自動車よりコンパクトで小回りが利き、環境性能に優れ、近年注目を集めている低速モビリティ。渋滞緩和や省スペースが求められている都市部から、バスや鉄道などの公共交通機関が少なく、高齢者向けの手軽な移動手段を必要とする地方まで、幅広いニーズに対応可能な乗り物として、国土交通省からも猛プッシュを受ける存在だ。各自動車メーカーが、こぞってこのジャンルに取り組んでいるが、去る10月に開催された「第45回 国際福祉機器展 H.C.R.2018」にてヤマハ発動機株式会社が出展した「YNF-01」は、見た目からしてインパクト大だ。

これまでもROV (Recreational Off highway Vehicle)とも呼ばれるオフロード車両やATV（四輪バギー）などで、技術やノウハウを蓄積してきたヤマハ発動機株式会社。「YNF-01」はコンパクトながらも大径タイヤと衝撃を吸収する4輪独立サスペンションが不安定な路面での走行も自由自在にしてくれる。乗る人をしなやかに包むフレーム設計は「ホールド感」と「開放感」が同時に実現、凸凹や段差などを越える時にも態勢を崩しにくい丈夫な設計は運転する際の安心感にも繋がる。

シルバー×バーミリオン、ダークブルー×マットシルバーのカラーリングやマテリアルはオフロード車らしいハードかつスタイリッシュな雰囲気を醸し出し、乗る人の冒険心に火をつけてくれそうだ。

個人での利用にとどまらず、今後は企業・団体・自治体とコラボレーションして商業施設やテーマパークのバリアフリー化や新しい観光スタイルを模索していく予定。誰でもアクティブに動き回れるワンマイルモビリティとしての可能性は無限に広がっている。

日本国内のワクチン接種は欧米諸国と比べて大きく遅れをとっていたが、大規模摂取センターでの接種が始まり、イベント会場や全国の大学が接種会場の提供を名乗りあげるなど接種の加速が期待されている。会場の確保は見込めそうだが、大人数が一堂に会することを想定すると、効率のよい感染対策も必須となりそうだ。ニューノーマルを語る上で外せない「消毒」を取り上げたトピックをまとめてご紹介しよう。

中国で消毒剤を
散布に貢献した農業用ドローン

農業の自動化、スマート化を世界中に推進してきた中国の農業用ドローンメーカー、XAG社はその技術力を新型コロナウイルスの感染対策にも活用してきた。感染症を封じ込めるために特別基金500万元（約7500万円）を提供するほか、農業用ドローン2600台を率いて、中国20州の90憶平方メートルに及ぶエリアの消毒を有志で行ってきた。ドローン１台につき、1日に消毒できる範囲は最大で60～70万平方メートルとその威力は絶大。たとえば東京・大手町の合同庁舎第3号館（2925平方メートル）なら10分足らずでくまなく消毒できるという計算だ。
また、ドローンが進出できない細かい区画向けには農業用無人車「R80」と360度ハイスピードの噴霧器「JetSprayer™」を組み合わせるなど、消毒に関しては全方位的に威力を発揮。モビリティやロボットなどテクノロジーの活用が目覚ましい中国のコロナウイルス対策の中でも、最も成功した事例の1つと言えるだろう。

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日本企業も活躍！
“世界一の霧”「ドライフォグ」

1954年創業、1961年に世界初のセラミックスプレーノズルの生産に成功して以来、世界のリーディングカンパニーとして、そして国内でもトップシェアを誇る、いけうち社。
粒子径が10～100ミクロンの液体が一般的な霧の粒度であるのに対し、同社は平均粒子径10ミクロン以下、かつ自社開発したAKIJet®ノズル（1979年）を使用することで平均7.5ミクロン程度にまで抑えることができる。その細かさから付着しても水滴にならず、直接触れても濡れないことから「ドライフォグ」と名付けられている。人の多い空間で、ウイルスを死滅させる薬剤を散布しても、濡れによる心配を危惧することなく、精度の高い消毒・除菌効果が期待できる。付着したウイルスだけでなく、浮遊するウイルスの殺菌にも効果的だ。
いけうち社のノズルを使ったドライフォグを感染対策にいち早く取り入れたのはなんとイタリアだ。2020年4月にはアメリカに次ぐ死者数で感染状況の深刻さを物語っていたが、駅構内やスーパーマーケット、トイレなどを積極的に除菌し、一定の効果を上げていたという。

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首都圏では緊急事態宣言が再度延長となり、新しい変異株が発生するなど、まだまだ予断を許さない状況が続く。もはや常識、日々のルーティーンにもなった感のある消毒、殺菌についても、より効果的な手法を改めて見直してみたい。