わが国の女性のがん部位別罹患率１位の乳がん。罹患率も死亡率も増加傾向にある乳がんは、近年の統計では女性の10人に1人が罹患するという (2018 国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター・最新がん統計より)。検診の必要性は百も承知なのに、痛みを伴うマンモグラフィを受けるのは…。気になってはいてもなかなか検診に足の向かない女性たち。今回はそんな痛みや苦痛から解放、気軽に早期発見につなげられる検診を紹介しよう。「着けるだけで乳がんを早期発見できるブラジャー」に「痛くないマンモグラフィ」とは。

着けるだけで乳がんを発見できるブラジャー。
お値段はたったの1万3千円！

乳がんの早期発見ができるという「EVA」。装着は1週間にたったの1度、1時間のみ。検出したデータをBluetoothでユーザーのタブレット内のアプリへ送信し、乳がんリスクを分析するという。約13,000円というお手頃な価格も魅力。

元記事URL：http://hero-x.jp/article/4068/

乳がん早期発見の救世主！？
痛くない、マイクロ波マンモグラフィが登場

乳房を押しつぶすようにして検査するこれまでのマンモグラフィとは異なり、乳房表面をなぞるようにスキャンするだけで乳房を3次元画像で映し出す「マイクロ波マンモグラフィ」。わずか数秒でがん組織を立体画像で映し出すことができ、被爆の心配もないという。

元記事URL：http://hero-x.jp/article/5729/

わが国の乳がん死亡率は増加傾向にあり、先進国の中でも検診受診率は最低基準だといわれている。欧米諸国と比較しても、日本の検診受診率は約30～40％というデータもあり、まだまだ乳がん検診に対する意識は低い。早期発見が出来れば怖くない乳がん。EVAやマイクロ波マンモグラフィが普及すれば検診のハードルはぐっと下がり、早期発見への意識が高まることが期待される。

（トップ画像引用元：https://evacenter.com/es/）

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）