対談 CONVERSATION

目指すはAIの民主化。低コストAIで企業を応援したい

小泉恵里

なんとなく理解しているようで、理解していないワード、“AI”。AIをビジネスに導入しようと考えても、莫大な投資だけでなく、何をAI化するか・できるか、導入後の運用などAI導入の障壁は大きいように思われる。そんなAIの壁に一石を投じるのがトルフテクノロジーズ株式会社(以下、トルフ)だ。同社は、様々な企業に実用的なAIプロダクトの提供と、技術を生かしたコンサルティングを手がけている。さらに採用に特化した自社プロダクト「トルフAI」でも注目を集めている。「AIの民主化」を目指すCEO 高橋雄介氏、COO 川原洋佑氏、CTO 細川馨氏にお話を伺った。

プロダクト思考の専門家集団
だからできる、AIの民主化

企業の事業モデルをデジタルで変革する「デジタルトランスフォーメーション(DX)」が、コロナ禍でますます加速している。リモートワークやオンライン診断、B to Bマーケティングの分野でもイノベーションが進み、特にAI(人工知能)の活用が事業発展のために必須になるだろうと予測されている。ところが、AIなどの先端ITを活用したデジタル事業をどう立ち上げるか、推進組織をどのように構築するか、莫大なコストがかかるのではないか、と多くの企業が二の足を踏んでいるのが現実だ。

AIに対する敷居は高まり、特に中小企業や飲食店などスモールビジネスを展開する事業者にとって、AIの導入・活用は難しい状況にある。そこで、誰もが気軽にAIを!と「AIの民主化」を目指すトルフが昨今注目を浴びている。社名のトルフに込めた意味をCEO 高橋氏はこう語る。

「トリュフ(弊社では「トルフ」と呼んでいます)は、美味しいのに高価でなかなか手に届きにくい食材です。AIを含むテクノロジーも同様で、開発・導入・運用のコストや専門的な知識・スキルが要求されるため、その費用を負担できる大企業以外には手の届きにくいものとなっています。弊社では、高度な専門知識やスキルを背景に、手の届きにくかったAIやテクノロジーを、飲食店や小売店、中小企業を含む多くの皆様に活用いただきたいという想いがあり、これを、“美味しいトルフをより多くの皆さんの手元に”という意味を込めて表現しています。これは尊敬する友人が同じ名前でベーカリーを作ったストーリに着想を得てつけた名前です。」

シリコンバレーで起業経験のある高橋氏を中心とした天才頭脳メンバーが集い、AIプロダクトと活用法を提供していることがトルフテクノロジーズの強みだ。

「我々の強みは、高速でAIプロダクト化を可能にするチーム力です。社内にはAIをはじめ、データ工学・データマイニング・プログラミング言語・消費者行動心理学・UXデザイン等の専門家やボットのシナリオライター等、博士号取得者が在籍しています。研究だけにとどまらず、クライアントの課題を明らかにし、解決策を導き出し、社会の中できちんと機能し役立つプロダクトに完成させることに情熱を持っています」

お客様のニーズを製品に落とし込んでプロダクトにする、起業家的なマインドを持ったメンバーだからこそ、実用的なAIプロダクトを生み出せているのだ。

「また、弊社はAIを本筋としたコンサルティングを強みとしており、多様な領域に対してAI導入をサポートできる点も特徴だと言えます。AIチャットボットの基礎技術を多様なニーズに展開することで、企業の成長を目指しています」

誰もがAI技術の中で
快適に暮らす未来のために

AIプロダクト化だけでなく、技術的な観点から経営を支援するレンタルCTO(技術支援)事業も手がける同社。何をAI化するといいか、そのためにはどのようなプロダクトが必要か、などAI専門家の視点から経営効率化のサポートを行っている。さらに「リーンスタートアップ」という開発手法を取り入れることで、本来であれば莫大にかかる初期投資費用を低コストに抑えていることも魅力だ。

リーンスタートアップとは、短期間で初期の製品を作り、実際のお客様に使っていただきながら、修正・改良を高速で行うスタートアップ手法。

クライアントからの課題やニーズを聞き、プロダクトを開発し、使いながら修正していく。二人三脚で実際にAIを活用していくことがトルフのコンサルテーション。AI導入のハードルを下げ、大企業・中小企業問わず、活用を当たり前にしていきたいと高橋氏は語る。

「AIを使って幸せな暮らしを。AIの民主化を目指し、技術先行ではなく、UXの観点で実用的なプロダクト提供を行なっていきます。あらゆる企業の課題に対して、いかに最小限のコストで最大限の価値を出せるか、知見をどれだけ生かせるか、にフォーカスしています。そのため、AIが不要なのでは?というご提案になることも多々あります。」

飲食店採用向けAIプロダクト
「Truffle AI」

「トルフ AI」は月額5,000円~30,000円で提供しており、課金額に応じて使える機能は変わる。お試しプランでは、面設設定1件につき1,000円。多様なニーズに応えている。(※販売代理店ごとにサポート内容・料金は異なる)

企業向けにAIプロダクト開発を手掛けているトルフだが、自社のプロダクト開発・提供も行っている。そのなかで、飲食業界に旋風を巻き起こしているのが、飲食店の採用に特化したAIチャットボット「トルフAI」だ。トルフAIを開発するきっかけは、近所の飲食店の店長から「店の仕事で忙しい中、面接のスケジュール調整をするのが難しい」と聞いたことだったという。飲食店のアルバイト採用フローがいたってシンプルであることもあり、開発を進め、“採用に特化した”AIチャットボットが完成した。「AIとビジネスの間に距離があるから、その距離を縮めたい」という思いがあるからこそ、「トルフAI」とのやり取りは、まるで人間とチャットしているようなスピード感と柔軟性がある。

トルフAIのサンプル画面。応募者(黄色)の内容に対し、チャットボット(グレー)が回答。「インターネットに接続していないタイミングでもbotが機能するから会話速度が早いんです。botを開いているブラウザ側で判断して会話ができるようにしています」と川原氏。

「繰り返し頻繁に発生するシンプルな作業は、人に代わってAIがやるべきだと考えています。AIが提示した選択肢に、人間ははい、いいえを選択するだけでいい。企業側は管理画面を見に行かなくても、メールで面接スケジュールを確認できます。また、応募者側は予約メールの文面に面接日時の変更、辞退など必要なリンクが全て記載されているので、ワンクリックでアクションが起こせるところが大きな特徴です」

特定の分野に特化して開発されたからこそ、管理側にとっても、使う側にとっても、ストレスのないアプリが実現された。現在では、焼肉ライクなどで知られる人気企業ダイニングイノベーション社がトルフAIを使って、寿司業態の新店舗オープニングスタッフの採用を行なっている。

現在トルフAIは、大手グルメ予約サイトを手掛ける企業をパートナーとして、販売拡大するとともに、データ拡充のフェーズにある。今後は、基盤技術であるチャットボットを採用領域以外のニーズに対してカスタマイズし、スポーツジムや医療機関等、多様な業種への展開を目指しているようだ。

「例えば会員制のパーソナルトレーナーのノウハウをAI化できると、AIという脳みそがトレーニング手法を学び取って遠隔でのトレーニング指導が可能になる。そうすれば、会員限定ではなく3億人に届けられる。さらに翻訳することで日本人以外の生徒にもノウハウを提供できます。コスト効率が上がり、ビジネス拡大も狙えるというわけです」

誰もが知らず知らずの内にAI技術の中で快適に暮らしている、そんな世界を目指し、トルフテクノロジーズは挑戦している。

関連記事を読む

(text: 小泉恵里)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

RECOMMEND あなたへのおすすめ

対談 CONVERSATION

【mirai.Response】注目トピックスBEST 5(21年3月1週目)

モビリティ・スマートシティビジネスメディア「mirai.Response」の注目トピックスをお届けします。

トラックメーカーの
「トラックを売らない会社」への進化

ローランド・ベルガーの小野塚氏は「トラックメーカーは今後”トラックを売らない”会社、すなわち”TaaS(Truck as a Service)”へと進化していく可能性がある」と言及します。その背景にはトラックの自動運転化が大きく影響しており、メーカーにとっても利用者にとってもWin-Winの関係になるビジネスモデルになり得ると言います。トラックの自動運転化によって自動車(商用車)業界および運送業界がどのように変化すると考えられるのか、同氏が解説します。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/03/02/1225.html

ガソリン/ディーゼル車(ICE)の購入意向が一転上昇…
コロナ禍による経済的影響が要因

デロイトトーマツグループは、日・米・独・印・中・韓の6か国の自動車に関する消費者意識をまとめた「2021年デロイト グローバル自動車消費者調査」を発表しました。それによるとCOVID-19によるパンデミックがもたらした。先行きの見えない状況が消費者の自動車購入に影響し、昨年と比較してグローバルでICEを購入する意向が急上昇したとします(日本はICE車比率が35%→45%に増加)。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/02/26/1197.html

トヨタ、FCシステムをパッケージ化した
モジュールを開発…様々な製品に活用可能

トヨタ自動車は2021年春以降(予定)に新開発のFCモジュールを販売開始すると発表しました。トラック・バス・鉄道・船舶などのモビリティや定置式発電機などでの活用を見込むとします。ホンダは「Honda Mobile Power Pack」という再生可能エネルギーを利用した着脱可能な可搬式バッテリーを提供していますし、NIOはBaaS(Battery as a Service)というEV向けバッテリーのレンタルをサブスクリプションで行うサービスを展開しています。このようにこうした持ち運び可能なエネルギーサービスは今後活況を呈していくようになるかもしれません。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/02/26/1195.html

BMW「OS7」、史上最大規模の無線更新…
アマゾン「アレクサ」を車載化

BMWがOTAによって「BMW OS7」への無償バージョンアップを開始しました。これによってAlexaの車載化が可能になり、その他ラップタイマーや「My BMW」アプリとのプロファイル同期が可能になります。OTAによる車両機能のアップグレードはテスラが最初に開始し、その後徐々に他メーカーへの拡がりを見せています。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/02/24/1152.html

2020年のNIOは4万台超、
BaaSを選ぶ顧客も40%にのぼる

中国の新興EVメーカーNIOが、2020年の車両販売状況を発表しました。それによると2020年は右肩上がりで販売台数が伸び、年間で4.3万台(前年比121%)を納車したと言います。この数字は3年前(2018年)にテスラが一年で販売した台数とほぼ一致し、当時のテスラは創業から15年が経過していました。創業から若干6年のNIOが、そしてこのCOVID-19のパンデミックの状況下を考えると、良い数字だと見ることができそうです。また2つ前に紹介した記事でも言及したBaaSも新規注文数が伸びており、経営状況は好調だと見ることができそうです。

記事を読む▶https://mirai.response.jp/article/2021/02/24/1147.html

(TOP画像引用元:mirai.Response)

  • Facebookでシェアする
  • LINEで送る

PICK UP 注目記事

CATEGORY カテゴリー