アマチュアボクシング、レスリング、ラグビー、チアリーディング・・・スポーツ界におけるパワハラ問題が世間を賑わせている。しかも、一つの競技だけではなく、複数で。メディアの報道を見るに、その多くは選手と監督、コーチの間での指導の因習が原因として上がっている。“スポ根”的な発想の指導が因習を引きずっているのは否めない。こうした部分に一石を投じてくれるものがある。その一つが、スポーツセンシング。早くからスポーツセンシングの重要性を説いてきた龍谷大学スポーツサイエンスコース教授の長谷川裕氏。センシング技術の発達で、日本のスポーツ界はどのように変わるのだろうか。

内発的な動機よりも、外発的な動機により動くことが多い日本人。スポーツの世界でも同じ現象が起きている。世界のトップアスリートチームが次々とスポーツセンシング技術を取り入れる中、「日本は一歩遅れをとっていた」というのが長谷川教授の見立てである。世界のメーカーは次々とスポーツパフォーマンスを計測する機器を開発、ヨーロッパやオセアニア地方ではいち早く導入が進んだ。ところが、日本の場合は数年遅れで導入がはじまったというのだ。

「日本で変化が現れたのは、諸外国がものすごく進んできた結果です。このままではダメだとやっと気が付いた。スポーツが国際化していく中、そこで勝つための手段を考え始めた時、諸外国が何をしているのかを見はじめたのです。世界では、分析、データの活用といったセンシングを用いた指導法が加速度的に進み、結果を出すようになっていました。ここへきてようやくスポーツセンシングに目が向けられるようになったのです。」

随分と前からすでに、スポーツセンシングを使った指導法についての認識はあったという日本。ところが、「スポーツ」という村社会の中では、浸透にまでは至らなかった。

「全ての選手データは監督の頭の中に入っているんだというのが、これまでのやり方だった。たとえ選手やコーチが違う意見を持っていたとしても、コーチはヘッドコーチのいうことに頭があがらない、もちろん選手はもっとあがらない。心の中では監督と自分の意見が違うという気持ちがあっても、選手は決してそれを口に出しませんでした。つまり、スポーツの世界の民主主義化が遅れていたんです。センシング技術を使えば、客観的なデータが取れます。例えば、サッカーで『お前らぜんぜんシュートを打てていないじゃないか』と、監督から言われたとします。選手たちの中では『おれたち今日打ってるよね。俺2本打った』『俺も3本打ったよ』となっていたとしても、監督から「打てていない」と言われれば、選手は「はい」と答えるしかなかった。しかし、データがあるとどうでしょうか。『いつもは前半で10本はシュート打っているのに、今日は3本だぞ』と、事実に基づいた話し合いができます」。

スポーツセンシングの技術は、日本でも近年、Jリーグをはじめとする一部のプロスポーツなどで活用がはじまっている。スポーツに計測という技術と視点が入ることで、監督、コーチ、選手がお互いに民主的且つ建設的な話し合いを進められ、エビデンスに基づいた効果的なトレーニングを行なえるようになりはじめた。

バーベルの右端にとりつけた黒いベルトはカナダPUSH Inc製のPUSH2.0、バーベルを持ち上げるスピードを計測する。これにより、選手のトレーニング時のパワーを知ることができる。写真のように、出てきた計測データを見ながらのトレーニングも可能だ。

一歩ごとのステップを1000 Hzの精度で捉え、一定のスピードの歩行や走行での生理学的計測を行なうトレッドミルはこれ一台で心拍数などバイオメカニカルのデータも取得できる。

感覚だけの指導はなくなる

長谷川教授が指導した学生の卒業論文では、テニスにおける面白い結果がデータとして現れた。試合中に選手がコート内をどのくらい走っているかを計測したところ、上位グループより下位グループの方が、コート内でたくさん走っていることが分かったのだ。

「つまり、走り込みや体力が足らないからうまくないのではなく、ショットの打ち込む位置、テクニックの問題だということが分かったのです。昔はよく、“負けたから走り込みだ”なんて指導がされていたと思うのですが、走る体力がないわけでなない。データを基にすれば、指導の仕方は自然と変わるはずです」。

一分一秒を競う分野では、より細かな世界のせめぎ合いだ。

「スポーツが高度化すると感覚では分からないところが出てくる。リオオリンピックで男子リレーが銀メダルをとりましたが、２位と3位の差は０．０６秒でした。水泳は以前、前日に爪を切ったかどうかでタイムが変わるとまで言われてました。金、銀を狙うという人たちはそこを生きています。また、サッカーやラグビーなどは、こうした瞬間が何度もやってくる。こうなると、感覚だけではとらえきれないところになります。トップ同士のぶつかり合いはとくにそれが顕著」だと教えてくれた。

また、「スポーツ分野で大学に進む場合、高校では文系のコースからも受験できますが、データも使った指導法を専門的に学ぶとなると、例えば実際に発揮した筋力の力の大きさを力学的に知るために、物理がどうしても必要になります」。

課題は指導者の人材の不足

「トレーニングの現場では、“〇キログラムを〇回持ち上げる”といった指標しかもたず、トレーニング効果は見えにくかった」と話す長谷川教授。

「近年のICTの進歩は目覚ましいもので、センサー技術とコミュニケーションテクノロジーが急激に進化しました」と長谷川教授。しかし、センシング技術を導入しても、まだ足りない部分があると言われる。センシング技術の活用には、データを読み取り、的確に指導できるだけの力量が指導者側に必要となるからだ。

「日本の場合、指導者の資格や資質などはあまり重要視されてきませんでした。学校の教師は一定の学びをして、資格を取らないと教師になれない。ところが、スポーツの指導者は「俺はコーチだ」と言えば、だれでもなれる状態でした。最大酸素摂取量がどのくらいが良い状態かなど、運動に深くかかわる基本的なデータや科学を知らなくても、指導者を名乗ることができていました。運動科学の基礎を曲がりなりにも学んでいる人ならば、動きを計測して、データを取り、トレーニングに活かそうという方向に頭が働くのですが、日本の場合はこの部分についての認識を持つのが遅かったのだと思います。センシングの装置は海外製のものなど、現場が使いやすい物が増えてきました。これからは、そういったものを使って的確に指導できる人を育てる必要があると感じています」。

スポーツセンシングを日本に根づかせるため、長谷川教授は価格帯的にも導入しやすい海外製のスポーツセンシング機器を販売する会社を自身で立ち上げた。「日本の大企業は宇宙開発くらいスケールの大きなことを考えていますから、海外製品とのコラボや導入はしたがりません。うちは早いですよ。すぐにメールやSNSでコンタクトを取り、取扱い契約を結びますから」。指導者の育成、機器の日本への紹介に奮闘する長谷川教授、選手を支える技術と、良質な指導者が日本中に広がる日は近い。

長谷川裕
筑波大学体育専門学群卒業、広島大学大学院教育学研究科博士課程前期修了。現在、龍谷大学経営学部スポーツサイエンスコース教授。エスアンドシー株式会社代表。NPO法人日本トレーニング指導者協会（JATI）理事長、一般社団法人スポーツパフォーマンス分析協会（IPAS）代表理事も務め、スポーツセンシング技術を用いた指導法などを広める働きを担っている。

オリパラの開催都市として、世界の注目が東京に集まる2020年夏。「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」――小池百合子都知事がそう語るように、スポーツの祭典としての成功以上にまぎれもなく問われるのは、真の意味で社会に変革をもたらす力があるとされるパラリンピックの成功だろう。史上最も成功したパラリンピックといえば、観戦チケット約278万枚を完売し、各競技場の客席が連日満員の観客で沸いた2012年のロンドン大会が記憶に新しい。その成功は、交通手段などのインフラ整備をはじめ、インクルーシブ教育の普及、パラスポーツの振興など、さまざまなレガシーを実現し、その後の社会のあり方を大きく変えた。東京2020開催まであと540日、大会のキモとなるパラリンピックを成功に導くための準備は万端といえるか。残された時間でできることがあるとすれば、それは何――。ロンドンパラリンピックの仕掛人、ジャスパル・ダーニ氏（Jaspal Dhani）の来日に際して話を伺った。

ロンドンパラリンピックが、
ロンドンにもたらした“レガシー”

ジャスパル・ダーニ氏は、７歳の時にインド・パンジャーブ州からロンドンへ家族とともに移住。1980年代初頭より車いすバスケットボールのプレイヤーとして活躍し、2005年には、私営の車いすバスケットボールチーム「ロンドン・タイタンズ」を共同創設。以来、今日に至ってコーチ兼経営者として、イギリス国内トップの強豪チームに育て上げてきた。また24歳の時から一貫してインクルーシブ社会の一助となるべくさまざまな社会活動に尽力するかたわら、Every Parent and ChildのCEO、Sporting Inclusionの創設者として、チャリティ活動にも熱心に取り組んでいる。障がいのある人もない人も互いに尊重し、支え合う共生社会を実現する契機としてロンドンパラリンピックを活用し、GLL（Greenwich Leisure Limited）をはじめとする英国大手企業や、英国公共テレビ局・Channel 4などのメディアと強固な連携体制を築くことによって、その成功に大きく貢献した重要人物である。

引用元：https://www.intelligenttransport.com/

ロンドンパラリンピックから6年が経った今、イギリスはどのように変わったのだろうか。ダーニ氏は、公共交通機関の発展についてこう語ってくれた。

「例えば、“ブラック・キャブ”で知られるロンドンの街中を走るタクシーには、車いす用のスロープが標準装備されたことによって、車いすから降りることなく、そのままタクシーを乗り降りできるようになりました。これは新しいスタンダードですね。ロンドン市内では車いす用のスロープが装備されたバスや低床バスも導入され、以前に比べてはるかに優れたアクセシビリティが確保されています。これらの変化は、公共交通手段を誰にとっても“アクセスしやすいもの”にすることに全力を傾けてきたイギリス政府の努力の賜物だと思います。しかし、もとを辿れば、ロンドンパラリンピックの開催に際して、パラアスリートを筆頭にさまざまなキャンペーンを行ってきたからこその変化であり、政府にとっては、すべての人に“質”を提供するための義務だったとも言えます」

引用元：https://www.dezeen.com/

1863年に開通した「London Underground」（ロンドン地下鉄）は、そのトンネルの形状から“チューブ”の愛称で親しまれる世界最古の地下鉄。筆者は大学時代をこの街で過ごしたが、チューブの深度は異様に深く、どの駅にも例外なく急勾配の長いエスカレーターがあり、地上からホームに、ホームから地上にたどり着くまで、いつも小旅行をしているような気分だった。例えるなら、大江戸線で言うところの六本木駅のイメージに近い。加えて、どの駅にもエレベーターはなく、バリアフリー化とはほど遠い状況だった。それから10年ほどが経ち、ロンドンパラリンピックの開催決定を機に、競技会場に近い駅などにはエレベーターが導入され、一部ホームのかさ上げを行うなど都市整備が行われるようになり、車いすで利用できる駅がかなり増えたのだと、ダーニ氏は教えてくれた。

イギリスでは、エレベーターのことを「リフト」と呼ぶ。
引用元：https://www.constructionnews.co.uk/

「会期中、何百万人という人々がロンドンを訪れるのに、地下鉄にアクセシビリティがなければ、それはもはや悪夢です。政府は可能なかぎりのアクセシビリティの実現に向けて尽力するとともに、会期中は地下鉄の各駅にボランティアが常駐する体制を取りました。すなわち、より快適に移動するための助けが必要な人がいれば、助けることができる人がすぐそこにいるという状況を確保したのです」

つまり、オリパラ開催に向けてロンドンが注力したのは、既存施設をいかに最大限に有効活用し、大会に間に合うように加速度的に進めるかということであり、ハード整備で補えないところは、ソフト施策で対応したということになる。

「一歩進んではまた戻りながらも、地下鉄の駅を含める街のアクセシビリティは、今も確実に進化を続けています。これはロンドン大会のレガシーのひとつとして挙げられるのではないかと思います」

パラスポーツの熱狂が社会を変えた

引用元：https://www.campaignlive.co.uk/

「住居のアクセシビリティも発展し続けています。近年では、新しい家を建てる時にインクルーシブデザインを取り入れるケースが増えました。根底にあるのは、生まれたのと同じ家で、残りの人生を過ごせるというアイデア。私たちはこれを“ライフ・ロング・ホーム”と呼んでいます。言い換えれば、全体としてインクルーシブにデザインされているので、少しの改良を加えるだけで長く暮らせるということです。ロンドンパラリンピックの開催後は、インクルーシブ教育がより推進されるようになり、障がいのある子どもたちが普通学級で学べる環境整備も格段に進んでいます。また職業訓練を受けられる機会も増え、より多くの障がい者が職を得て働くケースも増えています」

このようにロンドンパラリンピックの成功は、数多くの良き変化をロンドンにもたらしたが、なかでも劇的に変わったのは、「何よりもパラスポーツの振興である」とダーニ氏は熱く語る。

「ロンドンパラリンピックは、パラスポーツそのものを飛躍的に促進させたと思います。Channel 4はアスリートたちを“スーパーヒューマン”と位置づけ、パラリンピックをメジャー大会として大々的に放送し、ラジオ局はアスリートのインタビューを取り上げ、世界各国の新聞各紙が連日パラリンピックについて大きく報道しました。全体として、パラスポーツがいまだかつてない形で世界に露出されたことは、市民や社会、大企業のマインドセットを変える大きなきっかけとなりました。決勝戦を見ようと、メイン競技場のロンドンスタジアムには6万人の観客が押し寄せ、車いすバスケットボールと車いすラグビーの試合が開催されたバスケットボール・アリーナには2万人の人々が詰めかけるなど、想像をはるかに絶する人気を獲得しました。これだけの成功を収めるとは、誰も予想していなかったと思います」

パラリンピックの商業的価値から生まれる
「ソーシャル・エンゲージメント」

元パラリンピアンで現英国上院議員であり、2012ロンドンでパラリンピック統合ディレクターを務めたクリス・ホームズ卿によると、同大会は、オリンピックの協賛企業すべてが、パラリンピックにも協賛した初めての大会だった。「パラリンピックに商業的価値を見いだした企業には、パラスポーツの一部になりたい、携わりたいという嘘偽りない願望があった」とダーニ氏は振り返る。

「それらの企業の人々は、パラアスリートを含む関係者たちに熱心にこう投げかけていました。あなたたちのスポーツやチームをさらに発展させるために、私たちに何ができますか？と。企業にとってパラスポーツやパラスリートと関わることは、今までになかった新しいビジネス創出の機会です。対して、アスリート側、スポーツ側は投資を受けることによって、その認知度を上げるとともに、アスリートたちは、より多くのトレーニングを積み、各種大会への出場に向けて励むことができます。そのもようが、テレビや新聞、雑誌などのメディアで報道されれば、さらなる相乗効果が生まれてきます。こうしたソーシャル・エンゲージメントは、スポーツを発展させ、ビジネスを助長していくうえで、双方にとって得るものが大きい、極めて魅力的な関係なのです」

その先陣を切ったのは、イギリスの大手スーパーマーケットチェーン、セインズベリー。10億円ともいわれる巨額を投じて、パラリンピックのオフィシャルスポンサーにいち早く就任し、大会開催の約3年前から、各店舗にパラアスリートを招いてイベントを開催するなど、彼らの存在を鮮烈に広めていった。国民的ヒーロー、元イングランド代表のデビッド・ベッカム選手がブラインドサッカーを体験する様子をメディアで放映し、100万人の子どもたちにパラスポーツを経験してもらうキャンペーンを実施するなど、セインズベリーの全面的なプロモーション活動が、その他の企業に火を点けたのである。

後編へつづく