スポーツ産業の活性化は日本の再興戦略の一つとして、大きく期待される分野ではあるものの、まだまだ歩みのスピードは遅いと言えよう。そんな中、株式会社NTTデータ経営研究所と、早稲田大学スポーツビジネス研究所がスポーツ×デジタルをキーワードに新しい産業・事業モデルの創出を目指す、事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab（スポーツテック＆ビジネスラボ）」を設立した。

政府は2025年にはスポーツ市場の規模を現在の5.5兆円（2015年）から25兆円に拡大させることを目標としている。中でも注目を集めているのがITの力でスポーツ産業に新たな付加価値を創造したり、従来とは異なるビジネスモデルを実現したりするSports-Tech（スポーツテック）というソリューション。AIやIoT、ウェアラブルのような最新技術から、プレイヤーの育成、”街””場”のデザインまでSports-Techがスポーツ産業、市場の活性化に貢献できるポテンシャルが未知数に広がっており、Sports-Tech（スポーツテック）の活用によって、スポーツで収益を上げ、その収益をさらに、スポーツに再投資する好循環モデルの創出を同組織はビジョンとして掲げている。

委員会、事務局には、大学教授やITベンチャーなど、スポーツ関連の有識者を従え、会員にはANA、NTTドコモ、毎日新聞社、西武ホールディングスなどの大手からベンチャー企業、大学、自治体まで多岐にわたる団体が名を連ねた。すでにワーキンググループや研究会が複数回にわたり実施され、ワークショップやディスカッションを通してそれぞれの知見や技術の共有を図っている。現在は、横浜市小学校の屋外プールを利用して、水中VRの実証実験を行なうほか、プロバスケットボールチーム、アルバルク東京のホームゲームなどで、観戦者調査をするなど、複数のプロジェクトを推進中だ。これまで、企業や自治体が単独では実現しえなかった、コンソーシアムならではの情報発信にも期待したい。

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技術と技術のぶつかり合い、世界最速を決めるFIAフォーミュラ・ワン世界選手権(以下、F1)の2021シーズンが3月26日に開幕する。株式会社RDSとスクーデリア・アルファタウリ・ホンダ（以下、アルファタウリ）のパートナーシップも3シーズン目を迎える。 両社が共有するのは最速の技術から生まれるモビリティの未来だ。

F1は、モータースポーツの最高峰である一方で、自動車業界における最先端研究の開発の場という側面も持つ。レースはいわば各社による技術の競い合いの場でもあるのだ。生み出された技術は、乗用車や街づくりのインフラなど、様々な形で私たちの日常に落とし込まれていく。3シーズン目を迎えるRDSとアルファタウリとのパートナーシップ。あらゆる面で協力体制を強化し、モビリティの未来をともに作っていきたいという。

アルファタウリのアカウントマネジャーとの対談では、F1におけるスポーツビジネスの今後について、HERO X編集長の杉原行里が話しを聞いた。

記事を読む▶F1ガスリー初優勝！アルファタウリ・ホンダ　スポンサーキーアカウントマネージャーが話すスポーツビジネスの裏側

RDSでは、Ｆ1で培った開発力をパラスポーツへ転換、車いす陸上のマシン開発に還元する活動を続けている。今、開発を進めているのがパラリンピック東京大会で金メダルを狙う伊藤智也選手のマシン。二つのスポーツから生まれた身体データを活用する技術を使い、未来のモビリティ、そして高齢化社会における未病対策や移動弱者などの課題解決にも挑戦する。

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