パラリンピックでは、初出場した北京大会で日本の義足のアスリートとして初めてメダルを獲得し、以降、ロンドン、リオデジャネイロの３大会連続でメダルを獲得。加えて、世界選手権でも２度優勝という輝かしい実績を積み上げてきた藤田征樹選手（日立建機）は、もはや多くのスポーツファンや自転車競技者にとってのヒーローと言っても過言ではない。とはいえ本人は、まだ競技者として発展途上だと言い切る。自転車と義足を自在に操るサイクリストとして、まだまだ満足の領域には達していないのだ。そんな藤田選手にとって「東京2020」とはどんな意味を持つのか？　そしてその先にあるものとは？　広大な日立建機の茨城・土浦工場の一角で、率直な思いを語っていただいた。

自転車の上で強い力を出し続けられることが重要

“東京2020”に出場を果たせば、自身４回目のパラリンピックとなる。それだけでも偉業だが、藤田選手は誰よりもそれを冷静に受け止めようとしている。国の代表を務めることの責任感と重圧感を、これまで幾度も味わい、その都度跳ね除けてきた。とはいえ、やはり自国開催は、いやがおうにも特別なプレッシャーがのし掛かる。

「やはり“東京2020”は、これまで自分が経験したどの大会よりも、注目が集まりますし、より多くの人に関わっていただくのでプレッシャーは大きくなると思います。皆がフォーカスするのは、勝てるかどうか？　メダルが取れるかどうか？　ですよね。それに大会を通じて義肢や車いすなど、障がいへの認知が進んだら良いと思いますし、そういう意味でも自国開催の意義は大きいです。出場枠を取って優勝をめざして一生懸命頑張る。そこは常に変わりません」

経験値も実績も十分だと誰もがいう。それとともに世界が東京を見つめる大会で、結果を残して欲しいと誰もが願う。その重責は他ならぬ本人が一番理解している。だからこそ、日々自らのアップデートには余念がない。

「もう自分としてはアップデートしっぱなしですよ（笑）。毎シーズン、進歩しているのか常に自問しています。北京、ロンドン、リオまでの各々の取り組みや積み重ねが東京に向かって活きると思います。今はフィジカル、メンタルなどすべてを底上げしていけるようトレーニングに取り組んでいます。もっとも大切なことは、自転車の上で、より自在に、繰返し強い力を出し続けられること。それができる強い選手をめざして、努力したいですね」

自転車と体のベストポジションを探る

ハンドルやサドルは、経験を積むごとに最適なポジションがわかってきたという。ちょっとした調整の違いが大きな差を生む。

世界レベルの選手と対等に戦い続けることは並大抵ではない。だからこそ常に自分を追い込み高めていく必要があるが、同時に己のキャラクターや得意不得意を理解することも大切だと藤田選手はいう。それは自転車競技ならではのことでもある。

「海外に出て強い選手と戦うと、常に自分が足りていないものが見えてきます。それに、若い選手が成長し、新しい選手が増えるなど、競技レベルがどんどん高くなっているので、その状況でも優勝争いができるよう力を付けていく必要があります。あとロード種目の場合、コースも大会開催地によって平坦、登り坂などの地形、天気や風などの気象条件が大きく変わります。コースや障がいの種類により選手の得意不得意は変わってきますから、自分やライバルの特徴を理解して、どのように戦うかを考えて走ることが大切なんです。それは自転車競技の面白さだと思います」

自転車を動かすのは人である以上、選手自体の力が一番重要なのは間違いない。ただ、コースや対峙する他の選手の特性も考慮したうえで、自転車のコントロールの仕方を変える必要もあるのだ。同時に自らの力をどれだけ上手に自転車に伝えられるかも常に追求しなければならない。そのためには、ハンドルやサドルの“ベストポジション”を探る必要があるという。

「自転車競技は、自転車の上で人間のパフォーマンスを長い時間、最大限に発揮する必要があります。そのためには、自転車の乗車姿勢が大切になってきます。乗車姿勢はハンドルやサドルの位置で決まりますし、義足であることも大きく影響します。自転車の硬さや柔らかさも人間のパフォーマンスを発揮する上では大きな要素だと思っています。自転車の場合、人間がエンジンになりますし、そのエンジンが効率よく働かなくてはいけないわけです。」

藤田征樹（ふじた・まさき）
1985年、北海道生まれ。大学進学後はトライアスロン部に所属。2004年に事故で両下脚を損傷し、切断。2006年には、義足を着けてトライアスロン大会への出場を果たし、2007年より本格的に自転車競技のトレーニングを開始する。同年世界選手権で２位（１㎞TT:LC3）。2008年北京パラリンピックより、３大会連続で出場し、そのすべてでメダルを獲得（北京: 銀[１㎞TT:LC3-4、３㎞個人追抜:LC3]、銅[ロードTT:LC3]、ロンドン:銅[ロードTT:C3]、リオデジャネイロ:銀[ロードTT:C3]）。日本人初の義足のパラリンピック・メダリストとしても脚光を浴びる。2009年（１㎞TT:LC3）、2015年（ロードレース:C3）の世界選手権では金メダルに輝いている。日立建機株式会社勤務、チームチェブロ所属。
※TT＝タイムトライアルの略。

後編につづく

東京2020オリンピック・パラリンピックの開催まで2年を切った現在、リクルートマネジメントソリューションズでは、障がいやパラスポーツへの知識、理解を促進するための企業向け「パラバディ研修」をスタートさせる。ここでは、記者発表の様子や概要とともに、公開された研修の一部をレポートしていく。

東京2020パラリンピックに関心を持つ人が増えてほしい

東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーであるリクルートの関連会社であり、企業の人材育成を支援するリクルートマネジメントソリューションズは、東京2020パラリンピックの成功に向けた支援策の一環として「パラバディ研修」と名付けた企業向け新研修をスタートすると発表した。

パラバディとは、「パラレルな個性と、バディ（仲間）になろう」というブランドスローガンを短縮したもの。なお、同社はパラレルを「自分と違う」という意味で使用している。

記者発表の壇上にて、同社の代表取締役社長・藤島敬太郎氏は、「2012年のロンドン大会、2016年のリオ大会と、過去2回のパラリンピックはそれぞれ200万枚以上のチケットを売り上げており会場は大盛況となった。一方、日本では障がい者スポーツを試合会場まで足を運んで観戦しようという意識が低く、そこが課題となっている。パラバディ研修を通じて、障がいに対する知識や実体験を学んでいただき、日常や職場において障がい者への理解や関心が高まり、さらにはパラリンピックに関心を持つ人が増えてほしい」と語った。

また、同社の広報兼オリンピック・パラリンピック支援チーム シニアスタッフの小川明子氏は、「弊社は”個と組織を生かす”をブランドスローガンとして掲げている。これは、東京2020パラリンピックの、”多様性と調和”、”パラリンピックを通じて目指す、共生社会の実現”という大会ビジョンと通じるものがある。この研修を通じて、企業や日本におけるダイバーシティへの一歩にしたい」と抱負を語った。

当日は、同社所属のパラアスリートである、車いすバスケットボールの村上慶太選手、山口健二選手（ともに千葉ホークス）。さらに、シッティングバレーボールの田澤隼選手（千葉パイレーツ）も登壇。さらに、バレーボールの福澤達哉選手、清水邦広選手（ともにパナソニック パンサーズ）も加わり、トークセッションが行われた。

「障がいをもって生活をすることへの理解や、障がい者スポーツに興味をもってもらうきっかけになってほしい。また、障がい者スポーツは実際に見て体験して初めて気づく魅力がたくさんある。この機会に、僕らのスポーツを知ってもらうきっかけになれば嬉しい」と山口選手。

「街で見かけたら、気軽に声をかけていきたい」と参加者

パラバディ研修の主な狙いは、「パラリンピックスポーツのすごさを知る」「障がい者とのコミュニケーションを実践する」「障がいを身近なものとしてとらえる」の3点。

研修の流れとしては、1.導入　2.肢体不自由アクティビティ　3.視覚障がいアクティビティ　4.座学（障がいについて／東京オリンピックについて／パラバディの必要性／パラリンピック競技の種類や魅力について）。最後にパラバディとしての行動宣言を各自がおこない終了となる。

1回の研修は約2時間、30～40人制で参加費はひとり2万円。運営はユニバーサルデザインのソリューションを提供している（株）ミライロがおこない、リクルートマネジメントソリューションズは企業研修向けの「監修」という立場で関わる。

記者発表の第2部では、田澤選手、福澤選手、清水選手によるシッティングバレーのデモンストレーション。さらに、実際の研修でおこなわれる車いす体験（乗降方法／進め方や曲がり方／サポート方法／段差の登り降り／コミュニケーション方法）。視聴覚障がい体験（アイマスクを使った体験／白杖に関する説明／お声がけの仕方や誘導方法）も公開された。

参加者たちは、「視覚障がいの方への声のかけ方、実際のサポート方法はすごく勉強になった。街で見かけたら、今日から気軽に声をかけていきたい」。「小さな段差が車いすの方には大きな問題だということがわかった」。「コミュニケーションの重要性が理解できた」など、大きな気づきがあったようだ。

前述の小川明子氏も、「障がいや障がい者を身近なものとしてとらえることができ、彼らとの接し方に自信が持てるようなプログラムになっています」と意欲をのぞかせる。

健常者と障がい者が触れ合う機会が極端に少ない日本においては、まずは企業から積極的に活用し、その輪が広がっていくことを切に願う。