常識は、いつ、どこで変化するか分からない。だから、世の中は面白い。事故現場やスポーツでの負傷をはじめ、急病人が出た際に迅速に患者を搬送する担架。この担架の常識を変えてくれる存在が出現した。担架をおろし、患者を担架に移動させる。一見、簡単そうに思えるこの動きだが、メディカル現場の人たちは細心の注意を払っていることをご存じだろうか。体位を動かした衝撃で、患者の様態が悪化するなど、二次被害が起きる危険性を孕んでいるからだ。注意を怠れば、患者を落下させてしまう可能性もあるという。専門的な知識がなくても患者の負担を最小限に抑えられる担架の開発が、アメリカで進んでいるようだ。

「Lenify」はアメリカのカリフォルニア州の美術大学、アートセンター・カレッジ・オブ・デザインでプロダクトデザインを専攻していたDanny Ta-Chin Lin氏によるプロジェクト。幼少期から物を分解したり、組み立てることが好きだった彼が手がけた担架は頭部、上半身の右半分と左半分、下半身、と4つのパートに分離させることができる。この画期的なデザインは国際的なプロダクトデザイン賞で知られるレッド・ドット・デザイン賞を2013年に受賞したほか、同年のインターナショナル・デザイン・エクセレンス賞でファイナリストに選ばれるなど注目を集め、デザイン系のウェブサイトやビジネス誌でも特集が組まれた。

引用元：https://www.dannylinconcept.com/lenify

使い方はいたってシンプル、分離した担架を体の下にすべりこませ、ハンドルを回して結合するだけ。患者の体勢が崩れるのを最小限に留めつつ、体のそれぞれの部位をすくい上げることができるのは、このユニークな構造と形状によるもの。体を包み込むようにカーブがついていたり、持ち手がつかみやすくなっていたりと、きめ細やかな配慮がうかがえる。

旧来の担架は患者を持ち上げてから、搬送先で下ろす２ステップが必要だったが、「Lenify」は乗せるだけでOK。患者をより簡単に、安全に搬送することができるのだ。

近い将来、担架は「分離するのが当たり前」という“常識”が、世の中に普及するかもしれない。まだ一般市場での流通には至っていないが、患者の安全を担保する存在として実用化を期待したい。

［TOP動画引用元：https://www.dannylinconcept.com/lenify］

VRを使った運動リハビリテーションプログラムを考案し、今年1月、経済産業省主催の「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2018」でグランプリを受賞した株式会社mediVR代表取締役の原正彦氏。現役医師でありながら、医療分野において会社を5社立ち上げた起業家でもある。医学会の風雲児ともいえる原氏だが、活動の原点にあるのは、「患者に良い医療を提供したい」というシンプルな動機だという。

優秀なドクターが報われる世の中に

原氏は2005年に島根大学医学部医学科を卒業。循環器医としてキャリアを積む傍ら、臨床研究や医療統計に取り組み、世界的権威である米国心臓協会（AHA）で若手研究員奨励賞を3度受賞した。そんな原氏がビジネスの世界に乗り出したのはなぜだったのだろうか。

「より良い医療を患者さんに届けたいという想いから、アメリカで論文を発表してきました。世界の若手研究者トップ5に選ばれ、アカデミアの世界では他に追随を許さないレベルの業績を積み上げてきました。これで医療に革新を起こせると思いましたが、実際には医療の現場は全く変わらなかったんです。研究やアイデアをただ発表するだけでは、医療現場には普及しないということがわかりました。

ではどうすればいいか。世の中は資本主義で回っています。研究成果やアイデアをプロダクトという形にして、企業が儲かる仕組みをつくれば患者さんまで届けられると考えました。それがアカデミアの世界からビジネスの世界へと舵を切ったきっかけです」

2016年に日本臨床研究学会を立ち上げ、若手ドクターの研究をサポートする活動も行う原氏。そこに集まってくるアイデアをビジネスに落とし込み、会社を立ち上げている。

「優秀な人、頑張っている人が報われる世の中にしたいんです。逆に言えば、いまはそうなっていないということです。アカデミアの世界は完全に年功序列で、どんなに優秀であっても階段を一段ずつしか上がれません。給与も低いまま。熱意のあるドクターほどフラストレーションを抱えています。

彼らに論文を書かせて世界で発表させ、まずはアカデミアで評価されることをサポートします。そして、その研究成果をプロダクトにして会社をつくる。発案したドクターには株を持ってもらい、キャピタルゲインという形で思いきり還元します。

たとえばmediVRのアイデアを出したドクターには、株を10％持ってもらいました。100万円から開始したので10万円ですね。現在mediVRのバリューは10億円。2年後のM&Aを目指していますが、そのときには50億円から100億円になるでしょう。彼の取り分は5億円から10億円になる計算です。努力したドクターがその分だけアカデミックに受け入れられ、経済的に楽になり、治療に集中できる状態にしたいのです」

原氏が担うのはゼロイチの部分。ある程度形が整い、「世の中に浸透していくだろう」と確信を得られる段階まで来たら、大企業に買収してもらったほうがより多くの人に届けられるという考えだ。そしてまた別のドクターのアイデアを製品化していく。

ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2018の授賞式

「患者さんのことを真剣に考えて努力してきたドクターが成功すれば、ほかのドクターも夢を持てますよね。“俺もやってやる”というドクターが増えたら、アイデアがどんどん形になり、良い医療が患者さんに届きはじめる。そんなエコシステムをつくりたいのです。僕ひとりで取り組むより、優秀な人をサポートしたほうが世の中に与えるインパクトは大きくなりますから」

技術は日夜進歩していくが、それだけでは社会は変わらない。必要なのは、自身の専門領域に技術を応用する仕組みを考え、意識改革も同時に進めていく、原氏のような存在ではないだろうか。

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原正彦氏
2005年島根大学医学部医学科卒業。神戸赤十字病院、大阪労災病院で研修を受け、大阪大学大学院医学系研究科循環器内科学で学位取得。循環器内科専門医、日本臨床研究学会代表理事、国立大学法人島根大学客員准教授、経営者と複数の肩書きを持つ。著書に「臨床研究立ち上げから英語論文発表まで最速最短で行うための極意」（金芳堂）