見た目の美しさだけでなく、虫歯や歯周病のリスクが低減する、かみ合わせが良くなるなど、整った歯並びが健康面に及ぼす影響は大きい。しかしながら、定期的な通院が必要かつ費用が高額なことから、歯列矯正に踏み切るには覚悟してという声もよく耳にする。 米国で今年の9月にNasdaqに上場した「Smile Direct Club」は、これまでハードルが高かった歯列矯正のニュースタンダードとなるかもしれない。

「Smile Direct Club」の共同創設者であるAlex Fenkell氏とJordan Katzman氏の出会いは、13歳の時のサマーキャンプに遡る。キャンプの参加者ほぼ全員がびっしりと矯正のワイヤーを装着していたこと、またAlex氏自身も矯正器具を着けて青春時代を過ごしていたことを振り返り、2人は手頃でより良い歯列矯正の手法を作ろうと決意した。2014年の設立時より、投資グループCamelot Venture Groupの協力を得ながら、顧客が在宅で医師とやり取りできるビジネスモデルの実現に成功している。

「Smile Direct Club」の具体的なサービスは「イメージ作り」「マウスピースでの治療」「アフターケア」の3ステップで構成されている。実店舗でスキャンを行うか、もしくは自宅に送ってもらう専用キットで取った歯型のデータを元に、歯科医がレビューを行い、治療プランを策定して、3Dプリンターでマウスピースを作成する。

顧客はどのように笑顔が変化していくかプレビューで確認したのちに、日々、オーダーメイドのマウスピースを装着して理想の歯並びに向けて治療する。治療が完了した後は、就寝時に装着するリテーナーを別途購入して、矯正した歯並びが後戻りしないようキープすることもできるし、90日ごとに医師がオンライン上で状況をモニターしてもらうこともできる。

気になる価格は、月々85ドル×24ヶ月プラス初回のデポジット250ドルでトータル2290ドルか、1895ドル一括払いの2パターン。米国内での平均費用6000～8000ドルと比較するとかなり手頃で、定期的な通院が不要という手軽さから、すでに75万人以上の笑顔に貢献した実績を誇る。国外展開を含め、市場規模がどれくらい拡大するかも要注目だ。

［TOP動画引用元：https://vimeo.com/336377978］

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 （以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。