う子どもたち、障がいのある子もない子も一緒に教育を受ける。そんな中から未来のリーダーは生まれてくると思います。インクルーシブ教育は、幼い子どもの時こそ、スタートするのに最適な時期だと思います」

その一例として、ダーニ氏は自身の娘の話を挙げてくれた。学生時代にファッションデザインを学ぶ中、(誰にとっても)“アクセシブルなファッション”を論文テーマのひとつに挙げ、エキシビションでは障がいのあるモデルやないモデルをミックスして起用し、自らデザインした作品を披露したのだそう。

「彼女は障がいを持つ父親だけでなく、その友人たちに囲まれて育ってきました。車いすに乗っている人を見てショックを受けたり、驚くこともない。むしろ、そんなことを考えもしません。エキシビションで多様なモデルを使ったのは、彼女にとっては、紅茶を飲みたい時にティーパックとお湯を用意するように、極めて自然なことでした。障がいの有無に関係なく誰もが楽しめるファッションを体現できる人たちを選び取り、プレゼンテーションをしたのです。インクルーシブ教育を行うことによって、長期的にはこういった変化が起きてくると思います」

超高齢化社会のカギは、
イノベーションの促進と未来計画

「オーダースーツのように、テーラメイドの車いすです」とダーニ氏が見せてくれたのは、車いすバスケットボールの競技用車いす。

パラリンピックは、世界トップレベルのパラアスリートが競い合うスポーツ大会であるとともに、義肢や競技用車いすなどの開発で培われた先端技術が、介護や福祉などに広がっていくビジネス創出の機会だという見解もある。これについてどう思うか、ダーニ氏の意見を聞いた。

「パラリンピックの威力は、明らかに駆動力です。パラアスリートたちが限界に挑み、未知の領域を押し広げていくごとに、従来とは違う考え方を持つイノベーターたちが生まれ、新たなイノベーションが生み出されてきました。例えば、この競技用車いす。私が車いすバスケットボールをやり始めたのは1981年頃でしたが、当然ながら今使われている技術は存在していませんでした。両者を比べると、石器時代から近代にタイムトリップしたような劇的な進歩です。車いすに限らず、建物や公共交通機関、スイミングプールなど、社会ではありとあらゆるイノベーションが次々と起きていますし、介護や福祉に留まらないと私は思います。それらはほんの一部です。パラリンピックにインスパイアされた数々の発展は、もっと大きな意味でビジネスに広がりを持たせていると思います」

東京2020に向けて盛り上がりを見せる一方、日本は着実に超高齢化社会の歩みを進めている。内閣府の高齢社会白書(平成30年版)によると、総人口が長期の人口減少の過程に入っているのに対し、団塊の世代が75歳以上となる2025年には、65歳以上人口が3,677万人に達すると推測されている。世界のどの国も体験したことのない未曾有の時代を迎えるにあたって、今から準備するべきことは何なのか。

「イノベーションを促進し、発展させていくことが重要だと思います。今歩けている人が、もしかしたら10年後には歩けなくなっているかもしれません。常々、カンファレンスなどでも伝えていることですが、もし介護の負担を軽減したいというなら、政府は10年後、20年後、あるいはその先の計画を立てなくてはいけないでしょう。それは、誰かひとりの未来のためになるとともに、国民の未来への投資です。始めるのに遅いということはありませんが、実行していくためには、誠実な対話と分析、長期的なビジョンと戦略を必要とするでしょう」

車いすやハイテク義肢など、パラスポーツの世界で培われた技術は、「今後、高齢者にとっても大いに役立つだろう」とダーニ氏は話す。

「すべては自立した生活を送るためです。ケアハウスや施設に頼ることなく、ローカルコミュニティでそれぞれの人が自立してアクティブに過ごすためにも、それらの技術は使われていくべきだと思います。しかし近年、新たに生まれたテクノロジーは非常に高価であることも事実です。電動車いすを例に挙げると、ヨーロッパのハイエンドでは3万ポンド(約415万円)と、一般的な乗用車より高額です。その他の車いすなど先端技術を使った用具が、一般の人々の手に届くように助成金を支給するなど、政府は対策を打つ必要があると思います」

東京2020は、きっと素晴らしい大会になる

再び、話はパラリンピックに戻った。1948年にイギリスで発祥して以来、70年にわたって紡がれてきた歴史の中で、「あれがすべての始まり」とダーニ氏が言うのは、パラリンピックがオリンピックと同じ場所で開催されるようになった1988年ソウル大会だ。

「私の記憶が正しければ、初めてパラリンピックのチケットを販売し始めたのも、ソウル大会だったと思います。それ以前はほとんど観客がいませんでしたが、ソウル大会を機に、2000年シドニー大会は多くの興奮と熱狂を生み、次のレベルへと押し上げ、2012年ロンドン大会ではお話してきた通り、また次の次元へとレベルを上げることができました。つまりソウル大会以降、発展の連続だったわけです。そして迎える東京2020、プレッシャーがありますよね(笑)。かつては、比喩的に世界中の注目がホスト国に集まると言われていましたが、今ではもうリアリティです。世界中の注目はその国に注がれ、大会の成功はパラリンピックの成功によってジャッジされるようになりました。プレッシャーは大きいけれど、その分だけ東京2020はきっと素晴らしい大会になると思います」

「2020年に向かう今はメディアにとってもエキサイティングな時期ですよね」とダーニ氏はにこやかに話す。いちメディアとしての「HERO X」が氏の目にどう映るのか。尋ねると、iPad上でサイトのページをスクロールしながら、「このイメージはクールですね。これも素敵ですね」と次々に好感触の感想を述べてくれた。

「多くの人はインスパイアされるストーリーにモチベーションを感じるものだと思います。アスリートやスポーツのストーリーを止まることなく伝え続けること、日々、興奮を作り出し、人々に届けることが大切です。それは、多くの企業にとっても新たな情熱を生み出すでしょう。なぜなら、そこにある物語やメッセージに突き動かされるからです。昨今、アスリートやスポーツについての事実を再解釈したメディアの表現が必要とされています。その熱を伝播していくうえで、HERO Xがトレイルブレイザー(先駆者)になる可能性だってあると思います。パワフルで刺激的なストーリーをぜひ発信し続けてください」

2020年夏、オリンピックスタジアムや東京体育館、国立代々木競技場が満員の観客で沸かせるだけでなく、ロンドン大会のように社会にさまざまなレガシーを起こし、長期的に発展し続けることができてこそ、真の意味で東京2020は成功したと言えるのだろう。その挑戦はまだ始まったばかりだ。

前編はこちら

[TOP画像引用元:https://www.dailymail.co.uk/

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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常識と非常識がぶつかりイノベーションが生まれる。渋谷シティゲームでソニーが描きたかったものとは?

川瀬拓郎

昨年に引き続き今年も開催され、雨天にも関わらず多数の来場者を記録し、成功を収めた渋谷シティゲーム。 集まった人はもちろん、偶然立ち止まった人でさえも、トップパラアスリートたちの全力疾走に大興奮。 渋谷シティゲームに深く関わったソニー ブランド戦略部 統括部長の森繁樹氏に、開催の趣旨と経緯について、 さらに人事センター ダイバーシティ&エンゲージメント推進部 統括課長の森慎吾氏に障がい者雇用について話を伺った。

渋谷の公道が使えるかも、
という漠然とした話がきっかけに

―渋谷シティゲームには、ソニーとしてどのように関わったのでしょうか?

森繁樹氏「あくまでも主催は渋谷芸術祭実行委員会で、そこにソニーが協賛したという形となります。場所の確保だけでも大変で、渋谷区長をはじめ職員の方々、渋谷区観光協会、渋谷警察署といった皆様の全面的な協力があってこそ、初めて実現することができました。やはり、人通りが多い渋谷の公道を使ってのイベントとなると、民間の企業だけでの開催は不可能ですから」

―どのような経緯で今回のイベント内容が決まったのでしょう?

森繁樹氏「渋谷区の皆さんとは、“一緒に何かできたらいいね”という話が以前からあったのです。ただ、実際どのくらいの規模で、どれくらいの期間のイベントが可能なのかなど、詳細は何も決まっていませんでした。そんな中、ソニーコンピュータサイエンス研究所(注1)で義足の研究開発をしている遠藤(注2)に、“渋谷の公道がイベントに使えるかも知れない”という話をしてみたのですね。そうしたら、“是非とも渋谷でやりたい!”ということになり、渋谷シティゲームの企画が進んでいきました」

―元々はパラアスリートのイベントを計画していたわけではないのですね?

森繁樹氏「渋谷シティゲームは、義足アスリートによるイベントだということをアピールしたいのではなく、人間の能力がテクノロジーによって拡張され、ボーダレスに可能性に挑戦する姿を、広くオーディエンスに見てもらいたいというのが趣旨です。多くの若者とクリエイターが集まる渋谷は、それをアピールする場所としても相応しいと思いました」

(注1)
世のため人のためになる研究を行い、それをサポートするために、1988年に設立されたのがソニーコンピュータサイエンス研究所。大きくはグローバルアジェンダ(地球温暖化や共生農法など)と、ヒューマンオーギュメンテーション(AIやVRといった人間の能力拡張)をテーマに、約30名の研究員が東京とパリで活動を行っている。

(注2)
遠藤謙(えんどう けん)1978年、静岡県出身。慶應大学理工学部機械学科を卒業後、マサチューセッツ工科大学へ留学。2012年から、ソニーコンピュータサイエンス研究所の研究員に就任。14年には自身の会社Xiborgを起業。日本を代表する義足エンジニアとして活躍中。現在進行中のOTOTAKE PROJECTも必見だ。

ソニーとスポーツの関わり合いと2020について

―スポンサードにあたってのポリシーのようなものがあるのですか?

森繁樹氏「スポンサードにあたっては、ソニー独自のメッセージが発信できることが前提としてあります。単に金銭的なスポンサーをするのではなく、ソニーが何かしらの貢献をしているファクトがあること、ファクトがブランドエンゲージメントにつながる活動であることを重要視しています」

―ソニーとして東京 2020への協賛や、スポンサーシップをしている種目などはあるのでしょうか?

森繁樹氏「弊社は東京 2020の公式スポンサーではありません。ただし、スポーツには間接的に様々な形で関わっています。例えば、様々な放送機器、配信フォーマットなど、撮影・編集から視聴機器まで弊社のテクノロジーが、多方面で活用されていますから。また、スポーツ競技で活用されている技術の代表的な例としてはホークアイというシステムがあります。現在25を超えるスポーツ競技にて採用されており、例えばテニスでは、時速200キロもの速球が白線を超えたか超えていないかを多角的に撮影した映像から解析し、瞬時にインかアウトかを判定することができます」

―パラリンピックの成功は、普段意識していない人にもジブンゴトとして障がい者との関わり合いを発見してもらうことだと思います。渋谷シティゲームはその一例ですが、このようにジブンゴトとして感じてもらえる工夫などがあるのでしょうか?

森繁樹氏「先ほども申しました通り、義足とかパラスポーツということにフォーカスしたいのではありません。まずは“ピュアにかっこいい!”と感じてもらえることが大事なのかなと。世界最高峰のアスリートが、至近距離で駆け抜ける大迫力を感じて欲しかったのです。共感とか理解はその次で良いと考えています。実際に来場してくれたお客さんの多くが“かっこいい!”とツイートしてくれたことにも、手応えを感じました。人間の可能性って本当にすごいと感じていただければ、ソニーとしてのメッセージが伝わったのかなと」

写真左から:ソニーブランド戦略部統括部長の森繁樹氏、ソニーコンピュータサイエンス研究所リサーチャーで、Xiborg代表取締役の遠藤謙氏、ドイツのフェリックス・シュトレングス選手、アメリカのジャリッド・ウォレス選手、同じくアメリカのリチャード・ブラウン選手。

森慎吾氏「雇用の面でも、似たようなことが言えます。ダイバーシティを推進するために、障がい者を雇用するということではありません。ソニーという会社に魅力を感じ、活躍できるスキルを持った方が、一流の製品作りを目指して一緒に働く場であるということ。これは障がいの有無に関わらず同じことです。今でこそ教育の現場でインクルージョン教育ということが言われますが、昔は教育自体が障がい者は分けられていました。だから、どう接したらいいか分からないという疑問が現場から出てくるのは当然です。そこで、ブラインドサッカーや車いすバスケの体験会、障がい体験など身近に感じられるイベントも開催しています。彼らのかっこいい姿、自分が感じてみることを通じて、自然に接し方が身に付いてきます」

森繁樹氏「うちの部署にも車いすを利用しているメンバーがいますけど、本当に彼らは活躍しています。むしろ、部内で一番ブイブイ言わせているくらい(笑)。実際、最高峰のヘッドホンを開発・設計しているオーディオ部門でも、彼らがなくてはならない存在。単純にアビリティの出方が違うだけだと考えていますし、そういう意識が社員一人一人に浸透しているので、マネジメントとしても見ていて楽なんです。むしろダイバーシティという言葉に敏感になり、シリアスなムードを作りすぎてしまうのは良くないと思っています。様々な社員がアビリティをさらに伸ばしてもらい、ソニーらしいイノベーションに向かって一緒に仕事をしているのです」

創業時から続く障がい者雇用と揺るぎない理念

―インターナショナルな企業として、性別や人種、国籍はもちろん、健常者・障がい者の垣根なく、多様な従業員が活躍していますね。こうしたダイバーシティについての取り組みは、いつ頃から始まり、社内で共有されるようになったのでしょう?

森慎吾氏「“今から障がい者雇用をやります!”とやり出したことではなく、もともとソニーでは創業当時から行ってきたことです。1978年に創業したソニー・太陽という子会社がありまして、現在の特例子会社制度すらなかった時代から、障がい者雇用に取り組んでいるのです。1964年の東京パラリンピック日本選手団団長で、太陽の家の創設者、中村裕博士の、“世に身心障がい者はあっても、仕事に障害はありえない、身障者に保護より働く機会を”という理念と、ソニーのファウンダーの一人である井深大の“障がい者だからという特権無しの厳しさで健丈者の仕事よりも優れたものをという信念を持って”という理念、この2つが組み合わさって出来上がった会社がソニー・太陽であり、森繁樹の言うなくてはならない会社なのです。障がいについては理念に則って配慮していますから、例えばソニーグループから、“こんな配慮があったら、もっと自分の能力が引き出せるのに”というリクエストがあったら、ソニー・太陽で蓄積した知恵や工夫をノウハウとして活かし、それをグループ全体に広めていきます」

異なる業種、能力のぶつかり合いがイノベーションを生む

―多くの人にとってソニーは、オーディオとゲームといったハードで慣れ親しんできました。同時に、音楽レーベルと映画といったソフトも持ったエンタテインメント企業ですね。こうしたハードとソフトの両軸が、新しいイノベーションを生み出すソニーの強みですね。特にパラスポーツにおける両軸として、取り込んでいることなどがあれば教えてください。

森繁樹氏「すぐにパラスポーツに使えるかどうかはまだ分かりませんが、ジャックインという研究があります。これは他者の視点をジャックすることで、自分の身体の動きを客観視できる研究です。スポーツに転用すれば、一番効率的な足の動かし方が分かるでしょうし、義足と連携することも考えられますね。他にも「Sonic Surf VR」というソニー独自の空間音響技術があります。聴かせたい音をピンポイントで鳴らすことなどができる技術で、例えば自分だけにささやき声や風の音が聞こえたり、相手の言葉を翻訳して耳元で鳴らしたりすることが可能になります。ハードとソフトという両軸よりも、どちらかと言えば、テクノロジーとエンタテインメントという切り口で考えた方が分かりやすいのかもしれませんね。今まで表現し得なかったことが、新しいテクノロジーによって可能になる。こうしたイノベーションは、アーティストにもアスリートにも起こり得ると思います」

森慎吾氏「エレクトロニクス(ハード)と音楽(ソフト)という組み合わせもそうですが、ソニーが今までやってきたことは、“常識と非常識がぶつかるところにこそ、イノベーションが生まれる”というファウンダーの一人である井深の言葉に集約できると思います。例えばエレクトロニクスと金融という、全く異なる業種がぶつかり合い、そこから新しいビジネスが生まれることもその一例です。こうした異業種間におけるぶつかり合いによって新しいビジネスが生まれ、新しい価値を作り出すことができるのも、多様な存在があるからです。個々人におけるダイバーシティの推進はまだまだ必要ですが、ビジネスでも、どんな分野においてもダイバーシティの意識が欠かせないのはこういうことなのだと考えています」

改めて考えれば、短距離世界最速記録に義足ランナーが挑戦するというイベントのコンセプトそのものが、まさに常識と非常識がぶつかって生まれたものだし、若者や観光客でごった返す週末の渋谷ファイヤー通りを会場にするというアイデアもまさにそう。そして、そんなぶつかりが生まれるのは、能力がそれぞれ違う者同士が認め合う環境があってこそ。来年の開催は全くの白紙状態とのことだが、このイベントがまた新たな形で実現する日が楽しみだ。

左:ソニー ブランド戦略部 統括部長 森繁樹氏、右:ソニー 人事センター ダイバーシティ&エンゲージメント推進部 統括課長 森慎吾氏

(text: 川瀬拓郎)

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