医療 MEDICAL

肌にふれず、わずか1秒でピピ! マルチな機能を持った次世代体温計

HERO X 編集部

風邪にインフルエンザなど、これからの季節、体温計にお世話になる人は多いはずだが、熱で脇の下が汗ばんでいる時などは、なかなか検温が上手くいかないことがある。そんな中、“体温計測は脇の下”という常識をゆるがす画期的な商品が最近人気を集め出した。それは「非接触体温計」と呼ばれる体温計。体に触れることなくわずか1秒という早さで検温できるため、小さな子どもを持つ家庭などで利用が広がり出している。

「非接触体温計」とは文字通り、体に直接触れることなく体温を測ることができる体温計のこと。ヒトの身体から放つ赤外線を感知し、体温を計測している。これまでの直接肌に触れて温度を測る「電子体温計」とは違い、体に触れることがないため、インフルエンザウイルス感染症など接触が原因で起こる感染を防ぐことができる体温計としても注目を集めている。

日本ではまだまだ脇の下で測る体温計が主流だが、アメリカなどではこの赤外線を利用した体温の計測がポピュラーになっており、額に近づけて計測するタイプや、耳の穴に入れて計測するタイプなどさまざま。筆者が訪れたことのあるアメリカの某大学病院では、受付で「検温してください」と告げられることはなく、看護師が問診の間にピッと額に器具をかざすだけ。わずか1秒で簡単に体温を計測してくれた。脇での検温に慣れきっている日本人からしてみれば、「え、これでホントに測れているの?」と、疑いたくなるのだが、海外では先進国をはじめ、多くの国ですでに医療機器として使われている。日本で体温計として販売する場合には厚生労働省から医療機器認証を得なければならず、信憑性はありそうだ。水銀式の体温計を「え、古!」と思ったように、脇の下で測る電子式の体温計を「平成だな」などとなじる日がくるかもしれない。

編集部が注目した「非接触体温計」2選!

心拍数が計れる時計など、ヘルスケアと日常をリンクするアイテムを世に送り出しているWithings(旧Nokia Health)が発売を開始したのは専用アプリとの自動同期により、体温の計測値を追跡できる「Thermo」。専用アプリには薬の情報も入力できる。熱で病院を訪れた際、必要情報だと分かっていても、朦朧とする頭を稼働させて医師の問診に応えていくのはつらいものだ。でも、この体温計とアプリがあれば、「いつごろから 熱が出たの?」、「解熱剤を飲んで熱は下がった?」など、熱での受診時に必ずといっていいほど聞かれるこの問答も、サッと携帯を見せるたけで済ますことができそうだ。

画像提供:Withings

日本のメーカーも負けてはいない。埼玉県越谷市に本社を置く株式会社ドリテックは、こめかみに当て1秒で測れるスピード検温に加え、モードを「表面温度測定」に切り替えると、ミルクやお風呂の温度まで測ることができる「TO-401 非接触体温計」を販売している。沐浴やミルクは毎日のことだけに、簡単に測れるのはありがたい。

株式会社ドリテック ホームページより

価格は4298円前後

平成最後の冬、“体温は、脇の下で測るもの”という常識が、過去の時代となる日も近そうだ。

(text: HERO X 編集部)

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コロナ感染第二波が心配される中国で活躍するかも!? 医療現場を守るロボット

Yuka Shingai

1月23日に全国的な新型コロナウィルス感染症拡散防止措置を実施後、国内の主な感染地域における感染者の再生産数(1人の感染者が生産する2次感染者数)は1未満へと大幅に減少しているものの、まだまだ予断を許さない状況にある中国。 第二波の潜在的可能性に備えて、最前線に立つ医師を守るために開発されたロボットが注目を集めている。

車輪付きの土台に長いロボットアームが装着されたロボットは、患者の口腔細胞からの試料採取、検温や心拍の確認といった医師と同様のタスクをいくつかこなすことができる。ロボットの行動がカメラで記録され、遠隔でコントロールできるため、医師は近くの部屋あるいは、もっと離れた場所で治療を行うことができ、感染患者との濃厚接触を避けられる。

あえて「いくつかのタスク」に限定しているのは、治療中の患者の多くは人の存在を感じられることで安心するため、フルリモートのロボットにする必要はないという現場の医師たちからのアドバイスによるものだ。

ロボットのメインデザイナーは、中国・北京にある清华大学のエンジニア兼教授のZheng Gangtie氏。Gangtie氏がこのロボットのアイデアを思いついたのは、武漢市で急激にCOVID-19の症例が増えだした1月の旧正月のタイミングだ。患者の治療にあたっている病院の職員たちが感染し始めていることが問題になっていると北京清華長庚医院の上層部から聞きつけたGangtie氏は、状況の改善を目指しエンジニアチームを招集、ロボットの開発に乗り出した。

すでに開発された2体のロボットは北京の病院で試験を済ませ、1つは武漢協和病院に導入され、医師たちが使用するための訓練を受けている。

1体作るにあたってのコストは約72000ドル、大学からの資金がすでに底をついてしまっているため、このプロセスを採用する企業の台頭に望みをかけているとZheng氏は語る。
中国全土から武漢氏に派遣された数万人の医療従事者のうち、2月末までに感染が報告された人数は3000人以上に昇る。医療現場を維持するべく、資本を投入できる企業の一声が待たれるばかりだ。

(text: Yuka Shingai)

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