サッカー、野球、バスケットボールなど、趣味でスポーツを楽しむ人々も多いだろう。しかしチームスポーツになればなるほど、練習場所や日程の連絡といったコミュニケーションが必要になり、また、スコア付けや日々の練習の出欠管理などのデータ管理も必要だ。これらを簡単にこなせるのが株式会社 Link Sports がリリースした「TeamHub」というアプリ。すでに3万チームが登録している。

様々なチームスポーツを楽しむ人は多く、その代表格がサッカーと野球。国内ではこの2つだけで1500万人近い競技人口がいると言われている。会社で働きながら趣味で楽しむチームから、セミプロレベルのチームまで、あらゆるレベルのチームが存在するが、どのレベルのチームにも必要不可欠なのが練習場所や試合の日時・場所の連絡や、スコア管理といったマネージメント業務。連絡にはメーリングリストやLINEなどを使い、スコア管理はエクセルで表を作って…などなど、いくつものツールを使って管理しているチームも存在していた。そこに目をつけたのが Link Sports。「スポーツを生きている人全てが楽しく出来る環境を創る」ことを目標に掲げた会社が開発したのが「TeamHub」。複数のアプリやソフトを使うことなく、1つのアプリで全てを完結できるようになっている。

ローンチまで、特にしっかりと時間をかけて開発したのが野球。野球の場合、試合のたびに手書きでひとつひとつの打席の情報をスコアブックと呼ばれるものに記入していくのが主流だが、スコアブックを付けるには、記号や書き方などを学ばなくてはならず、初心者が書くには少々ハードルが高い。だが、「TeamHub」を使えば、そんな複雑な記入法を知る必要はない。球の流れを指でシュッとなぞるだけで、感覚的に試合の流れを記録することができるのだ。

野球やサッカーをはじめ、バレーボールにラクロスなど100種目に対応。もちろん、ウィルチェアラグビーや車いすバスケなど、パラスポーツにも対応している。2016年のアプリローンチから登録チーム数は3年で100倍に激増。練習の出欠管理から試合のスコア管理まで、一括でできるのはありがたいかぎり。チームスポーツを楽しむ人にとってなくてはならないアプリへと成長していきそうだ。

MaaS（マース）＝Mobility as a Service（モビリティ・アズ・ア・サービス）は、いまや欧米諸国では新しいムーブメントだ。移動のサービスをシームレスにつなぐMaaSは、現代社会とのマッチングもよい。しかし、日本国内では、まだ限定的な取り組みにとどまっている。課題はなんだろうか？ 国内MaaSの問題点を探ってみた。

日本のMaaSはレベルゼロ!?
単なる「乗り継ぎ案内」では意味がない

MaaSを具体的に説明すると、乗用車以外のバス、電車、タクシー、レンタサイクル、シェアライドなどの移動サービスを統合的に提供するシステムのことだ。ITを活用して予約・決済なども一括で提供し、その時点で最適な移動サービスの組み合わせをユーザーが選択できる。交通の乗り換え案内情報は日本でもシームレスに提供されているが、MaaSの場合は、運用会社の壁を乗り越えて、単一のサービスとして提供していることが特徴だ。

例えば、MaaS先進国のフィンランドでは、ヘルシンキで「Whim」というシステムが稼働している。（参考記事：http://hero-x.jp/article/9470/）「Whim」アプリを使えば、電車、バス、タクシー、バイクシェアなどのサービスが統合的に利用できる。決済もスマホ上ですべて完了し、交通機関を使う際に決済画面を提示すればいいだけだ。画期的なのは都度決済のシステムに加え、定額で乗り放題になるサブスプリクションサービスを提供していることだ。今ではサブスクを利用する市民のほうが多いという。

また、ドイツでも産官学が一体となり、ドイツ鉄道によるモビリティサービス「Qixxit」を実用化。鉄道だけではなく、飛行機や長距離バス、レンタサイクルなどのサービスも一括化した。アジアでは、台湾第二の都市、高雄でMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」が実用化された。こちらも、官民共同の事業として推進されている。

高雄で使えるMaaSアプリ「MeN Go（メンゴー）」
画像元：https://apps.apple.com/tw/app/id1415685647

一方で日本はどうだろうか。現在、世界でのMaaSのレベルは
─────────────────
レベル0：統合なし
レベル1：情報の統合（アプリやWebで経路や料金を提示できる）
レベル2：予約・決済の統合（一括予約・決済ができる）
レベル３：サービス提供の統合（事業者間が提携し契約・支払いなどが統合される）
レベル４：政策の統合
─────────────────
とされているが、日本は０～１レベルにとどまっているのだという。

確かに、日本でも政府主導のプロジェクトを含めMaaSの実証実験がいくつも進められている。しかし、その内実は、民間の交通機関同士の連携にとどまっていることが多い。「モビリティを通じ、新たな価値や新たなサービスを生み出していくこと」がMassの概念であるはずなのに、日本では情報提供と決済のみの統合のような、小規模なものになりがちとの声も聞かれる。

この背景には、日本の法規制の問題があるとされている。日本の産業は業法の中で工夫して発展してきた歴史があり、その中で進化してきたのが日本モデルといわれている。ある専門家は「既得権益から発生する小さいビジネスに対応することは得意だが、そもそも新しいビジネスモデルが生まれにくい土壌がある」と話す。

さらに、日本の交通業者はサービスの囲い込みをしたがる傾向にあり、なかなか提携が進まない現状もある。MaaSのような複合的なシステムは、どこかが一社独占を狙っても、上手くはいかないだろう。

この状況を打破するためには、やはり法改正も含めた、官民一体となった改革が必要だ。前述の海外の例でも、欧州やアジアでうまくいっているケースは、政府や自治体が主導し、企業との連携を果たしている。日本のMaaSが小さくまとまらず、ブレークスルーを起こすためには、まずはMaaSとは単一のビジネスではなく、新たなモビリティの概念だととらえ、プレイヤー同士が協力していくことが大事なのではないだろうか。