対談 CONVERSATION

真の「超人スポーツ」実現は、もうすぐそこに! 後編

中村竜也 -R.G.C

「超人」と聞くと、子供の頃に胸を熱くして見入っていたあの漫画を思いだす。人間とは違う次元の能力を持った正義超人とを悪魔超人が戦うあれ。その「超人」は、現実味を帯びない架空の存在であった。しかし、現代の超人はそのイメージとは少し異なったアプローチ「超人スポーツ」という形で現実化してきている。今回はそんな夢物語を叶えるべく、東京大学・先端科学技術研究センター身体情報学教授という肩書を持ちながら、「超人スポーツ協会」の代表をつとめる稲見昌彦博士に、HERO X編集長・杉原行里(あんり)が、テクノロジーを通したスポーツの目指す未来像について話を伺った。

杉原東京2020に向けて、可能性がある競技は何かありますか?

稲見そうなるとやはり、AR技術を使った競技になるでしょう。例えば、HADOと電動カートを組み合わせた「HADOカート」は有りうるような気がします。

10年前には未来のゲームだと思っていた事が、
すでに現実に。

杉原面白そう(笑)。読者のためにももう少し「HADOカート」について詳しく聞かせてください!


稲見:電動カートに乗りながら、拡張現実を使って対戦する競技です。モータースポーツでもあり、ARでもあり、それにパラスポーツでもある、みたいな感じになるのかな。

杉原僕もずっとカートをやっていたので、この競技是非体験してみたいですね。お話を伺っていて気になったのですが、このような競技をマネタイズすることは考えていたりしますか?それとも研究したテクノロジーをみんなに少しずつ届けていくのか? そのあたりはどのようにお考えでしょうか?

稲見競技にするものに関しては、結局マネタイズを考えないと普及しないですよね。どういう形かはまだ明確な段階ではありませんが、おそらく施設などに入って、その中でプレーするという形が現実的なのかなと。ただ、超人スポーツ協会として考えている立場としては、ルールや競技そのものはオープンでいいと思っているのですが、道具の方ではどんどんビジネスしてくれたらなと考えています。

杉原そういう意味では、みんなにビジネスチャンスがあるということか。ということは、超人スポーツというのは協力してくれる企業や人は大歓迎ということなんですね。

稲見むしろ東京2020の競技化に向けて、企業の方々も集めていくという方向です。先ほどの競技の話に戻しますと、もう1つ「スライドリフト」というのがありまして。これは、パワーシフト車いすに、わざと横方向に滑るように車輪を付けています。


杉原
ドリフトっぽい動きをするということですか?

稲見まさにドリフトです。今後はこれを使った車いすサッカーや、車いすバスケという形での使用もあるかもしれません。今まで車いすというのは、足が不自由になってしまった人の乗り物として必要とされていましたが、今やろうとしていることはそういう事ではなく、かっこいい(※1)パーソナルモビリティーとして再定義できればなと思っています。

※1 一人乗りでコンパクトな移動支援機器

先ほども少しお話しに出ましたが、これからは競技や道具のマネタイズというのが2020年に向けて、もしくは2020年の盛り上がりをきっかけとして広めていかないと、たったひとつのイベントだけで終わるという事になりかねないですから。それでは意味がないじゃないですか。

杉原確かにそうですよね。超人スポーツ協会には、子供だけではなくむしろ大人がワクワクするような事を今以上にやっていってもらいたいです。大会とかやらないとダメですね(笑)。

稲見少なくともテクノロジーを使う事に関して、副作用は認めつつも基本的にポジティブな気持ちでやっていこうと。そうすることが、我々とオリンピック・パラリンピックとの一番大きな違いになるんじゃないかと思っています。もっと言うならば、人間という存在自体が、生身の生体ではなく、人とテクノロジーが一体となったシステムのことを、もはや人間というのではないかとも思います。

テクノロジーと人体の融合をレクリエーション的な形で表現する稲見博士の話を聞いていると、すでに我々がイメージできる事は、現実に実現できる時代に突入していると確信した。東京2020を目安に、確実に発展するであろう「超人スポーツ協会」は、もっともっと時代の中心にいるべき存在なのだ。

前編はこちら

(text: 中村竜也 -R.G.C)

(photo: 河村香奈子)

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対談 CONVERSATION

イギリスの元弁護士が日本のヘルスケア市場に参入!?「Bisu body Coach」開発者ダニエル・マグスの思考 後編

宮本さおり

DNA検査キットなど、様々な検査キットの販売が見られるようになった日本。海外の譲許からすれば“遅ればせながら”という感は否めないものの、ここ日本で、尿検査の新たなデバイスの開発を手掛けるベンチャー企業がある。イギリス、アメリカ、日本など、多国籍なメンバーで挑戦を続けるBisu, Inc.のダニエル・マグス代表を編集長杉原行里が直撃。同社が考える尿検査キットについてお話を伺った前編に引き続き、後編ではなぜ開発にいたったのかの経緯から、グローバルな人材が集まる同社のことについてまで、多彩な話題で盛り上がる。

元はイギリスの弁護士!異色の経歴

杉原:そもそも、マグスさんの経歴が面白いですよね。エンジニアでもデザイナー出身でもない。

マグス:もともとはイギリスの弁護士でした。学生時代は日本語を専攻していて、数字が苦手だったので、なかなか大手には入れなかったのですが、イギリスで独立系の投資銀行に就職して、テックベンチャーの買収案件を専門的に手がける部署に入ったんです。その後、日本のDeNAに入社しました。新規事業企画マーケティングをやっていたのですが、そのうちにIoT分野に目がついて、Bisuのようなサービスを本社で立ち上げたいと思っていました。本社はハードはやらないということで、それならば、自分で起業するしかないなと思い、今に至っています。今は陣頭指揮をとって基本的なビジネスプランニングやセールスをすることが主な役割ですが、アプリのユーザーデザインもやってますし、同時並行でいろいろとやっています。

杉原:IoTの中でもヘルスケアの分野に注目したのはなぜですか。

マグスさんがオフィスを構えるDMM.make AKIBA(https://akiba.dmm-make.com/)のロビーで語る2人

マグス:健康には以前から興味がありました。家族に1人、前立腺癌になった身内もいたので、ヘルスケアの知識があまりない人が、忙しいなかでどうやって手軽に自分の体のことを知れるかなと思った時に、尿検査が思い浮かんだんです。今でも尿検査で肝機能障害や腎臓などの異常を発見するものは多く見られます。検査を受けた人が得られるのは「異常はないです」という安心感です。でも、こうした検査で見ているのはタンパク質の数値など一部の情報だけです。「タンパク質の数値が異常ナシでした」ということが必ずしも「健康です」ということではないですよね。従来の尿検査はもともと、健康診断のために開発されたものであり、血液検査を同時に行うことが前提なので、尿検査を単独で行う場合は検査項目を慎重に決める必要があります。

杉原:確かに。

マグス:健康な状態を継続するためのアドバイスをする方が面白いと思うんです。

杉原:マグスさんたちが出されようとしている「Bisu Body Coach」はコーチングキットとなっています。これは医療行為とはまた違ったものなのでしょうか?

マグス:医療行為にはなり得ない。病気の発見や治療のためのものではないので、このデバイスがあればこの病気になりませんよとか、この病気が発見できますよとなれば、確実に医療行為になりますが、このデバイスはそれをしていません。尿から検知できるカリウムやナトリウム摂取量などを計測するものです。自分の数値を知ることで、取りすぎているものや逆に摂取が少ないものが分かり、食事などで摂取について気をつけるようになる。習慣の改善により腎臓機能障害や高血圧のリスクが下がるというものなので、予防につながるアドバイスという位置付けになります。

杉原:なので、コーチングなんですね。

マグス:そうそう。

多国籍人材で仕掛けるイノベーション

杉原:社名にもなっているBisu (ビース) にはどんな意味が込められているのですか?

マグス:Bisuは古代エジプトの神さまの一人で、悪いことを払ってくれる守護神的な神さまの名前です。それから、古代エジプトの神の中ではBisuだけよそ者なんです。エジプトに元々いた神様ではなくて、外から来た神。違うところで活躍しているのが、母国を出てやろうとしている自分たちと似ているなと思ってこの名前にしました。

杉原:会社名はBisuで、商品名は「Bisu Body Coach」。

マグス:はい。そうです。まずは食生活のことを尿から分析、検査するものですが、そのあとは唾検査など新しい検査スティックをリリースして、糖尿病など慢性的な疾患をもつ人のサポートをすることを考えています。

杉原:Bisuのチーム編成は多国籍ですよね。日本人ではなくて、外国籍の人が多い。そういう企業って、日本ではあまり見たことがないです。

マグス:そうですね。僕はイギリス人ですし、他のメンバーもポーランド人、アメリカ人、デンマーク人、日本人とバラバラですから。ハードウェアのデザインは全て日本でおこなっていて、ソフトウェアはアメリカでしています。製造はドイツでやろうかなと思っています。それぞれの良さを活かしながらやっていこうかと。

日本人は予防という意識が弱いのか?

杉原:日本って医療費が安いので、病気になってから病院に行きます。僕から見ると、他国の場合、医療費が高いから、人々の感心も予測や予防の方に傾いている気がしていて、日本よりも予防や予測という概念が一歩進んでいるように感じるところがあるのですが、どうですか?

マグス:でも、外から見ると、日本は肥満が少ないことでも有名ですし、長寿の国という認識もあります。医療系のカンファレンスでは、アメリカでは予防予防と言われているが、肥満も多い。公的な健康保険サービスが低く、医療費は高額。だから、民間の保険に加入する。予防のためにイノベーションするか、保険を安くするのかという議論がされています。

杉原:エストニアのように自分の健康情報やカルテなどがブロックチェーンで管理されているように、例えば、健康情報提供でクーポンがもらえるというような仕組みができていったら、サードパーティーが参入してきて新たなビジネスモデルができるかな、とも思うのですが。

マグス:個人情報の問題もあるのでそこをクリアしてからですね。

杉原:今まで人間の排泄物は肥料になることなどはあったでしょうが、圧倒的に処理する費用の方が高かった。こうして計測してデータとなることで、利益につながることも出てくる可能性があるなと感じていて、面白いなと思うのです。

マグス:その可能性はありますがね。

杉原:今後の展開としては具体的にどのように進めていかれるのでしょうか。

マグス:来年4〜5月から公式ベータを予定しており、今、精度データを集めたり、バッチ製造などの準備を進めています。もともと医療業界のものではないので、しっかりと検証する必要があると思っています。まずは、アスリートに試してもらう予定になっています。

杉原:すごく共感するところが多い! 僕も医療業界ではないので、よくわかります。でも、医療業界出身でないからこそ見えてくるいろんなこともありますよね。発売を楽しみにしています。

前編はこちら

ダニエル・マグス氏(だにえる・まぐす)
Bisu, Inc. 代表取締役 。ロンドン生まれ、東京在住のイギリス人。ケンブリッジ大学で日本語を専攻後、法科大学院に進み法律事務所に入社。英国法弁護士資格取得。投資銀行でアナリストなどを務めた後に日本のディー・エヌ・エーで新規事業企画を担当。その後独立しヘルスケアIoT商品の開発を手掛ける同社を立ち上げた。現在は日々の健康を見える化する IoT尿検査装置の開発に挑戦している(本社のHPはwww.bisu.bio)。

(撮影協力:DMM.make AKIBA https://akiba.dmm-make.com/

(text: 宮本さおり)

(photo: 増元幸司)

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