2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 （以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。

ある時は飛行機のビジネスシートのようにフルリクライニングし、またある時は脚立感覚で高い棚にも手が届く。椅子に座った状態からそのまま立ち上がることもできるし、座面を下げて床にスライドすることもできるこの乗り物は、世界初の歩行の治療機能を備えた車いす「Able Chair」だ

車いすユーザーは1日平均10～14時間、車いすに乗って過ごし、6～12回乗り降りが発生するという統計がある。施設に入っていない場合、着替えや食事、トイレといった日常生活動作から、買い物や公共交通機関などでの移動のような手段的日常生活動作まで、介助を受ける時間は週に平均31.4時間、コストにすると314ドルにも及ぶとも言われている。

また、常時車いすを利用することで臀部など体への大きく負担がかかることも懸念事項であり、車いすユーザーの自立性や安全性を高めるべく開発されたのが、この画期的なモビリティだ。

Able Cairは、傾斜も座面も全方位に調整でき、常に心地よい姿勢に変えられるという。体への負担を軽減した姿勢でいられることは、骨密度や肺機能、血流の改善など身体的なメリットをもたらしてくれる。

また、座面の高さを自在に調節して、同じ目線で他者と会話できることは心理的な利点にもなり得るし、シンクやカウンター、棚の高い場所などに手が届き、生活の利便性も向上する。

走行面でも数秒で歩行モードに切り替えることもでき、早期回復にも繋がるなど、あらゆる角度から利用者を支えてくれるのだ。制限速度設定、電磁ブレーキ、運転レバーも搭載し、折りたたんで車に乗せることも可能なので、億劫な外出もこれさえあれば心強いサポーターになってくれそうだ。

現在はアメリカ国内のみでの配送となっているが、今後は全世界で利用できるようになることを期待したい。

 ［TOP動画引用元］ https://www.youtube.com/watch?v=XKzd52ZZ2l8