2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。 しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市 （以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ 「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。

1月23日に全国的な新型コロナウィルス感染症拡散防止措置を実施後、国内の主な感染地域における感染者の再生産数（1人の感染者が生産する2次感染者数）は1未満へと大幅に減少しているものの、まだまだ予断を許さない状況にある中国。 第二波の潜在的可能性に備えて、最前線に立つ医師を守るために開発されたロボットが注目を集めている。

車輪付きの土台に長いロボットアームが装着されたロボットは、患者の口腔細胞からの試料採取、検温や心拍の確認といった医師と同様のタスクをいくつかこなすことができる。ロボットの行動がカメラで記録され、遠隔でコントロールできるため、医師は近くの部屋あるいは、もっと離れた場所で治療を行うことができ、感染患者との濃厚接触を避けられる。

あえて「いくつかのタスク」に限定しているのは、治療中の患者の多くは人の存在を感じられることで安心するため、フルリモートのロボットにする必要はないという現場の医師たちからのアドバイスによるものだ。

ロボットのメインデザイナーは、中国・北京にある清华大学のエンジニア兼教授のZheng Gangtie氏。Gangtie氏がこのロボットのアイデアを思いついたのは、武漢市で急激にCOVID-19の症例が増えだした1月の旧正月のタイミングだ。患者の治療にあたっている病院の職員たちが感染し始めていることが問題になっていると北京清華長庚医院の上層部から聞きつけたGangtie氏は、状況の改善を目指しエンジニアチームを招集、ロボットの開発に乗り出した。

すでに開発された2体のロボットは北京の病院で試験を済ませ、1つは武漢協和病院に導入され、医師たちが使用するための訓練を受けている。

1体作るにあたってのコストは約72000ドル、大学からの資金がすでに底をついてしまっているため、このプロセスを採用する企業の台頭に望みをかけているとZheng氏は語る。
中国全土から武漢氏に派遣された数万人の医療従事者のうち、2月末までに感染が報告された人数は3000人以上に昇る。医療現場を維持するべく、資本を投入できる企業の一声が待たれるばかりだ。