雪に恵まれた岩手県雫石町に生まれたTAKAYUKI MATSUMINE氏(以下、MATSUMINE氏)。幼少期よりスキーを履き、16歳になる頃にはエクストリームスポーツとしての一面を持つフリースタイルスキーヤーとして、有り余る才能を開花させ将来を有望視されていた最中、練習中の不慮の事故により手足が動かない身体となってしまった。そして2010年。ロサンゼルス留学中に出会ったハリウッドの映画アートの世界観に出会ったことにより、アートの世界に足を踏み入れる。

アイデアとコンセプトがあれば表現の形は問わない

動かなくなった四肢以外で絵を描くためには、筆を口に咥えるという選択しかなかったMATUMINE氏は、そこからアーティストとしてのキャリアをスタート。しかし、マウスペインターという枠にとどまることのない才能は、デジタルアートにも挑戦するなどし、「Def Tech」や「JESSE」「AI」といった様々な著名人の作品を残してきた。

そんな彼だが、約1年前からポートレートアートから造形をメインとした現代アートに表現の手法を移行した。造形物をディレクションし、大勢の人と形にしていくということに力を注ぐ。その心境の変化や作品を創作し続けるモチベーションはどこから生まれたのだろうか。

「造形アートって特に設計図があるわけではなく、自分のアイデアありきで作り出さなくてはいけないので、閃めきや知恵が結構必要とされるんです。そして、その知恵が出た時が自分的に一番面白いところでもあり大切な部分。それと僕は、人を驚かせたり視覚を刺激することが大好きなので、それを含めた事がモチベーションになっています」

自らの内にあるものをより表現できる。言い換えれば、より表現しやすい手法が、造形物の創作ということなのだろう。キャンバスから飛び出すことで、彼の世界観が広がったのは間違いない。

企業との取り組みが、新境地へと導く

写真提供元：WHILL

2018年10月26日～30日の5日間にわたり、「すべての人の移動を楽しくスマートに」をミッションに、誰もが乗りたくなるパーソナルモビリティを開発・販売することで、車いすのイメージや移動のあり方といった従来のステレオタイプを変えようとしている企業、“WHILL(ウィル)”とのアートプロジェクトが取り組まれた。

WHILLの倉庫内で、「Change the Stereotypes」をコンセプトにしたアート作品を製作。言葉で言い続けるだけでは、世の中にはびこるステレオタイプを変えることは難しい。そこで必要となってくるのは、もっと先を見据えたクリエイティビティや独創性ではないかと考えた本プロジェクト。

「何かを続けていかなくては、大勢の方たちのスイッチを入れることはできないと思っています。だからこそ、誰もがびっくりするような物を作り続けることに意味があるんです。固定観念という言葉を置き去りにするほどの圧倒的な創作がそれを実現すると信じています」と語ってくれたMATSUMINE氏。作品から感じ取れるスケールの大きさは、まさにこのような考え方からなのだろう。

そして今回、このアートコラボ作品“metamorphosis”の完成を記念し実現した、WHILLの代表を務める杉江理氏とMATSUMINE氏対談の様子を少しご紹介しようと思う。

左、WHILL代表の杉江理氏。後ろに並ぶのが今回、羽根や尾翼部のイメージとして使われたパーソナルモビリティ・WHILL Model A。

杉江理(以下、杉江)：今回製作いただいた作品、“metamorphosis”のコンセプトは“変態”ですよね。蝶は卵から幼虫になり、そしてさなぎから成虫へと変態していくのと同じ意味合いで、電動車いすであり、パーソナルモビリティーでもあるWHILLのModel Aが変態しメタリックなイーグルへと変わっていくという。 

杉江氏が最初に送った画像。  写真提供元：WHILL

 MATSUMINE氏：今回、WHILLとのアートコラボが決まり、杉江社長にいただいた地球の写真が、なんの障壁もないつるつるの風船のような地球を、WHILLが走り続けるものでした。そこから抱いたイメージが、丸いものをどこまでも周り続けるということだったのです。さらに自分にはどんなお手伝いができるか考えていると、その写真の中には空があることに気が付きました。と同時に、グライダーをモチーフにしたWHILLのロゴマークの形を思い浮かべ、無機体であるModel Aと、有機体であるロゴマークのイーグルを融合させメタリックな感じのイーグルを作ろうというアイデアに辿り着きました。

写真提供元：WHILL

写真提供元：WHILL

杉江氏：なるほど。しかし、変態するにもきっかけがあると思うのですが、そこはどう考えていたのですか？

MATSUMINE氏：僕は、杉江さん自身も変態していると思っていまして(笑)。昔、キックボクシングをタイでやっていたというお話も聞いたことがあるし、そう言った色んな過去が積み重なり、今のWHILLがある。そこに、僕が加わることが、刺激となり変態へのきっかけになったらいいかなと考えました。

杉江氏：今回の作品では、WHILLとMATSUMINEさんの最上級を示していると感じたのですが、実際にはどうですか？

MATSUMINE氏：空を飛ぶということが、生活基準で考えた時の移動という概念の最終形だと思っているので、まさに最上級ということです。

杉江氏：僕らも考え方として、今話してくれたように思っているところがあるので、すごくよく分かります。当事者たちは特に感じていると思いますが、例えば車いす利用者が公共の交通手段を使おうとした時に、まだまだ不便を感じる場面が多いですよね。そういうところを解消しようとしていくと、最終的には“飛ぶ”くらいのことが普通にできるようなモノ作りでないとダメだと思うんです。“飛ぶ”っていうのはある意味移動の最終形で、WHILLが進化すると、こうなるんじゃないかとも思えてくる。

MATSUMINE氏：そういうことですよね。「Change the Stereotypes」と言っていますが、ステレオタイプを感じることなんて、正直、本当にいっぱいある。変えるためには、圧倒的なモノを作っていくしかないんです。実は今回の作品を最終的に全部燃やしてしまおうかと考えているんです(笑)。今回、“metamorphosis”の製作意図には、喜怒哀楽を全て込めるというテーマが自分の中にはあります。もちろん僕自身の喜怒哀楽を表す時も、いつも車いすの上なので、そこを結びつけてのアイデアです。製作に関わってくれた方たちの想いも全て背負い、燃えてぐちゃぐちゃになったことで“metamorphosis＝変態”が完成すると思うんです。

最後にさらっと語ってくれた「燃やしてしまおうかと考えているんです」は、強烈な一言だ。しかしその言葉の中には、彼の世界観が凝縮されているとも感じた。確かに綺麗な形で終わるだけがアートではない。製作者の意図や想いが完結されなくては、どんな芸術も意味をなさないからだ。

二輪の薔薇は、MATSUMINESI氏が痛めた頸椎を表現している。

作品に対し、冒険という少しの毒を盛り込むことで、アートという物語を完結へと導くMATSUMINE氏の感覚は、まさに唯一無二。今後は台湾、中国、ヨーロッパといった海外での個展も展開していく予定もあるとのことなので、 “TAKAYUKI MATSUMINE”が世界に衝撃を走らせる日も確実に近づいている。

写真提供元：WHILL

TAKAYUKI MATSUMINE
1985年生まれ、岩手県雫石町出身。幼少期から熱中したフリースタイルスキーの熱狂的な感覚と25歳から目覚めたアートの自由的表現が松嶺の中で化学反応を起こした。4歳からスキーを履き、16歳にはスポンサードされるスキーヤーとして有望視されたが、松嶺の人生は一転、転倒事故で頚椎を骨折し手足が動かない身体となる。それでも松嶺はフリースタイルスキーと同じ感覚、熱狂的に人を魅了できるステージを探し続ける。2010年、ロサンゼルス留学で探し求めたものにようやく出会う。フリースタイルスキーで自由自在にパフォーマンスをし、人を魅了する感覚にシンクしたのがハリウッドの映画アートの世界観だった。自身の身体能力への同情を松嶺は執拗に嫌う。同じステージで戦えるものがアート、さらには世界の中でオンリーワンになれると確信したのがアートの世界だった。

2012年、松嶺のアート活動が本格的にフィーチャーされ始める。日本の著名ミュージシャンやアスリートのポートレート写真に肖像の内面と松嶺の熱狂性と爆発を吹き込んで作品を生み出してきた。2015年にはRed Bull製作のセルフドキュメンタリーが発信されるなど、TAKAYUKI MATSUMINEのポートレートアートは様々なシーンに登場、注目を集めてきた。そして2016年、ポートレートアートは序章とし、リアル・オンリーワンを目指し、油絵、アクリル、デジタルとマルチメディアの中からオンリーワンのスタイルを世界中に発信すべくアート活動を再始動させた。
オフィシャルホページ：http://takayuki-m.com/

WHILL
「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、車いすの概念を変える、高い機能と美しいデザインの融合を実現したパーソナルモビリティの開発・販売を行う。2012年5月に日本で創業し、2013年4月には米国カリフォルニア州にも拠点を設立。2014年に発売した初号機WHILL Model Aは日本・北米・欧州で販売しており、2015 年度のグッドデザイン大賞など数多くのアワードを受賞した。2017年４月に発売した2号機となるWHILL Model Cは、世界的なデザイン賞であるRed Dot Design Award（ドイツ）のBest of the Best（最優秀賞）の受賞をはじめ、2017 年度のグッドデザイン賞、iF Design Award（ドイツ）など国内外のデザイン賞で入賞している。技術面も高く評価され、北米モデルであるWHILL Model CiはCES 2018でBest of Innovation Award を受賞した。
オフィシャルページ：https://whill.jp/

このところ、時代の流れ、時間の流れが速い。技術の進歩によりさまざまなものの開発スピードがアップしたことも加速化の原因と思われる。現代社会を取り巻くさまざまな課題に注目し、近未来について深掘りしていく。

この秋は、人手不足の話題がなにやら騒がしく報じられた。というのも、2019年から徐々に施行が始っていた働き方関連法案の施行がいよいよ物流、建築業界へも広がっていくからだ。しかし、この人手不足の問題は物流や建築業界だけの話しではない。農業や漁業といった第一次産業の分野では、もう何年も前から担い手不足が話題になっていた。悲観的なニュースばかりが目につくが、はたして本当にこれは危機なのか。

このまま来年度を迎えれば、物流が滞るようになると訴える物流業界の人々。働き方改革法案の施行を目前に控え、いずれのニュースも物流業界現場の焦る姿を報じていた。問題となっているのはこの法案により、時間外労働に対する規制が厳しくなる点だ。年間の時間外労働時間が960時間に定められるだけでなく、1人のドライバーが走れる距離も短くなる。長距離輸送を考えると、人手を増やさなければならない。

長時間労働で厳しい環境のイメージの強い物流業界はもともと担い手不足も問題だった。働き方改革により、クリーンなイメージをつけて担い手を増やそうという狙いもあるのだが、経営層としては難しさも感じている。ＥＣサイト販売の増加などで依頼は増える一方だが、法案を遵守しようとすれば、ただでさえ足りない人手をさらに増やさなければならないからだ。

農業や漁業といった第一次産業の担い手不足の問題も深刻だ。これは我々の食料問題に直結することになる。加えて、世界規模で起きている気候変動の影響もあり、農家は苦しい状況に置かれている。働きに見合った実りを得られぬ職業となってしまった今、担う人はなかなか見つからず、担い手高齢化の出口はまだ見えない。

つらつらと課題を並べるときりがないほど上がってくるが、危機を「危機だ」と言うだけでは解決策は生まれない。危機を転機、チャンスと捉えて新しい試みを始めるチャレンジャーたちがいることも確かだ。

物流の明日をリードする空飛ぶ物流

例えば、ANAはドローンを使ってモノを運ぶ物流方法の開拓に乗り出している。今ではあまり知る人も少ないが、ANAは元々、人を乗せる旅客機ではなく、モノを運ぶ輸送サービスから始った会社だ。

ANAの前身である日本ヘリコプター輸送は、戦後間もない1952年に民間航空会社として産声をあげている。設立当時、手に入れたのは２機のヘリコプター。当時まだ日本では珍しかった空から宣伝チラシを撒く広告方法を提案、その後もヘリを使った農薬散布を行なうなど、航空機の新たな活用法を広げていった。

そんな歴史を持つANAが新たな事業として計画するのがドローンを使った物流だ。民間航空会社として70年にわたり空の活用を牽引してきたANAは、その知見を生かす新たなビジネスとしてドローンによる輸送事業を考えているのだ。2021年には五島列島を初めとする離島などでの実証実験をはじめている。

自動運転でドライバーの負担を軽減

物流業界の人手不足を補うためにも有効と思われる自動運転技術。完全自動運転にはまだ道が遠いと言われているが、それでも、すでに海外ではトラックの自動運転化に向けての取り組みがスタートしている。スエーデンの企業アイランドは、自動運転電機EVトラックの開発を進めており、すでにアメリカの公道で走らせる許可を米国運輸省道路交通安全局から得て公道実験を始めているのだ。

画像元　https://www.einride.tech/autonomous

そんな中、国内でも物流新時代の幕開けは近い。政府は新東名高速道路に自動運転車両専用レーンを設ける方向で調整に入った。来年度中には整備を完了したいとしている。法案整備を待ち構えているのは無人輸送サービスの開発を進める三菱地所などだ。同社は2026年のサービス開始を目指して動きを活発化させている。

とはいえ、まだこのトラックの自動運転化はアメリカでも議論の途上だ。カリフォルニア州では今年に入り人間のセーフティーオペレーターが同乗しない大型トラックの自動運転車（AV）の試験走行や商業利用を禁止する法案（AB-316）が提出された。この法案は安全性の確保だけが議論の争点ではないようだ。

危機感を募らせるのは皮肉にもトラックドライバーの人々だ。トラックの自動運転が実現化すれば、ドライバーは職を失うことにもなりかねない。日本も同じ状況にある。物流を担ってきた輸送会社にも打撃となる可能性は高い。現在、日本の物流を担っているのは中小企業が多く、自動運転トラックを導入するだけの予算の捻出が難しいため、この解決策を業界が大手を振って歓迎するのは難しい。しかし、イノベーションが新たな雇用を生み出す可能性も否定はできない。

農業担い手不足は続くのか？
若手就農者を呼び込む儲かる農業

人間、生きるためには食べなければならない。しかし、その食料確保の危機が叫ばれて久しいというのが日本の現状。横ばいといわれる食料自給率は30％台と低迷のまま、おまけに農家の担い手不足の問題もあり、食料危機の可能性は高まる一方と言われる。これまでのように輸入品に頼り続けることも難しくなりつつある。作物を育てるには肥料などの資材が必要だが、この肥料も国際的に高騰が続き、円安の影響も出始めているからだ。

農林水産省：https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/012.html

品目別の自給率はコメ99％、野菜75％、畜産物17％、小麦16％。コメや野菜の自給率はそれほど低くないように思うが、今後はこれも分からない。大きく影響を与えるのが、農業の担い手不足の問題だ。副業農家を含め、農業に従事する生産者の人数は2000年から2020年の間に半減、65歳以上の割合は70％（2020年時点）となり、高齢化が顕著化している。暗いニュースの続く農業だが、この危機を乗り越えようと模索を続ける人々がいる。

新たな農業の形を見せてくれているのは株式会社The CAMPus BASEの代表・井本喜久氏。

広島の米農家育ちの井本氏が提唱するのは小さな農業。大きな耕作地を管理するのは大変だが、小さければさほど手もかからない。農家＝広大な土地というイメージを取り払い、小さくても儲かる「コンパクト農ライフ」の提案をはじめている。

「0.5haで年商1000万」を目標に農業経営を学ぶ「コンパクト農ライフ塾」を開校、野菜や果樹、畜産の育て方を学ぶだけでなく、出口戦略まで網羅する学び場を作り上げた。

収穫の人手不足をロボットが解消

人手不足が進む農家によって、収穫人員の確保は長年の課題だ。実りの早い野菜の場合、収穫時期を見逃すと野菜はすぐに巨大化するため、売り物にならなくなる。農家最大の困り事と行っても過言ではないこの収穫期を助けるロボを開発するのがアグリスト株式会社。

動画元：https://www.youtube.com/watch?v=UBRNKLhUkiA&t=4s

宮崎県新富町を拠点に日本のスマート農業化を目指し、収穫ロボットの製作に取り組んでいる。まず始めたのはキュウリを収穫するロボット。続いて2022年にはピーマンの収穫ロボット開発に成功、販売をはじめている。食料危機を起こさないための取り組みは確実に始っている。

代表取締役兼最高経営責任者の齋藤潤一氏描くのは、明るい農業の未来だ。

「農業はスモールビジネスもできますし、露地栽培だけで工夫をして、しっかり育てることができれば、ほぼ原価がかからず人件費だけで作物を育てていくことができるので、そこは大きい」（齋藤氏）

元はアメリカシリコンバレーの音楽配信会社で働いていたという齋藤氏だが、東日本大震災をきっかけに、地域課題解決を使命にしようと決意、NPOを立ち上げて全国10箇所ほどの地域創生プロジェクトに関わった。その後、課題感を抱いたのが農業だった。日本発の農業ロボットを世界に広げることを目標に、ロボット製作を進めている。農林水産省は2030年を目処に食糧自給率を45％まで引き上げたいとする目標を掲げている。井本氏や齋藤氏のような新しい風が自給率上昇のカギを握ることは間違いない。