スポーツ産業の活性化は日本の再興戦略の一つとして、大きく期待される分野ではあるものの、まだまだ歩みのスピードは遅いと言えよう。そんな中、株式会社NTTデータ経営研究所と、早稲田大学スポーツビジネス研究所がスポーツ×デジタルをキーワードに新しい産業・事業モデルの創出を目指す、事業創発プラットフォーム「Sports-Tech & Business Lab（スポーツテック＆ビジネスラボ）」を設立した。

政府は2025年にはスポーツ市場の規模を現在の5.5兆円（2015年）から25兆円に拡大させることを目標としている。中でも注目を集めているのがITの力でスポーツ産業に新たな付加価値を創造したり、従来とは異なるビジネスモデルを実現したりするSports-Tech（スポーツテック）というソリューション。AIやIoT、ウェアラブルのような最新技術から、プレイヤーの育成、”街””場”のデザインまでSports-Techがスポーツ産業、市場の活性化に貢献できるポテンシャルが未知数に広がっており、Sports-Tech（スポーツテック）の活用によって、スポーツで収益を上げ、その収益をさらに、スポーツに再投資する好循環モデルの創出を同組織はビジョンとして掲げている。

委員会、事務局には、大学教授やITベンチャーなど、スポーツ関連の有識者を従え、会員にはANA、NTTドコモ、毎日新聞社、西武ホールディングスなどの大手からベンチャー企業、大学、自治体まで多岐にわたる団体が名を連ねた。すでにワーキンググループや研究会が複数回にわたり実施され、ワークショップやディスカッションを通してそれぞれの知見や技術の共有を図っている。現在は、横浜市小学校の屋外プールを利用して、水中VRの実証実験を行なうほか、プロバスケットボールチーム、アルバルク東京のホームゲームなどで、観戦者調査をするなど、複数のプロジェクトを推進中だ。これまで、企業や自治体が単独では実現しえなかった、コンソーシアムならではの情報発信にも期待したい。

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東京2020開催まで、あとわずか2年。競技会場として使うために新設された「武蔵野の森総合スポーツプラザ」（東京都調布市）が2017年12月20日、正式オープン（12月25日）を前に報道陣に公開された。東京大会で都が新設する競技施設としては、完成第１号となる。

メインアリーナ

都内最大級となる4,899平方メートルのメインアリーナを誇る「武蔵野の森」。東京体育館の約1.5倍ある広さは、まさに圧巻。東京オリンピックでバトミントンと近代五種（フェンシング）、東京パラリンピックでは車いすバスケットボールが行われる。サブアリーナ（武道場）や屋内プールもあり、サブアリーナはウォーミングアップエリアとして使われるという。

サブアリーナ

車いす席は、大会組織委員会の「Ｔｏｋｙｏ２０２０アクセシビリティ（利用しやすさ）・ガイドライン」に基づいて、当初計画の1席から69席にまで大幅増設した。前席の観客が立ち上がっても、車いす観戦者の妨げにならないよう設置場所を工夫し、ほぼ同数の同伴者席も設けた。アスリートと観戦者が一体となって盛り上がれる、「楽しくカッコいい」競技会場を目指す。 昨年12月25日の公開式典において、小池百合子都知事は「この新しい施設が末永く都民に愛されますように」と語った。

また12月21日～24日には、2018年開催の平昌冬季五輪の最終選考会を兼ねるフィギュアスケートの全日本選手権も開催され、大変な盛り上がりを見せた。サブアリーナに併設されたジムやプールも12月26日から一般利用が可能となっている。東京2020開催の前にぜひ一度足を運んで、アスリートの気分を味わってみるのもいいかもしれない。さあ、東京2020の興奮を武蔵野の森で！

武蔵野の森 総合スポーツプラザ
http://www.musamori-plaza.com/