急な病気やケガに迷子、自宅や外出先での転倒…小さな子どもや高齢者が家族にいると “緊急事態” は日常と隣りあわせだ。スマホを持たせておけば万事解決という意見もあるかもしれないが、体調不良時やパニックを起こした場合にはとっさに操作できない可能性も高く、家族はおろか119番通報もままならないかもしれない。ただ “緊急事態” であることを知らせることはできないか。 バイオセンサーをベースにしたスマートリストバンド、『KEZ』はそんなシンプルなリクエストに応えてくれそうなアイテムだ。

韓国人チームによって開発された『KEZ』はリアルタイムで心拍、血圧、体温などをモニタリングし続け、独自のアルゴリズムによって、ちょっとしたストレスの発症や激しい運動などを含む “通常の状態” とそれ以外の “緊急事態” を区別している。

心拍の上昇、筋肉の緊張やストレスホルモンの発生など “緊急状態” を検知すると 360°魚眼カメラが15秒間、状況を記録し始め、自動的に保護者や介護者に動画を送ってくれるので、ボタンを押すなどユーザー側のアクションは不要。

あわせて、GPS機能によって正確な位置情報と地図も提供されるため、たとえ電話でコンタクトが取れない状況下でも、どこで “緊急事態” が発生したのか、どこに駆けつければよいかが分かり、すぐに行動を起こすことが可能だ。

2018年12月にクラウドファンディング INDIEGOGOでの支援募集を開始した『KEZ』は、今後製品テスト、アプリケーションテストを経たのち、8月から出荷を開始する予定。

スマホや防犯ブザーとはまた異なる視点で、安全を確保する時代がやってくるかもしれない。

［TOP動画引用元：https://youtu.be/ZXbjyI5WbwA］

2019年に約740億8000万米ドルに達し、2026年までの年平均成長率20.21％以上が予測されている世界のライドシェアリング市場。各国のスタートアップから次々と新しいサービスが立ち上がり、ダイナミズムを巻き起こしている。 今回紹介する、ドイツ・ベルリンのシェアリングモビリティサービス『TIER』は、2018年に設立、2019年にサービスローンチとまだその歴史は浅いながらも、強力なステートメントで確固たる地位を築こうとしている。日本でもさらなる普及が見込まれるシェアリングモビリティについて世界の事例をチェックしてみよう。

TIERは電動キックボードのライドシェアからサービスを開始し、2020年5月からは電動モペット（エンジン付き自転車）の提供もスタート。
専用アプリをモビリティにかざし、ロックを解除すれば乗車でき、利用を終えるときはパーキングの所定エリアでアプリの「END RIDE」をタップすればOK。

電動モペットを利用する場合は免許証をアップロードする必要があるが、着用義務が課せられているヘルメットは自分で用意しなくても付属のトランクに内蔵されているため、気が向いたときに「ちょっとそこまで」の感覚で試せる大きなアドバンテージとなっているはずだ。

TIERの事業背景には環境保護が大きく関わっており、気候変動防止に努める組織ClimatePartnerとパートナーシップを締結し、CO2排出量の減少を目指すほか、モビリティの生産や輸送プロセスにおいても排気を減らす取り組みを模索し続けている。
更には、モビリティの充電や倉庫の運営にはグリーンエネルギーを使用、社内イベントではベジタリアンメニューを提供し、日々の業務から交換可能なバッテリーを導入、カーボンオフセット活動に注力するなど環境対策を徹底した結果、何と6000ヘクタール（サッカー場8400個分）の森林保護に成功しているという。

また、コロナウイルスの流行下ではフランスとノルウェーで「TIER HEROES」という特別プログラムをスタート。医療従事者からスーパーマーケットや薬局の職員、運送業者などを対象にTIERのモビリティを無料で利用できるクーポンを発行し、感染リスクに晒されながらも通勤するエッセンシャルワーカーをサポートしている。

現在、ドイツ国内の主要都市を筆頭に、オーストリア、スイス、フランスや北欧諸国など利用可能エリアは欧州がメインだが、そのエシカルな魅力で、これから大きくシェアを伸ばしていくことになりそうだ。

前回紹介した「Whim（http://hero-x.jp/article/9470/)」をはじめ、欧州でシェアリングモビリティが普及しているのは、EU領域の自由な往来など “移動” の概念が他地域とで異なるからであるという説もある。“移動の自由” を価値とし整備されてあきた欧州と風土は違えど、ライフスタイルや時間への価値が見直されているわが国でも、所有欲は何に向けられていくべきなのか、未来を見据えていきたいものだ。