外出自粛、在宅勤務の要請を受け、運動不足の解消にとオンラインでのトレーニングやワークアウトに注目が集まっているものの、歩く機会が減ったことで足腰の衰えを感じたり、体が重く感じられる人も少なくないだろう。思うように外でスポーツを楽しむことも、ジム通いも憚られる今、少しでもコンディションの改善を促してくれるアイテムを活用したい。

足元からコンディションを整える
「TENTIAL ZERO」

アスリートが最高のパフォーマンスを発揮するために、自分のからだの調子をベストな状態へと近づけるための調整（コンディショニング）を一般生活者にも届けるという理念を掲げるスポーツテック企業「TENTIAL」。CEOの中西裕太郎氏はサッカー選手としてインターハイで全国大会出場経験も持つ元アスリートだ。
同社は、1日平均6342歩という歩行において、衝撃を支えるのはたった2本の足という事実に着目し、足元から体全体のコンディションを整えるインソール『TENTIAL ZERO』を2019年8月に発売開始した。

足の外側縦アーチの頂点にある立方骨を中心に足の骨格を整える、特許取得済のBMZ cuboid balance理論により、歩行時の推進力、運動時の俊敏性に加え、直立姿勢で身体のバランスをとる安定性を同時に叶えることができる。無意識のうちにボディバランスのよい、理想的な姿勢の維持に繋がることで、外反母趾や偏平足といった足の悩みから腰痛や肩こりの解消まで効果が期待できるシロモノなのだ。

気になる価格は7980円で、30日トライアル期間として返金保証もある。リモートワークが続き、オフィスとは違う仕事環境で背中や腰に不調を抱える声も多いなか、一度試してみる価値がありそうだ。

まるでアクセサリーのような
姿勢矯正デバイス「ALEX PLUS」

記事URL：http://hero-x.jp/article/4329/

以前、HERO Xで紹介した韓国発の姿勢矯正デバイス「ALEX PLUS」も今、改めてチェックしたいアイテム。
長時間前傾姿勢を続けることで、頚椎本来のS字カーブが失われたストレートネックが首や肩の痛みに繋がることはよく知られているが、本デバイスは首に装着するだけで悪い姿勢を振動アラームが通知してくれるほか、専用アプリのレポートで時間別、日別のデータも確認することができる。25グラムと非常に軽量でシンプルかつミニマルなデザインだから、デスクワークやオンライン会議中でも邪魔にならない優れものだ。

fuRoとRDSのコラボから生まれた
シーティングシミュレータとは？
「SS01」

記事URL：http://hero-x.jp/article/7806/

編集長・杉原とfuRo（千葉工業大学・未来ロボット技術研究センター）所長・古田貴之氏による対談。車いすレースや日常用車いす、シッティングスポーツ全般を想定して、最適なシートポジションを割り出すシミュレーター「SS01」の開発でコラボレーションを果たした2人が、「SS01」製作の背景や、著しく高齢化に向かう社会のなかで想像する次なるイノベーションについて語り尽くす。
来る少子高齢化について、課題として捉えるのではなく、アクティブシニア層が経済活動を牽引していけるようなサービスやインフラを拡充するなど、世界一のモニター国家として日本が目指していくべき方向性について言及したパートは、これまでにない着眼点で非常に示唆に富んだものとなった。

外出自粛によって体力の低下を感じた方も多いだろうが、そもそも筋力を失うとどうなるのか想像してみたことはあるだろうか。超高齢社会を迎えるわが国だからこそ、一人ひとりが健康寿命を延ばし生活を維持できることが理想とされるが、その健康の鍵となるのが生活するうえでのコンディションを最適化することなのである。歩かなくなれば足腰が弱くなり、足腰が弱くなれば転倒する危険もあり、高齢者の転倒は寝たきりの原因となる骨折を、そして寝たきりは認知症を発症してしまう原因ともなり得る。
いつまで続くのか先行きが見えない毎日だからこそ、そんな未来を見据えてまずは歩くことから、少しでも身体を整えていきたいものだ

子育て家庭にとって、母子健康手帳は健康管理に欠かせない必需品だ。実は日本独自に発展したアイテムで、近年、諸外国でも普及が進んでいるが、この母子手帳をデータ化しようという流れが進んでいるのをご存知だろうか。

母子手帳は、妊娠中には母体と胎児の健康状態をチェックし、産後は健康診断や予防接種など成長記録を残していくもの。子連れでの外出時の必須アイテムでもあり、成人後も幼少期の基礎疾患やワクチン接種の履歴を確認する際にも使えるので、その付き合いは非常に長くなるが、経年で劣化していくことは避けられず、災害など緊急時に紛失してしまうケースも少なくはない。

また、一般的に母子手帳でサポートできるのは6歳（就学前）の成長まで。以降の成長と合わせて一元管理できるツールの需要、日本語を母国語としない家族が増え多言語対応が求められること、蓄積したデータの共有、活用に対するニーズなど多様な背景が母子手帳のデータ化を後押ししている。

2014年に設立された母子健康手帳データ化推進協議会には医療、看護、保育、教育、情報通信など様々な分野の研究者や専門家が集い、母子健康手帳データの活用方法が検討されているほか、すでに一部の自治体では、スマートフォンやタブレットで閲覧できる電子母子手帳の導入も始まっている。

画像引用元：https://www.boshi-techo.com/service/

特定非営利法人ひまわりの会が主催する母子健康手帳アプリ。北海道から沖縄まで数々の自治体で導入されている。

画像引用元：https://www.mchh.jp/login

株式会社エムティーアイが運営する「母子手帳アプリ 母子モ」。英語、中国語からタガログ語やインドネシア語など幅広い言語対応も特徴。

アプリで管理しているデータのエクスポートやバックアップ、セキュリティ保護、アプリそのもののアップデートやメンテナンスなど、IT化を考える上で次々と課題は浮上しそうだが、今後親子間、夫婦間のコミュニケーションツールとして発展する可能性やビッグデータ化によるメリットは大きく見込めそうだ。紙or電子、ではなく、その時々で選択できる自由にも期待したい。

参考URL: https://jeso.or.jp/councils/index.php