それはまさに「転ばぬ先の杖」―。 今年1月４日から9日にかけて、ラスベガスで開かれた世界最大級の見本市「CES（コンシューマエレクトロニクスショー）」。ここで注目を集めていたのが、転倒したら家族へ自動で警報が送られる未来の杖「Smart Cane」です。

Smart Caneは一見すると普通の杖ですが、グリップの部分に「dring」と名付けられたアラートシステムが埋め込まれています。これは2013年設立のフランスの企業Nov’in社が開発したもの。Nov’in社は人工知能やデータ分析、製品接続などの分野で高い技術を持ち、安全や健康に関するアプリケーション製品のPlug＆Playソリューションとしてdringアラートシステムを生み出しました。

dringアラートシステムは充電可能で長寿命のバッテリーを搭載しているうえ、小さくて軽いのでさまざまな製品に埋め込んで応用可能です。具体的には加速度計やジャイロスコープなど複数のモーションセンサーによって物体の加速度や傾き、方向などを検出。データを携帯電話網で送信し、GPSによる位置情報も参照します。サーバーに集積されたデータはAI（人工知能）が処理し、それぞれのユーザーの行動パターンや癖などを記録。データは厳重に管理されており、安全な方法で送受信されています。

ほかにも靴に埋め込んだ製品例がありますが、Smart Caneの場合は利用者が転倒すれば、自動で家族に電話したり、テキストメッセージやEメールの送信をしたりして警告を知らせます。警告は家族が確認するまで連続して送られ、確認が取れたことは利用者にも通知されるので安心です。

Smart Caneを作るFayet社は1909年創業で、“生きた遺産”にも名を連ねるフランス最後の杖メーカー。軽量、頑丈、かつ人間工学に基づいて体にフィットする美しい杖は老舗ならではで、dringアラートシステムはグリップ部分に違和感なく埋め込まれています。製品化にあたっては、パリのデザインスタジオ「Pineau & Le Porcher(ピノ＆ルポルシェ)」ともコラボレーションしました。

Fayet、Nov’in両社にとって大きな挑戦だった、という「未来の杖」は、CESのイノベーション・アワード・プログラムで入賞。大きな評価を受け、来場者の注目を集めました。Ismaël Meïté氏と共にNov’in社を創業したVincent Gauchard氏は、「転倒することによって外出する自信を失い、食事に出かけたり、友人に会ったり、ということもしたくなくなる人がいます。この気持ちの負のスパイラルを断ち切り、高齢者が安心して外出できるためのツールとしてSmart Caneを開発しました。Smart Caneを使っていれば、転倒したときに家族や介護者に情報が伝わり、助けに来てくれることを知っているだけで、自信を持って外出できるようになるでしょう」と言います。また、「歩行頻度や活動量など、すべての歩行データを集約・分析することにより、機能の衰えなどの予測にもつなげられます。この情報をもとに、医師から適切な指導を受ける、といったことにも応用できるのです」と話し、まさに先進技術を利用した「未来の杖」であることをうかがわせました。

Smart Caneは2017年末、フランス国内やヨーロッパで販売開始予定。日本でも2018年末の取り扱いスタートを目指し、さまざまな確認を進めている最中だそうです。

問い合わせは、Nov’in社の問い合わせ窓口：infos@novin.fr.まで。
http://dring.io/en/the-connected-cane/

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。