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日本初の義足プロアスリート鈴木徹は、2020をどう迎えるのか【HEROS】前編

岸 由利子 | Yuriko Kishi

2017年7月にロンドンで開催された世界パラ陸上競技選手権の男子走り高跳び(切断などT44)決勝で、同クラスのアジア記録、日本記録を更新する2m01の跳躍を遂げ、銅メダルを獲得した“日本初の義足ジャンパー”、鈴木徹選手。2016年リオパラリンピックのプレ大会「IPCグランプリ・リオデジャネイロ大会」では、それを超える自己新記録の2m02を樹立するも、同年に行われた本大会では4位入賞に留まり、メダル獲得を逃したが、その雪辱をみごとに果たす結果となった。しかし、ここからが本番。5大会連続出場のパラリンピックでは、6位、5位、4位と順位を上げてきたが、悲願のメダルはまだ手にしていない。活躍が期待される東京2020に向けて、どんな日々を過ごしているのか。“義足アスリートのパイオニア”が自身に掲げる使命とは――。競技用義足やトレーニングのこだわりに至るまで、鈴木選手に話を伺った。

経験を伝えることは、必ず誰かのためになる

2000年、20歳の時、右下腿を失ってからわずか1年ほどで、走り高跳び日本代表選手として、シドニーパラリンピックへの出場を果たした鈴木選手。その頃から山梨県の母校などで講演活動を始め、現在に渡って、全国各地の小中学校や高校などで、累計1000回に及ぶ講演を行ってきた。インタビューの日も、都内のある小学校で講演会を終えたあと、その足で約束の場所に駆けつけてくれた。

「僕たちは、オリンピック選手に比べて、メディアに出る機会はそう多くはないですし、その意味では敵わないと思いますが、ほとんどのパラ選手が、病気やケガなどで、一度スポーツを離れるなど、それぞれにつらい経験をしていて、それを乗り越えた選手もいれば、今も病気やケガと戦いながら競技に立ち向かっている選手もいます。その経験を伝える役目って、絶対にあると思うんですね。想いの部分を伝えることで、何かに悩んで、落ち込んでいる人が、『また、頑張ろう!』と奮起するきっかけになるかもしれないし、この国の未来を担う子どもたちが、本当の意味で、多様性社会を理解するための機会にもなるかもしれない。もちろん、走り高跳び選手としての自分があってのことですが、自身の経験を言葉にして伝えることは、ずっとこだわってやってきました」

相当な場数を踏んできたが、今でも、“伝わるように伝える”ことには、たいへん苦心するという。例えば、走り高跳び選手が、バーを超える時の空中姿勢のことを「クリアランス」というが、それを初めて聞く人にとっては何のことだか分からない。だからこそ、競技にまつわる専門用語など、当事者にしか分からないことを伝える時、鈴木選手は、努めて平易な言葉で説明することを心がけている。

「ちゃんと伝わっているかどうかは、小学生の反応を見たら、一番良く分かりますね。そこで得たことが、メディアの方の取材やインタビューの時に、活きることが多々あります。競技や僕自身のことを知らずに来られる方もいらっしゃるので、そういう方たちに対しても、きちんと伝えられるよう、常日頃から意識しています」

18年間、同じ義足に徹する理由

競技用、生活用共に、鈴木選手が使用するのは、アイスランドに本社を置く世界的義肢パーツメーカー、オズール社の義足。数あるメーカーの中から、なぜ、オズールを選んだのだろうか。

ブライアン・フレージャーという米国の義足の男子陸上選手の存在がきっかけでした。事故で右下腿を失った年の夏、テレビのある番組で、来日中の彼を見かけた時、どちらの足が義足か分からないくらい、すたすたと歩いていることに衝撃を受けました。義足でも、こんなにキレイに歩けるようになるんだと。彼に憧れて、彼と同じオズール製の生活用義足を使い始めたのですが、重いし、扱いが難しく、最初は、なかなか思うようにはいきませんでした。それでも、フレージャー選手を知ったおかげで、彼のようにキレイに歩けるようになりたい、自信がついたら、ハーフパンツで街を歩きたいという目標ができましたね」

一方、アスリートの体の一部となる競技用義足の板バネも、2000年に初出場したシドニーパラリンピック以来、フレージャー選手と同じオズール製のものを愛用し続けている。しかも、今なお使用しているのは、18年前と同じ旧型モデル。義足の技術開発がめざましい進歩を遂げ、新たなイノベーションが次々と登場する中、その逆を地で行くようなこだわり。旧型モデルを使い続ける理由は、一体何なのだろうか。

「旧型モデルの板バネは、反発が小さく、コントロールしやすいからです。僕は、義足踏切ではなく、最後は、健足の左足で踏み切っていくので、最新型の板バネだと、反発が強いので弾かれてしまうし、重さもあるのでコントロールしづらい。ただ、これはあくまで僕の場合であって、選手によっても、種目や障がいによっても、さまざまに違います。選択肢が格段に増えた今、短距離走と走り幅跳びで、義足を使い分けている陸上選手もいますし、皆、自分に合うものを探して、色々と試していると思います。僕自身も、新しい義足が出てきた時に、試したことはありますが、競技では、ずっと同じ義足を使っていますね。ゆえに、この18年間、義足が理由で、記録が伸びたということはないです」

体は消耗品。トレーニングは、
本当に必要なことだけやる

競技用義足と同様に、トレーニングについても、「基本的には、わりと昔からあるようなベーシックな内容をベースにしている」と鈴木選手は話す。

「最先端のトレーニングも試したことがありますが、結局は戻ってくるというか、基本的には、コアな部分をしっかり抑えたトレーニングを行っています。ただ、記録が伸び悩んでいた9年間を振り返ると、トレーニングも含めて、同じことをやっていたんですね。続けることはもちろん大事ですが、凝り固まってしまうのは良くない。新たな視点を取り入れることも必要だと思い、3年ほど前から、海外でもトレーニングを積むようになりました」

スウェーデンやオーストラリアでのトレーニング経験からは、多くの気づきを得たという。

「筋力、走力、体幹を鍛えるトレーニングのいずれにおいても、走り高跳びにより有効なメニューが多くありました。しかも、競技に伴ったそれぞれのトレーニング内容がリンクしているので、より記録が伸びやすくなるという好循環が生まれます。実際、普段のトレーニングに、良いと思うものを取り入れてみたら、自己ベストの更新に繋げることができました。ただ、すべてが正解かといえば、そうではありません。もし、海外で受けたトレーニングを全部やり続けていたとしたら、多分つぶれていたと思います。30代後半の僕には、ハードすぎる内容だったので。だからこそ、未熟な20代の頃に行かなくて良かったと思いますね。全てを鵜呑みにして、やっていたでしょうから」

もうひとつの気づきは、
無意味なことはしないということ。

「日本のスポーツの世界では、長い時間をかけてトレーニングするほど、良しとされる風潮がありますが、海外だと、大体2時間くらいで終わるんですよね。しかも、無駄なものが削ぎ落とされているので、内容は濃密。長時間トレーニングしたとしても、だらだらとやっていたなら意味がないし、その逆に、集中してやれば、短時間で終わる練習もあるなど、トレーニングのあり方を根本的に見直す良いきっかけになりました。特に陸上競技の場合、アスリートの体は消耗品なので、なるべく無駄に使わずに記録を伸ばすのが一番。そのことが、本当の意味で、腑に落ちました。とはいえ、日本にも優れたトレーニングはあるので、それぞれの良い部分を取り入れたら、より理想的なトレーニングが出来上がるのかもしれません」

後編はこちら

鈴木徹(Toru Suzuki)
1980年5月4日、山梨県生まれ。駿台甲府高校時代、ハンドボールで国体3位の成績を残したが、卒業前の交通事故により右下腿を切断。リハビリをきっかけに、走り高跳びを始める。その後、順調に記録を伸ばし、初めての公式大会で当時の障がい者日本記録を超える1m74を記録。日本初の義足の走り高跳び代表選手として、2000年シドニーパラリンピックに出場して以来、5大会連続入賞。2016年リオパラリンピックのプレ大会で、自己新記録の2m02を樹立し、自身のアジア記録と日本記録を更新。2017年、世界パラ陸上競技選手権大会で銅メダルを獲得。2m01の跳躍でクラスT44のアジア記録、日本記録を樹立した。自身の経験を活かし、全国各地の小中学校や大学などで講演活動も行う。SMBC日興証券株式会社所属。

[TOP動画引用元:©Paralympic Games

(text: 岸 由利子 | Yuriko Kishi)

(photo: 増元幸司)

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実はスンゴイ経済効果!各国がこぞって開催地に手を挙げるワケ

高橋二朗

コロナの影響で開催が危ぶまれる東京オリンピック。一流選手を間近で見られるというチャンスと共に、経済効果も注目を集めていた。オリンピックの中止は経済に対する打撃もあるため、安全か経済かという議論が沸き起こるのは当然だろう。実は、各国にもたらす経済効果としての視点で見ると、モータースポーツも同じことが言えるのではないか。今回は、そんな経済とスポーツ興行の関係性をモータースポーツジャーナリストの高橋二朗氏が解説する。

どれだけ知ってる?
モータースポーツ

誰もが知るF1を筆頭とする華やかなレースで人々を魅了するモータースポーツだが、その裏で繰り広げられる経済活動についてはあまり知られていないかもしれない。今回はそんなモータースポーツの裏側を紹介しよう。

まずはモータースポーツの説明から。ひとくちにモータースポーツといっても、いろいろなカテゴリーが存在する。モータースポーツのために造られたコースで行われるのがサーキットモータースポーツ。レースがその代表で、その最高峰が世界フォーミュラ・ワン選手権(F1)となっている。一方、専用に造られたコースだけでなく、公道と一部の特設コースを使って行われるのがラリーだ。こちらのトップレースが世界ラリー選手権(WRC)だ。そして、サーキットで距離の長い競技を行うのが世界耐久レース選手権(WEC)、有名どころだけでも三種類があるわけだ。

各々シリーズによって参加できる車両の規則が異なり、各シリーズは年間に複数の大会を催してそのトータルポイント(または有効ポイント制)で年間のチャンピオンを決定している。ワールドステイタスのシリーズ(世界選手権)では、グローバルに転戦、日本も開催地のひとつである。今年はF1の日本グランプリ(鈴鹿サーキット)、WECの日本大会 FUJI 6時間レース(富士スピードウエイ)、WRCの日本大会 Rally Japan(愛知県・岐阜県内)が予定されている。世界的なコロナ禍でも予定通りのイベントが行われることを祈るばかりだ。また、日本国内だけで完結する国内選手権もある。レースでは全日本SUPER FORMULA選手権、SUPER GT選手権。ラリーでは、全日本ラリー選手権をトップカテゴリーとしてこちらは日本各地で競技が行われている。F1は、グランプリ=GPという、その国でのトップイベントである名称が与えられている。各国名に「GP」が付けられるトップステイタスのレースは格式が高く、華やかで、煌びやかで他のシリーズとはグレードが違う扱いとなる。

当然、F1GPに参戦する車両も一流のものが集まる。モータースポーツの最高のテクノロジーを結集した車両は、参加チーム独自で製作したものでなくてはならないというルールがあるため、独自のファクトリーで製作されたシャシー(自動車の基本骨格)に、エンジンメーカーから供給されるエンジンを搭載しているという組み合わせでマシンは作り出されている。今シーズン7年ぶりに参戦する日本人ドライバー角田裕毅選手がハンドルを握るのは、イタリアに本拠を置くアルファタウリチームのマシンだ。シャシーには、日本のホンダエンジンが搭載されている。

ところで、一体このマシンはいくらくらいするのだろうか? 最高水準のレーシングマシン製作技術によって製作するマシンは金額で換算することが難しいと言われているのだが、F1に参戦しているチームの年間予算はトップチームで約600億円、下位チームでも約100億円を下らないと報じられる。これはチームの運営全体の予算額で、マシンの開発・製作費も当然この中に含まれている。とにかく膨大な軍資金がいることに違いはない。

ここで登場するのがスポンサーだ。各チームはこうした経費を賄うためにマシンのボディーにスポンサーのロゴを大きく露出させている。このため、F1マシンは“走る広告塔”とも言われるのだ。あまり知られていないことだが、スポンサーの中には金銭的なサポートと共に技術パートナーとして参画する企業もある。チームの年間予算が莫大であることや、スポンサー料、ドライバーの報酬など、やはりF1GPにうごめくお金は、他のシリーズとは桁が違う。

意外と知らないF1と経済の関係性

F1GPの運営は現在、『F1グループ』が行っていて、権利関係のマネジメントの全てを司っている。F1グループは、各国の主催者(日本は鈴鹿サーキット)から興行開催権料を支払ってもらい、F1GPシリーズの運営をし、各チーム・ドライバーへ利益分配を行なっている。

当然F1GP開催地への経済効果は大きなものとなる。全日本選手権レベルの大会の例を見ても、SUPER GTは、一大会で約1,000人の関係者が開催地に移動。その関係者の移動費、宿泊費、飲食費など地元に投下される金額、それに伴う税収入は、数日という短期間でも一つの産業並みとなる。つまり、モータースポーツは、転戦する産業という一面を持っているのだ。

サーキットは、観客の入場収入と大会のタイトルスポンサー、サブタイトルスポンサーからスポンサー料金を得ている。その対価としてスポンサーは、看板でのスポンサー名の露出、中継TVでの露出、その他の方法でスポンサーの存在を周知させる。関係者だけでなく、サーキットへの観客の移動費、宿泊費、飲食費などが発生するわけで、それが地元の税収入になるのだから、サーキットのみならず、その自治体も大規模なイベントの誘致を望むわけだ。F1GPがヨーロッパ大陸で転戦する場合には、自国の観客だけでなく隣接する国から国境を超えて観戦に来ることも期待できる。

そして長年モータースポーツの取材を続ける筆者も、モータースポーツの経済効果を痛感する出来事があった。2004年、日本初のWRCが北海道の帯広市を中心にして開催された(以後、2007年まで毎年開催)。筆者ももちろん取材で参加していた。開催から数年経て帯広を訪れた際に、WRC主催者からメディアに配布されたイベントのロゴ入りのバッグを肩にかけて駅前の駐車場に立ち寄ると、料金所の老人に声をかけられた。

「あなたは、ラリーの人か? もう一回ラリーを呼んでもらいたい。ラリーは帯広の商店、飲食店、うちみたいな駐車場を儲からせてくれた。もう一度お願いしたい」地元の方からの声は、モータースポーツがもたらす開催地への経済効果を証明していた。

短・長二つの経済効果とは

モータースポーツが開催されるサーキットのグランドスタンドの裏で展開される公式グッズ販売は、チームやドライバーの人気度によって売り上げが大きく左右される。ファンはご贔屓チーム・ドライバーのグッズを求めるのは当然だ。F1GP開催日のトータル売り上げは1店舗で数百万円を記録したということを聞いたが、その金額の数十倍、数百倍という規模で長期的な効果も生み出している。エンジン供給メーカー、ホンダは、創業間もなく、そのモータースポーツ活動によってホンダファンを生み出し、4輪・2輪のホンダオーナーを生み出している。この状況もいち自動車メーカーの利益だけでなく、開催国、開催地への利益供与と捉えても良いだろう。

近年、世界的な観光地がF1GPの開催誘致に積極的なのだが、先日2022年アメリカ・マイアミでの開催が発表された。原則として一国内の開催はひとつのGPだけ(1国1GP)だったのだが、イタリアのようにモンツァサーキットで行われるイタリアGPに加えて、サンマリノGPの名称でイモラサーキットにおいて開催される例もあった。今シーズンは第2戦としてエミリア・ロマーニャGPを同イモラサーキットで開催する。多額のF1GP開催権料をF1グループに支払っても利益が見込める故に、開催に名乗りを上げたのだ。F1GPの開催は、地元への経済効果を望むだけではなく、その国の経済発展、経済力を世界に示す役目も持っている。

1950年からスタートして現在に至るF1GPは、伝統的に開催をしてきた国々に新たな開催国を加えて、今シーズンは23戦を予定している。新たに加わった東欧の国はその存在感を世界に示し、また中近東の国々は、その経済力をアピールするためにF1GPを開催しているともいえる。小国ながら世界のセレブの憧れの地、モナコは、公道を一時的に閉鎖してレースを開催している。近代的なサーキットに比べて安全性は決して高いとは言えないモナコGPだが、これは伝統を重んじる一面をF1グループが継承しているがゆえだろう。アジアの小国、シンガポールでも海側の埋め立て地に広がる新市街の公道を用いて、ナイトレースを開催している。世界に放映されるテレビ中継の時間帯としても欧米に有利な時間帯で生中継できるナイトレースは、観光立国のシンガポールとして、経済効果でもダブルのメリットが期待できる。最終戦、第23戦の地、アブダビGPもナイトレースで開催される。こちらのダブルメリットはテレビの放映時間帯と夜間に気温が下がるという点だ。

オランダGPが今年復活する。1985年以来開催されていなかった同GPは2020年に行われる予定だったが、コロナ禍で延期を余儀なくされ、今シーズンの第13戦でカレンダーに組み込まれた。その裏には、世界チャンピオン最有力候補であるレッドブルチームのオランダ人ドライバー、マックス・フェルスタッペン選手の存在が大きい。オランダGPが開催されていなかった時には多くのオランダ人ファンがベルギーGPや、他のヨーロッパ大陸のサーキットへ詰めかけた。ホンダのエンジンを駆るレッドブルはホンダの供給最終年にオランダ人初のF1チャンピオンの可能性が高くなり、経済効果だけではなく、モータースポーツ好きの国民の高揚を狙っている。お国柄、日本とはその度合いは異なるが、角田選手とホンダの活躍による国内の経済効果は明確な数字には表れないが、有形無形の経済的な効果を生み出しているのは事実だ。

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(text: 高橋二朗)

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