イタリアで開催される世界最高峰のデザインコンペティション「A’ Design Award & Competition 2020－2021」の受賞プロダクトが発表になった。株式会社RDSがエントリーした3つのプロダクト全てがゴールドを初めとする各賞への入賞を果たした。 この特集では、受賞プロダクトを一つずつ紹介していく。

シルバー受賞の
『Wusa Electric Personal Mobility』は
こんな乗り物だった！
ボーダレスを実現した新たなモビリティ

一見、ただのミニ電動バイクに見える『Wusa Electric Personal Mobility（ウサ・エレクトリック・パーソナル・モビリティ）』だが、実は車いすと組み合わせることで電動車いすのパワーユニットになるという優れもの。もちろん、単体で電動バイクとしても使える。誰もが楽しく乗りこなせる、そんなコンセプトを元にRDSが開発した。

移動の概念を変える『Wusa Electric Personal Mobility』は、バイクなのか、車いすなのか。最大の特徴は、“ボーダレスな乗り物”ということだろう。誰もが「乗ってみたい」と思える高いデザイン性と、車いすユーザーも楽しめるという機能性を兼ね備えた乗り物という点が、今回のコンペティションでも評価の一つに繋がった。車いすユーザー用のプロダクトというと、とかく介助用品や福祉機器といった枠組みにとらわれがちなのだが、『Wusa Electric Personal Mobility』はそんな既成概念を取っ払い、交通インフラに溶け込む多様性をもったパーソナルモビリティを目指して開発を進めてきた。

高齢者や身体に障がいを持つ人にとって、外出の壁となるのが、移動の問題。特に日本国内においては、地方の過疎化とともに高齢化が一段と進み、移動の問題を抱えたまま取り残されてしまう人々の孤立が、大きな課題となっている。近年では高齢者の車による交通事故が増えており、免許を自主的に返納する高齢ドライバーも多い。一方で、多くの人が生活のライフラインとして用いる路線バスなどの公共機関は、採算が合わず廃止されることも増えている。新たな交通インフラの整備が急がれているが、地域によって状況が大きく異なり、これからも人口減少が進む日本で、バスのような大きすぎる輸送手段はもはや不要なのかもしれない。
こうした社会課題に対し、パーソナルモビリティがひとつの解決手段になると考え、開発されたこのプロダクト。生活圏である町中での近距離移動を想定した小型で軽量のデザインは、保管や自動車での運搬も容易だ。

『Wusa Electric Personal Mobility』が普及すると、加齢や身体的なハンディキャップで歩行が難しい人も、もっと気軽に移動できるようになる。その結果、高齢者や障がいを持つ人々の社会参加の可能性が広がり、孤立しないですむ社会が実現するだろう。これまで諦めていた気晴らしの散歩や、ちょっとした買い物などができるようになれば、QOL（クオリティ・オブ・ライフ）を向上させることにもつながる。新しい未来を予感させてくれる乗り物の誕生は、われわれのいつか行く道を明るく照らしてくれる存在となりそうだ。

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日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。