医療 MEDICAL

名医の手技とチームプレイをすべて再現!高精度360°VRで医療研修が進化する

浅羽 晃

医師不足が顕在化するなか、医療の技術向上には、名医から新人、若手への技術継承が不可欠だ。わけても外科手術においては研修の重要性が増しているが、従来型の研修では効果に限界がある。たとえば、大勢の研修医が同時に実践的な研修を受けることは手術室のスペースの都合上できない。そこで注目されているのがVRである。高精度の360°VRを用いれば、執刀医の視点で、手元ばかりでなく、手術室で起きていることを全体的に見渡すことができるのだ。医療研修VRの制作を手がける株式会社ジョリーグッドの上路健介代表取締役 CEOにお話をうかがった。

技術を後継者に伝えるためにも
名医による手技のVR化は必要

高精度360°VRのコンテンツ制作やVRを用いたソリューション・サービスを主要業務としているジョリーグッドは、2018年以降、2作の医療研修VRを制作している。1作目は不整脈の一種である心房細動の手技のVR化で、ヘルスケアにおけるリーディングカンパニーである、ジョンソン・エンド・ジョンソンと共同開発した。2作目は岩手医科大学とのコラボレーションによる、椎体置換術のVR化だ。これらはジョリーグッドが注力する人材育成ソリューション「Guru Job VR(グルジョブ・ブイアール)」の先進性と有効性を示すものとなっている。


JOLLYGOOD!:椎体置換術VRメイキングダイジェスト (岩手医科大学整形外科講座)

「VRを使った研修が世界的なブームになっているなか、Guru Job VRは、高精度なVRテクノロジーと独自に開発したVR内行動解析AIエンジンにより、安価で高機能なVR研修をワンストップで提供するサービスです」

VRについて、主にエンターテインメントの分野で活用される技術と認識している人は少なくないだろう。たしかに、VRという言葉が広く知られるようになったのはゲームやアトラクションで脚光を浴びたからだし、身近に体験できるVRはエンターテインメント関連のものが多い。しかし、VRはさまざまな分野に革新をもたらす技術だ。その好例が研修なのである。

「たとえば、高所からの転落といった重大事故の恐れもある造船工場の安全教育です。VRゴーグルをつけて現場を疑似体験することにより、安全を確保しながら、危険予知を身につけることができます。また、従来の研修は現場の作業を止めることや、講師役が現場での通常業務を離れることにより、生産性を低下させますが、VR研修にすればそうした問題も解消されるのです」

VR研修のメリットは、ゴーグルさえあれば、何人でも同時に研修を受けられる点にもある。VRと医療研修のマッチングの良さは、このメリットによるところも大きい。外科医を志す研修医にとって、優れた執刀医の手術を見学することは得難い体験となる。しかし、手術室に大勢で立ち入ることは不可能だ。

「VRにすれば、大勢が同時に、また、離れた場所にいても研修を受けることができます。不整脈手術も椎体置換術も、名医中の名医の手術をVR化することにメリットがあったと考えています。技術の継承は大事ですから、大教授、大先生が退官・退職される前に、手術をVR化して残す必要があり、そういう引き合いはけっこうあります」

助手や看護師の動きも知ることで
医師としての総合力が高まる

参加者デバイスの一斉操作や、プロジェクション機能など、研修をスムーズに進めるための機能が充実している。

HDVカメラによる俯瞰映像など、手術の動画を用いた医療研修はこれまでにも行われていた。Guru Job VRの医療研修が従来の医療研修と決定的に違うのは、執刀医の手元だけではなく、手術室で行われていることのほぼすべてを再現できるところにある。

「執刀医というのは、内視鏡の画面とかバイタルサインの画面とか、いろんな画面を見ながら手術を行っています。それらをどのタイミングでチェックしているか、あるいは第一助手がどのようにサポートして、執刀医に声をかけているか。そうしたことは俯瞰映像では押さえられないのです。必要な機器や機材を執刀医に手渡す看護師の動き、執刀医と看護師の連携も手術の質を左右します。手術はチームプレイですから、本当の意味での手術の記録は360°カメラでなければできないのです」

もちろん、手術においては、執刀医の技術が最も大きなウエイトを占める。しかし、このタイミングで第一助手とはどんなやり取りをしているか、看護師はどんな動きをしているか、そうしたことを知っておくことが、医師としての総合力を高めるのではないだろうか。

「名看護師というのは、器具の並べ方にしてもうまいんですよ。我々は名医と名看護師のセットで、ベストな手術を収録しています」

すなわち、Guru Job VRの医療研修VRは、研修医だけでなく、経験を積んだ医療従事者にとっても有用な動画ということになる。そのレベルにまで医療研修VRの質を向上させるために、ジョリーグッドも総力を結集した。

「360°カメラで撮るのは誰でもできますが、それを医師の視点で撮れるという手法にしているのは我々の技術です」

ジョリーグッドは撮影ツールの開発も手がけており、一例としては、ハンズフリー撮影が可能なウェアラブルマウントシステムだ。カメラを支えるアームが映らないマウントシステムを独自開発している。しかし、手術の撮影においては、執刀医がカメラを装着するわけにはいかないので、手術の妨げになることなく、手術室全体を撮影できるような位置にカメラを吊るすための装置をつくった。手術の手順の確認、撮影のシミュレーションも緻密に行っている。

「手術中、このタイミングで機材をどける、このタイミングで機材を入れるということが繰り返しありますから、分単位の非常に細かいタイムスケジュールを立て、撮影しました。」

5Gのサービス開始によって
VR研修が医療研修の標準に

医療サイドの評価も高いことで、上路氏は医療研修VRの将来に大きな手応えを感じている。

「いままでの研修は、整形外科であれば、2Dの映像を見せてパワーポイントで説明したり、模擬骨を使って実習をしたりというものでした。説明を受けただけで、いきなり実習に入っても、よくわからないということがあったでしょう。それをVRにすると、こういうふうに切開して、椎体を切除し、交換するということが名医の視点で体験できるのです。VRで研修してから実習すると結果は違うだろうと、先生も言ってくれています」

Guru Job VRにはAIエンジンも組み入れている。制作者が意図した視点と、ユーザーが見た視点の差異を分析することで、研修の質を高めることができるのだ。医療研修VRについても、利用者が増えることにより、研修の効果は上がっていくことになる。

「この6月に東北整形災害外科学会における椎体置換術のVRハンズオンセミナーで使われるなど、医療研修VRが利用される機会は増えていきますし、さまざまな手術のVR化を進めていく予定です」

今後は介護の分野でVRを活用することも視野に入れている。

「介護研修では、介護を受ける方の目線に慣れることが大事だと思います。介護士の方が、介護を受ける側の体験をしておくと、精神的なストレスも軽減されるのではないでしょうか。リハビリにおいては、しっかり歩けていたときの体験をしながら歩行訓練をすると、効果が違うとされますから、VRは役立つはずです」

ジョリーグッドは、ジョンソン・エンド・ジョンソン、NTTドコモと共同で、NTTドコモが提供する第5世代移動通信方式(5G)とジョリーグッドのVR技術を融合させた遠隔リアルタイム医療研修VRサービスの実証実験をスタートさせた。5Gのサービス開始は2020年。VR研修が医療研修のスタンダードになる時代は近い。

上路健介(Kensuke Joji)
1973年、岩手県生まれ。テレビ局、広告会社にて新規事業開発20年を経て、2014年、株式会社ジョリーグッド創業。2015年、プロフェッショナルVRラボ「GuruVR」を立ち上げ、メディア向けVR導入ソリューションはテレビ業界トップシェア。2017年、VR内の行動データを解析するAIエンジンを発表。2018年には、VR×AI人材育成ソリューション「Guru Job VR」 を発表し、造船や食品工場、医療の現場研修のVR化を、大手パートナー企業らと手がける。企業理念として、「テクノロジーは、それを必要としている人に使われて、初めて価値がある」を掲げている。

(text: 浅羽 晃)

(photo: 増元幸司)

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「歩行」が切り開く新しい街づくりの形 自治体の新たな挑戦

HERO X 編集部

コロナ禍の運動不足の解消に、ウォーキングやランニングを始めた人も多いのではないだろうか。この「歩く」という行為によって、健康が維持されて医療費削減に繋がるという試算を出す自治体が出てきている。「歩く」を軸にした自治体施策の最前線を調べてみた。

ウォーキングを楽しむ人がコロナ前から約、倍に
医療費削減9千万円! 自治体が注目する「ウォーキング施策」

スポーツウェアブランドのポラール・エレクトロ・ジャパンが日本のユーザーを対象に行なった調査によると、ウォーキング運動を行なう人の割合がコロナ前の2019年と比べて上昇していることが分かった。2019年にユーザーが行なったスポーツのうち、ウォーキングと答えた人は全体のわずか9%、これが2021年までの3年で17%にまで上昇したのだ。あくまでも同社の製品を利用している人を対象に採ったアンケートのため、日本全体のウォーキング割合を示すものではないものの、健康のためにウォーキングを始める人が多いことを示唆する数字だ。

そんな中、自治体の施策としてウォーキングを取り入れるところが出始めている。市区町村別の人口ランキング1位の神奈川県横浜市では「よこはまウォーキングポイント事業」をスタート。18歳以上の市内在住、在勤、在学者を対象にしたもので、歩いた歩数に応じてポイントがもらえ、集めたポイントで商品券などが当たる抽選に参加できるというものだ。参加希望者には送料がかかるものの、歩数計を無料で贈呈、市内の協力店に設置されたリーダーに歩数計をのせると歩数がクラウド上に転送されるという仕組みとなっている。面白いのがこの事業に関わる企業だ。NTTドコモ、凸版印刷、オムロンヘルスケアが横浜市と共同で事業を運営している。

市民の運動習慣を促すことで健康寿命の増進に繋げる狙いがあり、科学的なエビデンスによって財政的メリットを探ることをはじめたのだ。少子高齢化社会の中で自治体に大きく降りかかる医療費負担。市民が健康に暮らしてくれれば、病院にかかる回数が減り、自治体が払う医療費も削減されるということだ。はたして、狙いは当たるのか。事業開始から3年後、同事業に参画するNTTグループと、横浜市立大学の共同研究により生活習慣病の予防に影響するデータが現れた。

2015年から2018年にかけて、国民健康保険の加入者で、特定健診を受けた60代を対象にデータを集めたところ、ウォーキングポイント事業に3年連続で参加した人の方が、未登録の人と比べて高血圧を新規に発症する率が3.69ポイントも低いことが分かった。そして、この数値を基に、医療費がいくら軽減されたかを試算したところ、高血圧による脳卒中の軽減なども合わせると、年間で 約9千万円の抑制に繋がったのではないかとの推計が出され、一定の効果を現す結果となった。

対象は60代以上で運動機能に障害がなく、生活習慣病を発症していない人。
(出展:https://www.city.yokohama.lg.jp/city-info/koho-kocho/press/kenko/2020/1221ywpkensyo.files/0001_20201217.pdf

10万円の宿泊券も当たる「とほ活」ポイント

市区町村人口ランキング全国52位の富山市(23年1月末現在408,612人)では、まちづくりの一環として市民の歩行を後押しする取り組みを始めている。歩いた歩数をポイントにし、抽選で賞品が当たるという仕組みは横浜市と同じだが、事業の目的はまちづくりに重きが置かれているという印象だ。

同市が抱える課題の多くは他の地方自治体の課題感とも重なる。富山県は全国屈指の持ち家率を誇る県で、富山市でも多くの市民が持ち家に暮らしている。中心市街地に集中していた住宅は安い土地をもとめて郊外へと広がり、新興住宅地ができていった。そのためもあってか、富山市の自家用車保有率はランキング上位に入るようになった。市が行なった調査では、住民の8割が買い物の際には車を利用、通勤に関しても5割が自動車で出勤していることが分かった。

一方で高齢化が進み、自分で運転できる人ばかりではなくなってきている。しかし、日常的に公共交通機関を利用する人は少なく、市街地にある路面バスや路面電車といった公共交通機関の利用者が減少、その維持に苦心するようになっていた。そんな中、富山市が目標として出したのが「富山型のコンパクトなまちづくり」だ。公共交通機関を軸にした拠点集中型のコンパクトなまちづくりを目指し、2000年代前半からさまざまな取り組みをはじめていた。この流れの中で取り入れたのが、市民の歩くライフスタイルへの転換を後押しすることだ。

富山市は全体的に平坦な土地が多いため、ウォーキングに適している。そこで、富山市の「と」と歩くの「ほ」、生活の「活」の三文字をとり「とほ活」と名付け、2019年に事業を開始。横浜市のように専用の歩数計を配ることはしておらず、市民が気軽に参加できるようにと、専用のスマートフォンアプリを各自でダウンロードする方式を導入した。登録も簡単で、メールアドレスやニックネーム、体重などわずかな情報を登録するだけで完了だ。

「まずは、気楽にはじめてもらいたかったんです」と話すのは、同市の活力都市創造部まちづくり推進課で課長を務める柵伸治氏。『富山型のコンパクトなまちづくり』は市民の足をしっかりと維持する公共交通の活性化、車が使えなくても歩いて暮らせる公共沿線地区への居住推進、中心市街地の活性化の三つを柱にさまざまな施策を進めてきたという。「とほ活」が目指すのも、歩いて暮らせるまちづくり。そのためには、市民が歩こうと思う動機付けが重要だと考えた。

「とほ活」のポイントで応募できる商品には10万円相当の宿泊券などもある。 (出展:https://tohokatsu.city.toyama.lg.jp/point/

「とほ活」では、歩いた歩数に合わせてポイントがもらえる他、市街地で行なわれるイベントに参加するだけでもポイントが付く。さらに、公共交通機関の利用でもポイントがもらえるようになっている。また、公共交通機関の利用を増やし、中心市街地へくる人達の増加を図るため、市内在住の65歳以上を対象に、市街地へ出かける際の公共交通機関の利用料金を1乗車100円にする取り組みも行なっている。利用には市が発行する「おでかけ定期券」が必要だが、定期券を市街地にある協賛店で提示すると割引などのサービスが受けられる他、市の体育施設や文化施設を半額又は無料で使えるという特典も付けた。

「高齢になっても住み慣れた環境で生活してもらいたい。そのためには健康が大事ですし、徒歩で動けることも大事です。公共交通機関の利用率が上がれば交通網の維持にも繋がります。「とほ活」のデータの活用とまでは至っていませんが、個人の健康状態に合わせて『あと〇歩、歩くといいですよ』などのアドバイスもアプリを通してできるようになったら面白いなと考えています」(柵課長)

「とほ活」アプリのユーザーは1万6500人(2023年2月末現在)を超えた。さらに利用者が増えればビッグデータが集まり、他の活用法も生まれるかもしれない。地方をはじめ、自治体ぐるみで取り組みが始まる歩行の活用。スマートウォッチなど運動データを採るためのアイテムが普及したことにより、自治体の健康施策も変わりはじめている。

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(トップ画像:ポラール・エレクトロ・ジャパン株式会社)

(text: HERO X 編集部)

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