公道を軽やかに走るバイクが、トランスフォームして空を飛ぶ。そんなアニメのような世界がついに実現した。手がけたのはフランスのカスタムメーカー、LAZARETH（ラザレス）社。空を自由に飛び回るほどではないが、世界初の試みを映し出したティザーに世界が震撼。今年の10月には予約注文が開始される。

乗り物好きには知られた、
フランスのぶっ飛び系メーカー

1998年の創業以来、2輪、3輪、4輪にこだわらず、さまざまな乗り物をカスタムしてきたフランスの LAZARETH（ラザレス）社。その独創的な発想と実行力に、世界中のビハイクルファンが毎回度肝を抜かれてきた。同社は映画『TAXI』シリーズや広告向けのカスタムカーを作成するなど、そのデザイン性に対する評価も高い。

そんなラザレス社が、2019年3月に世界初となる空飛ぶバイク『LMV 496』のティザー映像を公開した。

引用元：https://www.lazareth.fr/

仕組みとしては、通常は走行距離100kmの電動バイクだが、飛行時は4つのホイールがそのまま90度開いてドローンのようなカタチに変身。それぞれのホイールにはガスタービンが搭載されており、1分間に9万6000回転する仕組みとなっている。なお、動画では、地面からおよそ1m離れたところで約1分間ホバリングしているのを確認することができる。

49万6000ユーロ（約6100万円）

引用元：https://www.lazareth.fr/

こちらは、2019年10月にドバイで開催される世界最⼤規模の情報通信技術（ICT）展⽰会『GITEX』に出展。そこで4台限定で予約注文をスタートするとか。価格は49万6000ユーロ、日本円にして約6100万円。世界初のモデルであるので、歴史的な価値は大きい。日本の道交法で許可が下りるのかは不明だが、通常の電動バイクとして公道を走っている姿だけでもかっこいいので、余裕のある方はぜひ。

ちなみに、この空飛ぶバイク『LMV 496』は、2016年に発表した『LM 847』がベースとなって設計されている。『LM 847』は、前後に2本ずつ計4本のタイヤを装着した全長2560mmのボディに、マセラッティ製の4.7LV8エンジンを搭載したモデル。その奇想天外な見た目と、470馬力という驚異のパワーは当時さまざまなメディアで取り上げられたほど。それが3年後に空を飛ぶというのだから、まだまだ世の中捨てたものじゃない。

空飛ぶバイクのベースとなった『LM 847』　引用元：https://www.lazareth.fr/

［TOP画像引用元：https://www.lazareth.fr/］

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）