テクノロジー TECHNOLOGY

眩しくて見えない!自動車事故は年に数千件。AIが影を認識して部分的に遮光する「Virtual Visor」とは

Yuka Shingai

雨や濃霧などの悪天候で運転中の視界が遮られるケースは多々あるが、実はそれよりも注意が必要なのが太陽の眩しさだ。普通の天候と比較して、太陽光が明るすぎると車の衝突は16%増加し、年間に数千件単位での事故が発生しているという。 ドイツ、シュトゥットガルトに本拠地を置く、テクノロジーサプライヤーのBoschグループはAIによる顔認識を活用した「Virtual Visor」を発表した。

「車に標準装備されているような従来のサンバイザーでは、特に日差しが視界の邪魔をする夕暮れや明け方に、眩しさを完全に防ぐことは難しい」とBoschグループのカーマルチメディア部門代表の Steffen Berns氏が語るように、サンバイザーで日差しを全て遮ってしまうと同時に視界も悪くしてしまう。Virtual Visorは「必要な部分だけ遮光できれればいいのに…」という簡単なようで贅沢とも言える要望に応えてくれた。

Virtual Visorには液晶ディスプレイと、ドライバーの顔に浮かぶ影を追跡するソフトウェアを内蔵したカメラが搭載されており、AIによる画像認識で目、鼻、口といった顔のパーツの位置を特定してくれる。このアルゴリズムがドライバーの視野を分析し、日差しがドライバーの目を直撃しそうな部分だけ液晶を暗くし、それ以外の部分は透明のままにしておくことで、ドライバーの良好な視界と安全、そして心地のよさを保ってくれる。

販売開始時期や価格など詳細はまだ明かされていないが、CES2020でも Best of Innovationを受賞し、既存の製品に取って代わる新しいソリューションとしての期待は大きい。

「最もシンプルなイノベーションこそが、最大の効果を発揮する」とBerns氏が豪語するように、優れたアイデアというのは極めて単純なリクエストを満たすものなのかもしれない。

 

(text: Yuka Shingai)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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