一秒でも早くSOSを伝えよう！ AEDをスマホで誘導せよ

SOSボタンとスマホで、救護者とAEDをすぐに現場へ
健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

2004年に一般使用が認められるようになってから、病院や診療所、救急車だけでなく空港、駅、スポーツクラブなど身近な場所でも目にする機会が増えたAED（自動体外式除細動器）。しかし、実際心肺停止者に対してAEDが使用された割合は4.9%とまだ高くなく、改善が求められている。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市・以下、国循）とフィリップス・ジャパンによる「健都Heart safe cityプロジェクト」はスマートフォンを使った実証実験により、AEDの普及を目指している最中だ。

SOSボタンとスマホで、
救護者とAEDをすぐに現場へ

大阪・吹田市と摂津市は2019年7月に国循が吹田操車場跡地に移転したことを契機として、「北大阪健康医療都市（以下、健都）」として健康・医療のまちづくりに取り組んでいる。救急隊に引き継ぐまで適切に応急手当てができる最初の救護者（ファーストレスポンダー）の育成にも注力しており、国循の移転から1年余りで、近くの商業施設スタッフや病院事務員、大学生らを対象に約100人の救護者を育てた。

本プロジェクトは、フィリップスが開発した「SOSボタン」とスマートフォンアプリとを連携、育成した救護者をはじめとした一般市民が、心肺停止など一刻を争う状況でも即座にAEDを用いた一次救命措置にあたることができる。「SOSボタン」は、健都内の東西2キロ、南北1キロ圏内にSOSボタン16台、AEDは5台を設置する予定だ。

仕組みは簡単。AEDが必要な場面でこのボタンを押下すると、10秒強で近くにいる救護者のスマートフォンアプリ「MySOS」に一斉通知され、ボタンが押された位置・近くにあるAEDの位置をアプリ上で表示して、救命に向かわせる。

今後開催される大規模イベントや2025年に予定されている日本国際博覧会での救護体制を視野に入れながら、実証実験を通してボタンの設置感覚、ボタンとアプリの最適な距離などを模索していくとのこと。

健都（北大阪健康医療都市）はこんなことも

以前HERO Xでは、住むだけで健康になれるマンションプロジェクトの紹介をしたが、これも今回紹介した健都の取り組みのひとつである。入居者のバイタルデータを国循の健康管理システムが解析・医療視点からのアドバイスを提供したり、健康増進のためのスポーツ施設を医療とスポーツの両面からのサポートを受けれるなどのサービスが受けられる。

【記事URL：http://hero-x.jp/article/3700/】

これらに止まらず、自治体や企業と連携した健康・医療のまちづくりのノウハウを蓄積し、先進的な事例として成長していくことにも期待したい。

なぜ起きる？病床確保問題

都内の感染者数が1000人を越え、緊迫感を増す国内。中でも懸念が続くのが診察室や病室の確保問題だ。しかし、都内近郊には入院病棟を持つ病院は山ほどあるはず、病室が確保できないとはどういうことなのか？初歩的な疑問を持つ人もいるだろう。ネックのひとつとなっているのが新型コロナウイルスの感染力の強さだ。このウイルスは飛沫感染や直接患者に触れることで感染する接触感染により広がると報告されている。ご存知の通り飛沫感染は病原体を持つ人が放つくしゃみや咳から飛び散るウイルス入りのしぶきを周りの人が吸い込んでしまうことで感染するもの。多くのメディアで言われるように、しぶきは目に見えないほどの小さな粒の場合が多く、半径2メートルの範囲まで飛び散ることさえある。

このため、他の患者と診察室は分けることが望ましく、コロナウイルス感染者の入院を受け入れる場合、感染者の病室内の空気が外に出ないよう、空調設備により部屋の外よりも空気圧を低く保つようにした陰圧室と呼ばれる部屋が必要となる。だが、陰圧室の設置は義務化されていないため、入院病棟を持つ全ての病院が持ち合わせているわけでもない。

そもそも、疾病のある人が多く集まるのが病院だ。陰圧室を持たない病院では集団感染のリスクを高めてしまう可能性もあるため、コロナ患者の受け入れが難しいという実情がある。

そんななか、注目されているのが野外テントの存在だ。震災時の仮設設営などの協力実績を持つTSP太陽株式会社は陰圧式医療用テントの供給を開始したと発表した。被災地支援の経験を活かし、日本の医療現場の支援にあたるとしている。