テクノロジー TECHNOLOGY

医療分野での活用も現実的に!大幅な進化を遂げたマイクロソフトのMRヘッドセット「HoloLens 2」

Yuka Shingai

目の前に浮かぶ3Dホログラムディスプレイにタッチ、スワイプしながらコミュニケーションしたり指示を出す。幾度となくSF映画で見てきた光景だが、私たちが日常的に使える未来はすぐそこだ。「Windows Mixed Reality(MR)」対応のヘッドマウントディスプレイ(MRヘッドセット)を多数発売してきたマイクロソフトが期待の新作「HoloLens 2」を発表した。

ヘッドセットを装着して、CGの指示に合わせて作業を行う基本の流れやデザインは2016年に発売された初代モデルから大きく変わっていない。

だが、今回発表されたHoloLens 2は画面が主に縦方向に伸び、視野角は初代モデルに比べ2倍に広がるなど、見やすさ、装着時の快適さが大きく改善した。

また、初代モデルではひと差し指と親指程度しか認識できなかった手の動きも、両手の指の動きすべてを認識できるレベルにまで向上していた。

空中に表示されているボタンを『押す』場合、これまでは一度、ひと差し指でさし示してから指を折りたたむエアタップという動作が必要だったが、「HoloLens 2」はそのまま『押す』だけでOK。手袋をつけて作業を行っている場合でも、外さずに操作ができる。

電気機器メーカーのフィリップスと共同開発した医療用システムではエコー検査や心拍数などのモニター画面が空中に浮かび、手術中に操作が可能だ。現在建設中の博物館の現場作業を管理するシステムは、なんと自動車メーカーのベントレーとのコラボレーションで生まれており、今後も様々な業種・職種で活用されることが期待される。

マイクロソフトは同社のクラウドシステム「Azure」を使い、AndroidやiOSのAR(拡張現実)機能との間で「HoloLens 2」が認識した周囲の空間マップを共有する仕組みを開発中。

これにより、装着している人が見ている作業内容を、ほかの人が同時に確認できるようなスマホアプリが実現に近づく。

「HoloLens 2」から見える世界はどのように広がっているのか、機会があればぜひ一度試してみたい。

(text: Yuka Shingai)

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世界ではライドシェアに自動運転車も参入 どうなる日本のライドシェア

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise(クルーズ)が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

「Cruise Origin」には4人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の1月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年4月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

(トップ画像:https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us

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