年々高まる人々のウェルネスへの意識。Global Wellness Economy Monitorの年間調査結果によると、心と体の健康に気づき、リフレッシュするという主旨の「ウェルネスツーリズム」産業は5630億ドル規模に達し、「#selfcare」とハッシュタグをつけた投稿数は1300万件以上にのぼるという。HERO Xが以前紹介した画期的な2つのガジェットで、セルフケア最前線をマークしてみよう！

もしかして臭ってる！？
体臭から口臭までチェックできる「KunKun body」

元記事URL：http://hero-x.jp/article/7126/

コミカミノルタ株式会社の「KunKun body」は、気になる「ニオイ」をチェックして、数値で見える化してくれるシロモノだ。

使い方はシンプルで、スマホのアプリを起動させ、測りたい部分のアイコンボタンを押し、チェックしたい体の部位に測定器を持っていって計測するだけ。

汗や中年に多いミドル脂臭、40代半ばあたりから発生する加齢臭、口臭にいたるまでくまなくチェックでき、診断結果に応じた知識や対策についてのアドバイスを受けることも可能。デオドラント製品やマウスウォッシュ、ミントタブレットとは一線を画すエチケットグッズとしてビジネスシーンなどでも活躍が期待される。

尿検査を日常生活の中に！「Bisu body Coach」
開発者ダニエル・マグスの思考

元記事URL：http://hero-x.jp/article/8369/

あらゆる疾患の早期発見や生活習慣病の予防など健康状態の把握に欠かせない尿検査。

今年1月のCESプレスイベント会期中に開かれたIHS Markit Innovation Awardsを見事受賞した「Bisu Body Coach」は吸水パットのついたスティックに尿をかけ、本体に差し込むだけでマグネシウム、カルシウム、ナトリウムなど栄養素の過不足を知らせてくれる世界初の尿検査デバイス。

デザインも測定にあたっての工程もミニマムに設計されており、従来もっていた尿検査のイメージががらりと変わりそう。開発者のこだわりや、目指すべき方向性について語った編集長・杉原との対談をぜひご覧あれ。

現在、世界ではライドシェアの動きが加速している。ライドシェアとは、配車マッチングアプリなどで一般のドライバーと利用者を結ぶ仕組み。日本では法規制の関係などで普及していないが、世界ではすでにアメリカのUberや中国のDiDiなどなど、有力企業が生まれている。そんななか、GM傘下のCruise（クルーズ）が、今年の初めにライドシェア用の無人自動車を披露した。ライドシェアや自動運転技術は、我々のモビリティをどう変えるのか。

海外で急成長するライドシェア
日本はタクシー業界が導入

クルーズが発表したシェアリングサービス用の電気自動車「Cruise Origin」。すでに、サンフランシスコで公道試験も兼ねて、クルーズ社の社員用ライドシェアサービスに投入している。走行実績は約160万km。このデータをもとに学習したアルゴリズムを搭載し、量産する予定だという。

画像元：https://www.getcruise.com/origin/

「Cruise Origin」には４人分の座席があり、間口の広いスライドドアや低い床は、様々なハンデを持つ人にも優しそうだ。ライドシェアは自分で運転ができない人へも提供される機会が多いことを考えると、高齢者や障がいを持つ人のニーズを確実にとらえるのではないだろうか。同社ではサービス開始当初は、比較的安全なエリアでの走行を予定している。

一方で、日本のライドシェアの実情はというと、注目は高まりつつあるものの、法規制の壁が大きい。日本では有償のライドシェアは「白タク」とされてしまうからだ。前述のUberも、福岡市で行った2015年の「みんなのUber」実証事業で日本に参入するも、国交省に「白タクにあたるため違法」と認定されてしまった。日本のライドシェア事業は、海外に大きく差をつけられているのが実情だ。

ただし、動きがないわけではない。一般車両を有償で提供すると違法になってしまうため、日本では配車サービスとタクシー会社が提携するという形で、独自のライドシェアが推進され始めた。また、ボランティアで提供する分には法的な問題はないため、NPOや自治体が提供する形で、各地で実証実験も行われている。今年の１月には経済同友会がタクシー事業者が一般ドライバーを活用する「日本版ライドシェア解禁」も提言した。タクシー業界はドライバーの高齢化によって人手不足が問題化しており、部分的なライドシェアの採用に期待がかかる。

また、自動運転車に関しても、各地で小規模な実証実験が実施されている。法改正も進んでおり、今年４月にはいよいよ公道での “レベル3” (一定の条件下であればシステムや周辺状況を監視しなくてもよい) の自動運転が解禁された。

いずれにしても、世界のモビリティは変革し始めている。自動運転車の開発や、ライドシェア事業への参入の議論は、日本でも避けて通れない。日本独自の事情を考慮しつつも、柔軟な法改正や規制緩和が待たれるところだ。

（トップ画像：https://www.didiglobal.com/about-didi/about-us）