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もしかして臭ってる!?体臭から口臭までチェックできる「KunKun body」

HERO X 編集部

知らないうちに周りを不快にさせてしまう体臭などのニオイ。気温が暑くなるこれからの季節は汗のニオイも気になるところ。口臭や加齢臭など臭いに悩む人は意外と多い。そんな中、さまざまなニオイの測定を可能にしたのがコニカミノルタ株式会社が販売をはじめた「KunKun body」。頭や耳の後ろ、足といった体臭から、息までを測定してくれる。

「KunKun body」は、本体とスマホアプリを連動させて臭いを見える化してくれる。デオドラントブランドを多数展開する株式会社マンダムがビジネスシーンの身だしなみについておこなった調査、「どうにかしてほしい」と思うことの1位と2位に上がったのはニオイにまつわるものだった。体臭と答えた人は60.4%で、続く2位は口臭の57.8%。ニオイに関しては相手に伝えづらいため、はやく気づいてほしいと願うばかりという人も多いのだが、当の本人はなかなか気づかないケースもある。一方で、自分のニオイを気にする人も。しかし人間の嗅覚は、同じニオイをしばらく嗅いでしまうと感じなくなるという「疲労性」(順応性)があるため、自分ではなかなか分かりにくいようだ。

コニカミノルタ株式会社は大阪工業大学、大松繁教授との共同研究により、人間の嗅覚と同じ仕組みを持つシステムを開発、ニオイの種類と判別に成功した。この技術を用いて作られたのが販売となった「KunKun body」。発売当初は汗など体の表面から出るニオイの測定のみだったものが、最近はファームウェアのアップデートにより口臭についても測定が可能になっている。

使い方はシンプル。まずはスマホのアプリを起動させ、測りたい部分のアイコンボタンを押し、測定器を使って計測する。口臭の場合は測定器本体を口に近づけ、「あ」の形に軽く口を開き、呼吸をはじめたところで測定ボタンを押すだけ。スマホ画面の「測定中です」の文字が消えれば測定は終了だ。

頭など体のパーツについての測定は、測定したい場所に本体を持って行き、口臭と同じように測定ボタンを押せばOK。汗や中年に多いミドル脂臭、40代半ばあたりから発生する加齢臭など、さまざまな臭いをかぎ分けて臭いの強さを診断、結果に応じた知識や対策を教えてくれる。販売価格は税込み30000円。アマゾンや楽天市場などで手に入る。

[TOP画像引用元:https://kunkunbody.konicaminolta.jp/

(text: HERO X 編集部)

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VOLVO「7900 Electric」がシンガポールで実証実験、世界中で自動運転バスが走行中!今年秋は日本でもいよいよ…!?【Mobility Watchers】

Yuka Shingai

本格的な5Gのサービス開始により、これまでにない成長と変化が期待されるモビリティ業界。とりわけ、各国の自動車メーカーがこぞって開発に注力している自動運転は、法整備や倫理面における課題が数多く残されているものの、私たちの日常に急速に近づいている。 今回、【Mobility Watchers】で紹介するのは、ボルボグループが2019年に発表した世界初のフルサイズ自動運転EVバス『7900 Electric』。現在実証実験の真っ最中だそうだ。創業以来、安全性にこだわったクルマづくりを続けてきた同社はクルマの未来をいかに変えていくのだろうか。

ボルボは2016年からシンガポールの南洋工科大学(NTU)とのパートナーシップのもと、自動運転車の共同開発に臨んできた。
『7900 Electric』は全長12メートル、定員数80人の大型バスで、LiDARと呼ばれる光センサー技術と3Dカメラで道に現れた障害物や人などを検知し、停止するほか、リアルタイムキネマティックGPSによるナビゲーションシステムで走行を管理するなど、まさに最先端技術の賜物。

NTUのキャンパス内での実証実験の後は、公共交通の大手SMRT管轄のバス停留所での試験へとルートを拡大する予定。こちらは停留所に正しく寄せられるか、充電エリアで安全に駐車できるかなど、実用性を試すリアルな場となりそうだ。

国土が狭く、かつ世界第2位という高い人口密度をほこるシンガポールでは、慢性化する渋滞や環境への懸念が問題視され続けてきた。2014年にスマートネーション戦略の構想が打ち出されてから、デジタル決済の普及や身分証明システムのデジタル化、全国規模のセンサーネットワークの構築などICT技術を積極的に導入しながら数々の政策に取り組み、世界中に大きなインパクトを与えている。ゼロエミッションかつ、従来のディーゼル車と比較すると80%のエネルギー減、乗客や近隣の居住者を悩ませる騒音も起こさない『7900 Electric』の仕様は、サステナブルでクリーンなスマートシティ計画に大きく貢献することは間違いないだろう。

トヨタが静岡県裾野市にスマートシティを開発するプロジェクトを発表するなど、日本でもスマートシティへの関心が加速する今、シンガポールの先進事例から得られるヒントがたくさんありそうだ。

NAVYA ARMA (https://www.youtube.com/watch?v=dWgaCKgzRIo ソフトバンクの子会社BOLDLY株式会社Youtubeチャンネルより引用)

また日本でも、自動運転バスの実用化に向けて意欲的な試みが行われている。なんと今年秋には茨城県境町の公道で国内初の自動運転バスが走行する予定だ。ソフトバンクの子会社BOLDLY株式会社が運営、仏NAVYA社の『NAVYA ARMA(ナビヤアルマ)』が町を走る。『NAVYA ARMA』は、15人乗り(座席11人 / 立席4人)・最大速度25km/hで、町内の病院やスーパー、銀行、郵便局などを結ぶルートを走行する。マイカーの利用が生活の基盤である町では、高齢者の移動が困難となる場合が大多数であり、もちろんそれに伴い生活範囲は縮小し、寝たきりなど二次的な健康被害も深刻化、今後高齢化社会とともに加速していくだろう。生活のための足となる公共交通機関の運営難もあり、利用者の願い通りの運用とはいかないなか、自動運転EVの安全面と共にコスト面が実証されれば、近い未来に明るい兆しが見えるのではないだろうか。今後の動向に期待していきたい。

【Mobility Watchers】前回記事はこちら:http://hero-x.jp/article/9407/

(text: Yuka Shingai)

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